巨額な無駄を払い続けるTV広告スポンサー時代の終焉


ハードディスク・レコーダーが浸透し始め、完全な「CMスキップ機能」を搭載した機種は販売されていないが、リアルタイムではなく、一度ハードディスク・レコーダーに取り込んだ番組を見る場合、ユーザーはリモコンを片手に番組を楽しみ、広告になると早送りでスキップするようになっている。
ハードディスク・レコーダーのメーカーは、テレビ局などからの圧力で完全な「CMスキップ機能」を搭載した機種を販売できない状態であるが、実は完全な「CMスキップ機能」を搭載するためのプログラムを各機器に追加することはそれほど困難なことではなく、ハードディスク・レコーダーのメーカー以外が販売を開始する可能性は高い。そこで問題になるのが、テレビ広告に支払われてきた広告費の効果と価格問題といえる。
インターネットのようにクリックされた量によって広告費が加算されるのではなく、放送時間によって支払われてきた広告の価格設定に問題が発生し、その不満がスポンサーを他のメディアに移動させ、テレビ業界は独自の収入源を求める必要性が出てくる。すでに米国では番組内容とは無縁のテレビ広告スポンサーだけに頼っている時代から、独自の健康番組を制作し、同時にその健康問題関連商品の販売をするという新しい展開を開始しはじめている。
例えば、MultichannelNewsは2005年5月9日に、Comcastが2005年3月にビデオ・オン・デマンドでフィットネス番組を利用した人が 200万人以上になり、それまでも毎月100万人以上のユーザーがビデオ・オン・デマンドでフィットネス番組を利用してきたと報告した。
Comcastと、Body by Jake Globalを創設したSteinfeld社が共同で、2005年中に次世代のオリジナルのフィットネス・ビデオ・オン・デマンドの番組を1ヶ月あたり20時間提供するサービスを開始すると報告した。大きなテーマは、フィットネスのスターを作り出し、マルチマーケットを構築することで、専用健康機器、専用レオタード、専用シューズ、専用マットなどなど!Body by Jake Globalでは、あらゆる健康機器を用意している。詳細情報はURL(http://email.multichannel.com/cgi-bin2/DM/y/el3a0JTmuU0OZJ0CUIx0EO)で知ることができる。また、Body by Jake GlobalについてはURL(http://www.bodybyjake.com/index.asp)で知ることができる。
これまでのように、番組内容に関係のない広告をイメージで提供して、その広告費で運営できるテレビ時代は徐々に減少し、テレビを使ってユーザーをつかみ、同時にそのつかんだユーザーに新しい商品を提案し、マーケットを開拓するところまで考えないとテレビ業界が生き残れない時代になったということである。スキップされる広告は完全に減少するようになり、同時にスキップされる広告だけで成り立っている、お笑い番組全盛の時代の終焉まで予測させている。さらに、スキップされる広告を計算できなくなった視聴率調査も新しい展開を考える必要性が出てきている。
例えば、Arbitron社とNielsen社の親会社VNU社が6,000以上の家庭のパネルを作成し、視聴率情報を購入する製品と統合する新しいサービス「アポロ計画(Project Apollo)」のテストを開始したと、Broadcasting & Cableが2005年5月3日に報告した。詳細情報はURL(http://email.broadcastingcable.com/cgi-bin2/DM/y/elzH0I46zt0Olt0CT2E0E2)で知ることができる。
これは、Arbitron社のPortable People Metersに基づいて、複数のプラットホームから、買い物の傾向を露出させ、広告の有効性、広告主により良いゲージを与えることが意図され、委員会は年末までに、放送とケーブルの適所として6,250家庭にメディアソースへの露出を記録する携帯用メーターを提供し、約1万4500人の包括的な情報を集めるプロジェクトで、広告キャンペーンの効果を測定する購買層率マーケット調査のようで、テレビ・コマーシャルと実際の購買行動の関連性を把握し、視聴者の見聞きした広告と買ったものを記録することから、テレビ局が視聴率で振り回されているように、広告主を振り回す資料に使われる可能性があり、さらにコンシューマーを洗脳する材料になる可能性もある。
さらに、すでに市民団体などが、Nielsen社の独占事業にクレームを付けていることから、社会問題の火種になる可能性も含まれている。詳細情報はURL(http://us.acnielsen.com/pubs/2004_q4_ci_media.shtml)または、URL(http://us.acnielsen.com/pubs/documents/media.pdf)で知ることができる。
また、Wall Street Journalは、このところのカウチ・ポテト化し始め、ジャンク・フードのテレビ広告が子供の健康にまで、悪影響を与えていることが明確になってきていることから、究極のテレビネットワークの将来の夢として、テレビ視聴者がテレビ広告をリコールできる権利を提案した、Brian Steinbergのコラム「A NETWORK'S DREAM? TV VIEWERS WHO RECALL COMMERCIALS」を公開した。
これまでの垂れ流されてきたテレビ広告から受ける悪影響が続く場合、究極の選択として、テレビ広告の選択権を視聴者に託される可能性は以前から意識してきたが、現在のテレビは広告で成り立っていることから、非現実的ともいわれてきた。そろそろ、公共電波を利用した一方通行のオールドメディアになり始めたテレビは、このようなことも考える必要性が出始めたということである。詳細情報はURL(http://online.wsj.com/article/0,,SB111577084124629896,00.html?mod=todays_us_marketplace)で知ることができる。
矢野経済研究所は2005年6月29日に、HDDレコーダーでテレビコマーシャルを全てスキップしているユーザーが69.2%に達していると報告した。詳細情報はURL(http://www.yano.co.jp/press/2005/050629.html)または、URL(http://www.yanoresearch.jp/pdf/press/050629.pdf)で知ることができる。
Broadcasting & Cableは2005年7月11日に、Live 8とAOLによるテレビの死のレポートは、非常に明確になったことを証明したと報告している。2005年7月2日にコンサートが終わって、視聴率を調査した結果を報告したロサンゼルスタイムズ(Los Angels Times)は、米国だけを見ただけでAOLが500万のビュアーであったのに対し、ABCの視聴率は250万、MTVと姉妹ステーションVH1の視聴率は220万人という視聴率の格差が出たと報告した。つまり、世界中の開催地から広告でじゃまされるABCのビデオストリームを見たり、MTVを見る視聴者は、広告にじゃまされないAOLへ大移動してしまったのである。
これは、垂れ流し広告が視聴者にとって、どれだけ不愉快なものかを明確にした。Philadelphia Inquirerのコンサート・アナリストも「The Internet left cable in the dust. To put it bluntly, MTV sank and AOL soared.(ほこりの中でインターネットがケーブルを残し、MTVがシャンクして、AOLが上昇した)」と報告している。
「Live 8」はアフリカの飢餓を救うコンサートという意味だけではなく、コマーシャルを垂れ流して成り立ってきた未来のテレビ崩壊を予言させたとも言える。日本のように、どのチャンネルを回してもお笑いタレントがこき使われている状態がいつまで続くのか?未来を見据えた行動とは言えなくなっている。詳細情報はURL(http://email.BroadcastingCable.com/cgi-bin2/DM/y/emni0I46zt0Olt0CW4k0E7)で知ることができる。
「Live 8」に参加した人は、この巨大なメディア革命を実体験したことになる。ウッドストックのざわめきが再度世界規模で起こった!Broadcasting & Cableは2005年7月21日に、米国のデジタル・ビデオレコーダー普及に関するレポートを公開し、5年後には約半分の家庭にデジタル・ビデオレコーダーが浸透し、ケーブル向けデジタル・ビデオレコーダー(cable DVRs)が衛星テレビ向けデジタル・ビデオレコーダー保有者に追いつくと予測した。
JupiterResearchが2005年7月19日に発表したレポート「US DTV and iTV Forecast, 2005 to 2010」によれば、2004年には700万人の家庭にデジタル・ビデオレコーダーが普及していた(現在の浸透率は12%)が、2010年には5500万の家庭で、または全家庭の47%にデジタル・ビデオレコーダーが浸透すると予測している。また、HDTVは、2005年に1000万家庭に普及しているが、2010年には6900万家庭にまで浸透すると予測している。
今回はデジタルTVへの変更により、HDTVの普及率躍進に向けたチャンスが到来したということで各メーカーも話題にしているが、ただし、これまで何度もHDTVの普及率は発表されてきたが、すべて裏切られてきている。詳細情報はURL(http://email.broadcastingcable.com/cgi-bin2/DM/y/emwG0I46zt0Olt0CXf50Ee)または、URL(http://www.jupiterresearch.com/bin/item.pl/home)で知ることができる。
また、電通は2005年7月19日に、CMスキップ機能で「DVR普及でCM効果が下がる」とした調査結果が相次いでいるのに対し、反論するレポート「DVR普及がテレビ視聴に与える影響について」を公表した。詳細情報はURL(http://www.dentsu.co.jp/marketing/report/dvr2.pdf)で知ることができる。
それはまだCMスキップ機能を使いこなしている人が少ないということであって、それだけ電通は慌てて、将来のテレビ広告市場が心配であるということだろう。「数(5年後に約8倍)」と「機能の進化と知識の普及」の両面から、テレビ広告市場は雑誌広告の市場のように確実に削り取られていくことになる。Ageは2005年11月14日に、世界の広告市場トップ100「AD AGE GLOBAL MARKETING REPORT 2005---Top 100 Marketers Spend $94 Billion」を公開した。詳細情報はURL(http/:/www.adage.com/news.cms?newsId=46667)または、URL(http://www.adage.com/images/random/globalmarketing2005.pdf)で知ることができる。
社団法人日本広告主協会Web広告研究会は2005年11月28日に、ネット・プロモーション委員会ブランド・プロモーション研究ワーキンググループが実施した「ブログ書き込み調査」と「消費者メディア調査」の研究結果を公表した。 詳細情報はURL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112801.pdf)または、URL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112802.pdf)で知ることができる。
PRNewswireは2006年1月17日に調査報告書「005 Schneider/Stagnito Communications Most Memorable New Product Launch Survey」を発表し、消費者の67%はTVコマーシャルを楽しみにし、74%は新しい製品情報の大部分を受け取るためにTVコマーシャルを見ていると報告した。多くはすでに30秒スポット広告は死んでいると言っているが、この投票における消費者は意見を異にし、80%は、テレビ広告が購入する決定に影響を及ぼした主たる要素であると答えているとも報告した。
ただし、広告関連の専門情報を提供していることで、以前以前電通が調査した結果と、中立的な民間調査機関が調査した結果では真逆だったこともあり、鵜呑みにはできない。詳細情報はURL(http://media.prnewswire.com/en/jsp/main.jsp?resourceid=3121236)または、URL(http://news.corporate.findlaw.com/prnewswire/20060117/17jan20061214.html)で知ることができる。


巨額な無駄を払い続けるTV広告スポンサー時代の終焉/2006年
巨額な無駄を払い続けるTV広告スポンサー時代の終焉/2007年
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YouTube広告
広告による賄賂を解決するテスト
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ハードディスク・レコーディング
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冬の時を迎えたテレビ業界?
冬の時を迎えたテレビ業界?2004年-1
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冬の時を迎えたテレビ業界?2005年-1
冬の時を迎えたテレビ業界?2006年-1
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IT(情報技術)時代のNHKビジョンの内容
NHK放送メディア研究会
NHK放送受信料
NHKのインターネット・ニュース配信
国会議員介入によるNHKの番組内容改ざん
NHK政治圧力、マスコミ・メディア操作に関する声明
NHKの公開質問状の要旨
VAWW-NETジャパンより海老沢勝二NHK会長への公開質問状
放送における公正の原則
M&A
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M&A/2006年
M&A元年
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マスメディアの崩壊と存続への道
マスメディアの崩壊と存続への道-2
マスメディアの崩壊と存続への道-3
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