マスメディア優先からファン優先の時代


渋谷のHMVで2006年8月23日にデビューアルバムのプロモーションのために来日したパリス・ヒルトン(Paris Hilton)が、一定のスチル・カメラマンへの対応の後、報道関係者のカメラを規制して締め出し、ファンの携帯や、デジカメによる撮影は規制しないという、これまでの考え方とは異なった行動に出て、さらに自らデジカメのビデオモードでステージ上からファンを撮影し、YouTubに掲載すると報告した。詳細情報はURL(http://www.youtube.com/parishilton)または、URL(http://www.youtube.com/watch?v=QzeGjujMIGs)で知ることができる。これまでのマスコミ優先から、ファン優先のイベントに方向性が大きく変わってきている。一定のマスコミが報道する情報の力と効果より、ファンが直接あって、ブログで公開し、みんなが無制限に口コミで広げていく、さらにその情報はコピーされ、さらにペーストされて広がっていく、従来の方式だけではなく、ファンを巻き込んだ時間の制限を無視したCGM(Consumer Generated Media)効果までを活用した作戦とも言える。Mediaweekは2006年8月31日に、多くのマーケターが2007年にブログと公共フォーラムに広告を出すことを計画しているが、Jupiter Researchからの新しいレポートによると、それらのメディアを信用できると考えているユーザーは少ないと報告している。それでも広告主は信用できるというより、新しい信用できないがウイルスのように浸透していく広告戦略を選び出している。製品購入を熟考するとき、消費者の21%だけがソーシャル・メディアの製品情報を信じているだけで、 消費者は法人ウェブサイトに関する情報を信じている。それにもかかわらず、2006年8月29日にニューヨークで調査されたJupiter Researchでリリースでは、調査された広告主の約20%が、商標を浸透させることを目的に2007年ウイルス型マーケティングを使用することを計画していたのがわかったと報告している。米国ではこれまでのようなテレビ広告や新聞広告のような形式的な広告の効果が完全に時代遅れになりはじめたということで、考えてみれば、広告とは、自社製品の売り込みだけを主目的にしてほとんど真実では無いことはユーザーが一番している。信用できる商品に乗っかって、自社製品の信用を得ようと言う考えより、口コミでどんどん人の噂になり、商品を売っていくという戦略の方が現実的ということだろう。その典型がパリス・ヒルトンの戦略で、誰も信じていないが、検索トップ10でトップになり、ほとんど映画に出ないで、2005年映画スター・ランキングのトップ25で、トップ5に入ってしまった。詳細情報はURL(http://www.mediaweek.com/mw/news/recent_display.jsp?vnu_content_id=1003085988)で知ることができる。パリス・ヒルトンの戦略にるいてはURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4340)で知ることができる。つぎにWashington Postまでが、新聞社の行動に疑問を投げかけ始めた。Washington PostのFrank Ahrensは2006年11月9日に「Newspapers Know No End To Turmoil(新聞は騒ぎの終わりを全く知らない)」を公開し、悪いニュースが毎日のように新聞事業を取り囲み、それは要塞化し始めているが、誇張ではないと断言した。2006年11月8日に、フィラデルフィア・インクワイアラー(Philadelphia Inquirer)の第2編集長は2日後に新聞社を辞めると発表し、ニューヨーク・タイムズ社(New York Times Co.)の投資家は、尊敬された同族所有構造を廃棄するために圧力を増加させ、公共の株主にとって、会社の株価に悪影響を与えたが、もう責任はないと言っている。1987年以来、減退に面している流通と、過去数年の減少している収入、主要新聞、およびその所有者はデジタル時代のために自分たちを作り変えようと、ほとんどの新聞は積極的にニュースと広告販売のインターネット化、いくつかはモバイル配信に動き、ウェブへ新聞の読者が移動する試み行ってきている。しかし、転換は高価で、そして、オンライン広告収入は上昇していえうが、印刷新聞の損失を相殺するのには十分ではない。投資家は、まず成長性を示さない産業を見るが、新聞社はウォール街の投資家からの圧力を感じ始めているが、この不安がいつ終わるのかという予測は誰も持っていないと報告した。今や講談社、小学館は出版社であると同時に、ビル・テナント事業家に変わりつつあり、出版だけでの採算をあきらめ始めているが、新聞社の不動産資産も膨大で、いつ新聞社が不動産事業に乗り出すのか、注目している。そして、新聞社のニュースは不動産会社の道楽になったとき、その新聞の価値がどうなるのか?また、マスコミとしての特権の堅持を維持しようとしたときに発生する矛盾をどのように解決するのか?まだまだ問題は多いが、日本の新聞社の方向性はそろそろ見え始めてきたと言える。詳細情報はURL(http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2006/11/08/AR2006110801398.html)で知ることができる。最近の新聞事業に関する動向は、「オールド・メディアを助けるニュー・メディア」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4745)または、「メディアの新しいご主人様」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4728)または、「メディア帝国Tribune社、LA Timesの売却!帝国の崩壊容認!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4717)または、「メディア帝国トリビューンはぼろぼろに崩れ、崩壊!?」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4482)または、「米国の新聞は史上最大の落ち込みを記録!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4694)または、「Web版新聞は好調!、それ以上に印刷版新聞は絶不調!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4692)または、「オランダの新聞社は、若者への新聞販売で何かを見つけた?!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4634)または、「米国最大の雑誌会社TIME再編タイトルの売却計画!!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4416)または、「ロサンゼルス・タイムの人員カットに抗議!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4421)または、「最悪の極秘情報!Ziff Davisが買い手を探していた!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4216)または、「ロサンゼルス・タイムズを買いに来た地元の3人の大金持ち!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4210)または、「新聞ファミリーの激突!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=3984)または、「最も大きな米国の新聞が185人の人材カット!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2932)または、「London Media Summitでは、気が狂ったように多くの実験紹介!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4688)または、「テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、映画ができなかった時代!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4685)または、「コンテンツの女王は、金を稼ぎまくる!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4744)または、「オンライン新聞購読者層はさらに拡大!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4542)または、「新聞の読者は増えている!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4538)または、「世界でニュース・サイトは約3億2000万人のユニークビジター」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4296)または、「ニュース・コンテンツのインターネット視聴者調査報告書」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=3492)または、「米国の地方における新聞Web市場トップ10」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2773)または、「マスメディアよ十分に活躍した、もう要らない!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2432)または、「印刷雑誌/新聞とWebの融合効果と未来への期待」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2407)または、「米国の日刊経済関連新聞の動向」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2366)で、しかし、新聞で最初に火を噴いたのは、米国ではなく、フランスであったことを忘れている。「インターネットとフリーペーパーで有名フランス新聞ガタガタ」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=1402)で、2005年3月14日に発表されたデータによると、
世界的に有名なLe Mondeは33万768部で、4.1%の減少、
保守的なLe Figaroは32万9721部で、3.1%の減少、
左翼新聞といわれるLiberationとthe troubled France-Soirも減少、
一般日刊紙Aujourd'hui roseは15万3097部で、3.1%の上昇、
経済新聞Les Echosは11万6856部で、2.1%の上昇、
共産党新聞L'Humaniteと、カトリック新聞La Croixは微増、
スポーツ日刊紙 L'Equipeは35万5135で、8.6%の上昇、
フランス国内で最も大きな販売新聞Ouest Franceは75万部で増減なしあった。さらに「フランスのレジスタンス新聞France Soirが倒産!」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2836)または、「Le Mondeの大恐慌時代、そして次はLe Figaroも」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=484)または、「フランスの新聞が最悪の状態」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=573)または、「Le Mondeの編集長辞職」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=88)と続いた。また、ドイツでは「ドイツの出版広告界に嵐」のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2397)で知ることができる。ロイターは2006年11月29日に、Ofcomが2006年11月29日に全世界で調査したレポート結果と、ヨーロッパのEIAA(the European Interactive Advertising Association)の調査レポートから、高速インターネット網の爆発的上昇が、テレビを見ている人の数で広範囲の衰退をあおっていると報告した。以前から、これに似たレポートは多く登場しているが、その傾向は若年層で急速に始まり、加速している。Ofcomが2006年11月29日に全世界の各国で1,000人の人を抽出して実施した調査結果によれば、平均的に、広帯域アクセスの消費者の約1/3は、テレビを見る時間が減ったと報告している。とくに科学技術に敏感な若年層が、PCかラップトップ上でテレビを見る。その行動は同時に、インスタント・メッセージング、ブログ、YouTube、 MySpaceなどを見るソーシャル・ネットワークサイト環境で、テレビなどの古いメディアから急速に離れていっていると報告している。つまり、これまでのようなテレビを独立したメディアと感じなくなり、それらをソーシャル・ネットワークサイト環境で同時に楽しむようになり、多くのメディアと比較できるようになると、テレビは一方的で、さほど面白いとも思えなくなっていることが表面化してきたと言うことになる。とくに押しつけがましいコメンテーターの独断的で、一方的な意見に振り回される前に、他のメディアで比較できる環境を手に入れ、日本以外の意見も簡単に入手して機械翻訳するようになると、馬鹿なコメンテーターの声が耳障りになるのもうなずける。増加する選択がオンラインで支援され、ユーザーは、自己の個人的な味として見るようになり、彼らがメディアを消費する方法として、テレビを消して、変化しはじめた。Ofcom最高責任者エド・リチャーズ(Ed Richards)は、「プロバイダ間が急速に一点に集まる技術と深刻な競争はグローバル・コミュニケーション・セクターを変えています。」という。Ofcomの調査によれば、オランダで58%、スウェーデンで45%、および日本で44%がブロードバンドを利用し始めていると言い、中国はブロードバンドでミュージック・ビデオとテレビ番組を見ている人々の割合で世界を先導していると報告し、ユーザーの70%がブロードバンドの上でテレビを見て、76% がストリーミング・ミュージック・ビデオ・クリップをダウンロードしていると報告した。この人達は、インタラクティブ性を実感し、一方的なテレビ放送内容に落胆し始めている。EIAA(the European Interactive Advertising Association)の調査では、ヨーロッパでブロードバンド利用者は1週間あたり11時間以上がオンラインを利用し、前年比で14% も上昇し、その現状から広告主は現在インターネット広告によるオンライン・コンテンツの好景気を認識することができ、イギリスに費やされる総広告の約 10%がオンラインになったと報告している。さらに、フランスではインターネット電話が最もポピュラーで、イギリスでは音楽ダウンロードが最もポピュラーになっていると報告している。詳細情報はURL(http://today.reuters.com/news/articlenews.aspx?type=internetNews&storyID=2006-11-29T170608Z_01_L29478017_RTRUKOC_0_US-INTERNET-TELEVISION.xml&WTmodLoc=InternetNewsHome_C2_internetNews-2)または、URL(http://www.ofcom.org.uk/media/speeches/2006/11/ofcom2006)または、URL(http://www.eiaa.net/news/eiaa-articles-details.asp?lang=1&id=106)で知ることができる。オンライン広告が雑誌広告を抜いた!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4286)または、「Gen N」が未来のメディアを根本的に変えるのURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4266)または、すべての広告の37%は無駄!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4263)または、マッキンゼーレポートがテレビ広告の衰退を予測!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4248)または、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、映画ができなかった時代!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4685)または、未来!テレビは10のオンライン・サービスの1つ!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4669)または、自閉症とテレビのURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4600)または、米国のティーンエイジャーはモバイルTVに興味なし!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4445)または、BBCがウイルス型ビデオ・ニュース配信を開始!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4846)または、BBCが地球ポータル開始!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4836)または、ヨーロッパ中の若者がフランスの「Skyblog.com」で大騒ぎ!のURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=4810)で知ることができる。ワシントンポスト(Washington Post)は2006年11月29日に、ニールセンが報告した11月のゴールデンアワー・テレビ番組視聴率調査報告から、午後11時以降のTVニュース番組の視聴率が急激に落ちたと報告した。NBCの「WRC (Channel 4)」ABCの「WJLA (Channel 7)」「WUSA (Channel 9)」で昨年と比較して軒並み10%の視聴率ダウンが記録され、午後11時の総平日の視聴者数では2005年の11月に46万3000から、約20%衰退し、38万2000に落ちた。さらに、 午後10時45分では、ローカルの平日の視聴者数が25%(67万3000から50万5000まで)以上下がっている。詳細情報はURL(http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2006/11/29/AR2006112901553.html)で知ることができる。Parks Associatesは2006年12月7日に、インターネット・ビデオ・コンテンツ市場予測レポート「Internet Video Revenues to Exceed $7 Billion in 2010」を公開し、2010年にはUS$70億市場になると予測した。ただし、本格化するのは2008年からで、2007年の収入は85%がユーザーによるコンテンツ、テレビ、およびニュースストリームに取り付けられた広告収入になり、2010年にはテレビ番組と映画のダウンロード・レンタル・サービスが総収入の40%になると予測した。詳細情報はURL(http://www.parksassociates.com/press/press_releases/2006/internet-video2.html)で知ることができる。Nielsen//NetRatingsが2007年3月29日に発表した情報によると、2007年2月の時点で、Celebrity gossip(有名人のゴシップ)ニュース関連の19のサイトの選択されたサンプルが年間40%増加していた。また、訪問者はこれらのサイトで、より多くのコンテンツを見て、総Webページ・ウェブ・ビューが108%増加していたと報告した。詳細情報はURL(http://www.nielsen-netratings.com/pr/pr_070329.pdf)で知ることができる。Moco Newsは2007年4月18日に、カンヌでMIPTVで基調講演したRTLグループのCEOゲルハルト・ザイラー(Gerhard Zeiler)が、インターネットやモバイルなどのニューメディアに対し、テレビ放送局は脅威と考えるのではなく、むしろチャンスと考えていると主張したと報告した。産業が断片化を迎え入れ、家族に番組を提供して、収入の流れを多角化させる必要であると話した。つまり、どんどんテレビはインターネットやモバイルなどのニューメディアを導入し、多角化してテレビに拘らなくなれば成功で、それが理解できない放送局幹部は消えていくことになる。Screen Africaのレポートでは、「現在順調な放送局の購読層に、オンライン共同体を利用してコンテンツ販売、テレビでの買い物、ギャンブルなどのビジネスモデルを混入することになる」と話している。ゲルハルト・ザイラーは、放送局のプロデューサー、ディストリビュータ、および配送技術が、デジタル流通機構のcheapness問題であるなら、そうしないコンテンツがボーナスであるかもしれない解説している。これは当然のことで、新聞だけであった時代からラジオが登場し、テレビが主導権を握り、それぞれのメディアで活躍した人の出身を調べれば、古くなりかけたメディア出身者の冒険が新しいメディア・コンテンツを開拓してきたことは明らかで、その冒険を拒否したオールド・メディアは衰退していっただけで、それも一気に衰退したはなく、徐々に衰退していったが、今回のように高スピードの場合にだれが冒険王になれるかで、素人が作って花火のように騒がれたコンテンツは、今でこそ成り立つが、すぐに陳腐化する。詳細情報はURL(http://www.moconews.net/entry/419-tv-broadcasters-poised-to-win-big-in-digital-world/)で知ることができる。