インターネット広告/2005年


Broadcasting&Cableが2004年の広告はテレビ広告がUS$460億、CATVがUS$156億であったことから、2005年にはテレビ広告がUS$467億、CATVがUS$167億になると予測した。ただし、2004年の年末には2004年は大統領選があったので広告収入が多かったが、2005年はテレビ広告と子供への悪影響なども検討されていることから減少すると予測していたことから、この予測は、通年の右肩上がり予測といえる。詳細情報はURL(http://www.broadcastingcable.com/article/CA490658.html?display=Advertising&referral=SUPP)で知ることができる。電通は2005年2月17日に、2004年の国内広告市場調査結果を発表し、2004年の国内総広告費は前年比3.0%増の5兆8571億円で、テレビが2兆436億円(前年比4.9%増)、新聞も1兆559億円(前年比0.6%増)、雑誌は3,970億円(前年比1.6%減)、ラジオも1,798億円(前年比0.7%減)で、インターネット広告費は1,814億円(うちモバイルは180億円)となり、前年比53.3%増の大きな伸びを見せ、総額で初めてラジオを上回ったと報告した。また、マスコミ4媒体の広告制作費は3,383億円(前年比3.0%増)で、SP広告費は1兆9,561億円(前年比0.7%増)、衛星メディア関連広告費は436億円(前年比4.1%増)であった。詳細情報はURL(http://www.dentsu.co.jp/news/release/2005/20050060217.html)または、URL(http://www.dentsu.co.jp/news/release/2005/pdf/2005006-0217.pdf)で知ることができる。JupiterResearchは2005年2月23日に、米国で2004年の広告付きサーチ・エンジンへの支出額は総額US$26億となり、小売り、金融サービス、メディア/エンターテインメント、旅行の4分野で全体の79%を占めたと報告した。詳細情報はURL(http://www.jupitermedia.com/corporate/releases/05.02.23-newjupresearch.html)で知ることができる。米国を中心としたインターネット広告収入の成長鈍化を懸念するRBC Capital MarketsのアナリストJordan Rohanが2005年2月24日に、GoogleとYahooの評価を格下げしたことを受け、両社の株価は前場終わり近くの取引で、Yahooは1株あたりUS$30.49、GoogleはUS$185.25と、それぞれおよそ5%値を下げた。Japan.internet.comは2005年3月9日に、「i-research」を運営する艾瑞市場咨詢からの情報として、中国のインターネット広告市場は2003年に10.8億元(約135億円)、2004年には19億元(約240億円)を記録し、2005年規模には27億元(約340億円)、2006年には40億元(約504億円)になると予測したと報告した。また、中国のインターネット広告で最大を記録したのは新浪(sina)で2004年の広告収入は5億元(約63億円)に達したと報告している。詳細情報はURL(http://japan.internet.com/wmnews/20050309/8.html)で知ることができる。メアリ・ミーカー(Mary Meeker)はサンフランシスコで2005年4月25〜27日まで開催されたAdTechで、「The Age of Engagement(約束の時代)」を公開しました。ブランドと消費者との相互作用がどう増加しているか、そして、会社が、どう自分たちを再定義する必要であるか、また、GoogleとYahooのような会社は成果を得ている広告がオンラインでどう費やされるか、また、例として有名なタイガー・ウッズ(Tiger Woods)のゴルフショットを使用して、彼女はビデオ検索について語り、グローバルなオンラインデータポイントを含んだ広帯域で、そして、モバイルでオンラインの広告は動き出している。成長である革新の領域を言及している。詳細情報はURL(http://www.morganstanley.com/institutional/techresearch/pdfs/age_of_engagement.pdf)で知ることができる。米国のIAB(Interactive Advertising Bureau)は2005年5月16日に、テレビやラジオに広告ガイドラインがあることから、ブロードバンド環境での広告にもガイドラインが必要と言うことから「IAB Announces Broadband Ad Creative Guidelines」を公開した。IABでが同時に「ブロードバンドの広告」について、最大15秒か30秒の広告、プレイ中の広告のタイムリミットなど、ガイドラインに対する意見を求めている。詳細情報はURL(http://www.iab.net/news/pr_2005_5_16.asp)で知ることができる。Jupiter Researchは2005年8月8日に、最新のオンライン広告市場調査結果を発表し、2004年にUS$93億規模だったオンライン広告市場は2010年まで着実に成長し、US$189億規模に達して2004年時点の2倍になると予測した。詳細情報はURL(http://www.jupiterresearch.com/bin/item.pl/home)で知ることができる。 eMarketerは2005年8月18日に、オンライン新聞の広告からの収入がこの8ヶ月でUS$10億に届きそうだと報告し、2005年末にはUS$14億になると予測した。2004年の収入は38%上がっていたが、その傾向はそのまま継続し、Google、AOL、およびMSNだけが全体のオンライン新聞事業で8倍以上の広告収入を達成したと報告している。さらに、出版広告全体では広告全体に対するオンライン広告が成長し、2009年には出版広告全体で広告収入が減少するにもかかわらず、オンライン広告が成長し、7.5%を達成すると予測している。詳細情報はURL(http://www.emarketer.com/Article.aspx?1003543)で知ることができる。これまで煩わしい広告は企業イメージを落とし、逆効果であるという調査が多く報告されてきたが、 Washington Postは2005年8月23日に、煩わしい広告が無意味かどうかを調査し、結構効果があることが判ったと報告した。washingintonpost.comの新しい広告ユニット・エディタは見直され、押しつけがまし過ぎると拒絶することができようになっているが、Floating Ads(煩わしい広告)について2005年7月31日までの1ヶ月間、約8,000人のwashingintonpost.com顧客調査を実施した結果、ニュースに関係のない煩わしい広告やポップ・アップ広告などにも約6,000人が反応を示したと報告している。困った調査結果を発表したもので、megabucks consultantも考え方を変える必要がでてきた。詳細情報はURL(http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2005/08/23/AR2005082300367.html?referrer=email)で知ることができる。PRWeekのErica Iaconoは2005年10月5日に、メディアについて注意すべき10項目を公開し、解説した。詳細情報はURL(http://www.prweek.com/us/thisissue/article/520790/10-media-trends-watch)で知ることができる。Center for Media Researchは2005年10月18日に、JupiterResearchが2005年9月21日に公開した、米国のオンライン・ローカル広告が 2005年に26%成長し、US$32億になり、2010年まで平均11%成長して、US$53億になると予測したレポート「U.S. Local Online Advertising Forecast, 2005 to 2010,」について、JupiterResearchの副社長で、シニアー・アナリストのDavid Cardに取材し、地域に密着したローカル広告は比較的未熟な状態で、オンライン広告が進出する可能性が高く、オンライン出版社やネットワークがマーケットを調査することによって、現在より、良い市場として注目されることが、現在では利用されることが滅多になくなっている電話帳の過去の広告量から予測できると報告している。詳細情報はURL(http://www.jupitermedia.com/corporate/releases/05.09.21-newjupresearch.html)で知ることができる。確かに、以前は電話帳の過去の市場は非常に盛んであったが、最近では電話帳を利用する人は急速に減り、インターネットを使った検索に置き換わって、その効果は期待できなくなっていことから、その市場に置き換わる可能性は、インターネットのローカル検索といえる。Online Publishers Associationは2005年10月31日に、2007年のインターネット広告シェアを4.3-4.7%と予測していたが、4.7-5.0%に修正したというZenithOptimediaからの情報を分析している「MediaPost」「ClickZ」「Indiantelevision.com」の情報から、これまでインターネット広告の伸びに関する予測が保守的すぎたと報告した。ここで注目するのは、インターネット広告シェアがテレビ広告のシェアを取り込むのではなく、新聞、雑誌、ラジオの広告をインターネット広告とテレビ広告が食い合うと予測していることで、そこには、新聞、雑誌がWeb化する可能性が高くなり、紙メディアの広告がインターネット広告に置き換わり、紙メディアの制作で使われてきた経費がWebに置き換わることで経費削減になり、生き残ることが可能になる。ただし、問題はラジオ広告だけが食われることになり、また新聞、雑誌が紙メディアにこだわればこだわるほど運営が厳しくなるということになる。新聞、雑誌メディアの内容がWebに反映され、インターネットの機能と市場動向を活用することで成長路線に相乗りできるが、それを見損ねると、単にインターネット広告に食われるだけになると予測している。さらに、テレビ広告のシェアが急速に伸びる可能性は、デジタル化に向かうことでチャンネル数が増え、広告獲得が必要絶対条件になることカラの活発な活動が動き出すと予測していることですが、これまでの経緯から実質的な成長率は大いに疑問であり、テレビの制作にかけられる予算はかなり削減されることになる。詳細情報はURL(http://www.online-publishers.org/)または、 Blue Skies Amid Stormy Weather: Zenith Boosts Ad OutlookのURL(http://publications.mediapost.com/index.cfm?fuseaction=Articles.showArticleHomePage&art_aid=35436)または、ZenithOptimedia Raises Internet ForecastのURL(http://www.clickz.com/news/article.php/3558781)または、Emerging economies, internet spike ZenithOptimedia ad spend forecastのURL(http://www.indiantelevision.com/mam/headlines/y2k5/oct/octmam96.htm)で知ることができる。247Real Mediaは2005年11月8日に、2006年のオンライン広告について10の予測を公開した。詳細情報はURL(http://www.247realmedia.com/about/press_2005/2005-11-08.html)で知ることができる。Ageは2005年11月14日に、世界の広告市場トップ100「AD AGE GLOBAL MARKETING REPORT 2005---Top 100 Marketers Spend $94 Billion」を公開した。詳細情報はURL(http/:/www.adage.com/news.cms?newsId=46667)または、URL(http://www.adage.com/images/random/globalmarketing2005.pdf)で知ることができる。世界中でインターネット広告び急速に伸びていると大きな話題になっているが、インターネットに掲載される広告の種類は、IT関連の大手も顔を出すようになっているが、その他は細かな広告がぱらぱら出ている程度で、自動車会社や家電などテレビで活躍する広告はほとんど取り込まれていないことから、現状では発展途上にも乗っていないといえる。これは振興のインターネット広告代理店がまだ素人で能力不足であることが大きな要因と言える。社団法人日本広告主協会Web広告研究会は2005年11月28日に、ネット・プロモーション委員会ブランド・プロモーション研究ワーキンググループが実施した「ブログ書き込み調査」と「消費者メディア調査」の研究結果を公表した。 詳細情報はURL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112801.pdf)または、URL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112802.pdf)で知ることができる。Online MediaDailyは2005年12月6日に、広告出向側の、Carat Americas社のCEOのDavid Verklinがニューヨークで開催されたUBS'' 2005 Media Week conferenceで、オンライン広告の支払い総額は36カ月後に倍増すると予測したと報告した。David VerklinがCarat Americas社のオンライン広告で占めている割合は現在のところ8%であるが、現在の増加率から計算すると、約36ヶ月後には15%に増加すると計算している。詳細情報はURL(http://publications.mediapost.com/index.cfm?fuseaction=Articles.showArticle&art_aid=37145&passFuseAction=PublicationsSearch.showSearchReslts&art_searched=Double%20In%2036%20Months&page_number=2)で知ることができる。Parks Associatesは2005年12月8日に、インターネット広告は2004年が全体の5%であったが、これまでのCAGR(年間成長率)14%で計算すると2010年には10%になると報告した。詳細情報はURL(http://www.parksassociates.com/press/press_releases/2005/advertising-1.html)で知ることができる。

[247Real Mediaが公開した2006年のオンライン広告について10の予測]
1.Consumer-generated media will become increasingly attractive to advertisers

2.Advertisers will continue shifting traditional ad spending to the Web due to increased Internet consumption and better targeting/reporting capabilities

3.Advertisers, cable providers and interactive marketing experts will collaborate to address ''The TiVo Effect''

4.Brand advertisers will drive the next wave of growth for the paid search market

5.Best practices in localized mobile marketing will be perfected overseas in 2006

6.Online advertisers will employ holistic targeting methods to deliver better results and reduce reliance on high-profile, high-CPM ad buys

7.Technology and better data access will transform online advertising success to a formulaic equation

8.Japan will be the next frontier for paid search and interactive marketing

9.Mobile carriers will adopt new ad models to boost revenue beyond usage

10.Performance-based pricing models will demonstrate the true value of search engine marketing (SEM) as a lead generation channel.