テレビ電話

TV phone


相手の顔などの画像を見ながら通話できる電話の総称。デジタル回線で動画が送れるタイプとアナログ回線で静止画しか送れないタイプの2種類がある。1990年2月、ITU-TSS(International Telecommunication Union-Telecommunication Standardization Sector/国際通信連合・電気通信標準化部門)で、電気通信標準策定機関のTTC(Telecommunication Technology Committee/電信電話技術委員会)が動画タイプのテレビ電話/テレビ会議システムの標準化を勧告し、異なるメーカーでも通信できるようになった。古書店を多店舗展開している三重県の万陽書房は希少本や専門書、研究所、特殊な趣味本の買取査定担当者を複数の店に駐在させる代わりに本社に専門鑑定家を待機させ、1995年11月24日からテレビ電話を使った古書の買取査定を始めた。このサービスは鑑定だけを希望する人にも応じている。1996年10月にテレビ電話が安価に実現できるマイクとスピーカーを内蔵した33.6Kbpsの高速モデムVoicePorteをマイクロコムが発売した。VoicePorteは、1本の電話回線でデータと音声を同時に送受信でき、付属のソフトBit Wareを使ってパソコン通信やFAX送受信のほか、ハンズフリーの電話にも改造できる。マルチメディア関連事業のドーム(1997年倒産)は1996年6月に、東北大学の大見忠弘研究室と共同で、動画・音声データを高速圧縮し、リアルタイム電送を可能にする半導体を開発した。画像や音声の波形を高速に演算処理し、相似する図形同士にまとめて、「0」、「1」のデジタル信号に変換し、送信する仕組みになっている。再生ソフトを同時に電送する仕組みで、再生のために特別な装置は必要ない。双方向通信の場合でも、互いの送信部分にのみ、この半導体を応用すればよい。MPEG2方式は、圧縮率1/40が限界で、圧縮後のデータ率も4〜15Mビットと大きいため送信には不向きだが、この新技術を使うと、画質は多少劣化するが1/100以上の圧縮率を誇り、回線容量に合わせてデータサイズを変換させリアルタイム送信が実現できる。今まではISDN(総合デジタル通信網)など大容量の回線が必要だった動画転送も、容量の小さいアナログ回線で動きの滑らかな映像を送受信でき、ISDN回線を使えば、テレビ並みの画質で送受信できる。半導体の価格も数千円に押さえ、普及を促してデファクトスタンダード(事実上の標準)を目指している。サイズは1平方cmより小さく、将来的にはさらに小型化を目指している。応用範囲も幅広く、PHSなどを使って屋外の映像データ交換なども考えられる。この半導体を使えば、CATV網を使ったテレビ電話も、低価格で実現できる。デジタルカメラで撮影した動画をリアルタイム圧縮して、インターネットで伝送すれば、家庭の画像でもスポーツの生中継の可能性もある。「インターネット放送」など、通信と放送を融合した新ビジネスにも道が開けそうだ。ユニコシステムが販売している「VisionTime」と「VisionTimeやまだ村」というテレビ電話ソフトの後継ソフトとして、H-323、H-324に対応したテレビ電話ソフトを発売した。これで、Microsoft社のNetMeetingやIntel社のIntel Internet Phoneなどと通信することが可能になる。詳細情報はURL(http://www.unico.co.jp/)で知ることができる。ただし、2002年10月に、産業技術やフロー技術などを提供しているSPX Corporation社の子会社Imagexpo社から「NetMeeting」のホワイトボード機能が、Imagexpo社が所有している特許を故意に侵害しているとしてバージニア州リッチモンド連邦裁判所に提訴がされ、2003年11月14日に、バージニア州リッチモンド連邦裁判所はImagexpo社の訴えを認め、Microsoft社がImagexpo社に与えた被害総額としてUS$6,230万の支払いを命じる判決を下した。詳細情報はURL(http://investors.spx.com/releasedetail.cfm?ReleaseID=122718)で知ることができる。米国のモトローラ(Motorola)社が2001年5月21日に未来の技術として、ブラウザとしても利用できるビデオ電話SmartVideo Ohoneを発表した。長野県佐久市は2002年2月25日に、2002年6月から36世帯119人のそのうち65歳以上の高齢者が37人と高齢化率が高い東立科地区で、テレビ電話による在宅診察を始めると発表した。詳細情報はURL(http://www.city.saku.nagano.jp/)で知ることができる。NTTドコモは「FOMA多地点接続プラットフォーム」を開発し、2002年3月13日からFOMAを使って、画面を4分割し、会話者の映像が楽しめ、発言者の音声によって画面が切り替わるテレビ電話サービスの実証実験を開始した。詳細情報はURL(http://www.nttdocomo.co.jp/new/contents/02/whatnew0313.html)で知ることができる。電気通信事業者協会(TCA)は2002年9月6日に、ブラウザフォン・サービス契約数を含めた携帯電話/PHSなどの2002年8月の契約数を発表した。その中でNTTドコモのFOMAの不調を公式に認めざるおえない結果だけが表面化した。詳細情報はURL(http://www.tca.or.jp/japan/daisu/yymm/0208matu.html)で知ることができる。KDDIと沖縄セルラー電話は2002年10月22日に、「CDMA2000 1x」方式の第3世代携帯電話の累計契約者数が300万人を突破したと発表した。詳細情報はURL(http://www.kddi.com/release/2002/1022-2/index.html)で知ることができる。NTTドコモは2002年11月7日に、2002年9月中間決算を発表し、海外投資で巨額の損失を出したことから単体で1683億円の純損失を計上し、純利益が前年同期比95%減の42億円となった。また、通期の業績予想も連結ベースの純利益でも当初予想は5110億円だったが、1820億円と下方修正した。世界に「iモード」技術でデファクト・スタンダードを構築しようと巨額投資し、それに見合った利益を生めなかったことが伺え、FOMAの2002年度販売計画を当初の138万台から32万台へと大幅に下方修正を発表し、第2世代でも上半期は減速ぎみで、端末販売による売上高は2421億円と前年同期に比べ12.9%減少し、携帯電話の加入者純増数で見たシェアも6年ぶりに50%を切った。日本の技術を欧米が完全に認めるのは遠いことであることが実証され、単にNTTドコモが儲かっているようだから、相乗りで一時期のNTTドコモからの投資で乗り切ろうという欧米企業の思惑がのぞき見え、投資(金)が切れれば、縁も切れるという泥沼投資で、最終的に世界標準として台頭してきている「CDMA2000 1x」やイギリスのボーダフォンが経営しているJ-フォンの「写メール」に追い立てられることになりそうである。電気通信事業者協会(TCA)は2002年11月8日に、2002年10月末現在の携帯電話契約数を発表した。各社の総計は7244万4900で前月比0.5%増と微増に終わり、NTTドコモグループが4230万6000(前月比14万5000増)、auグループが1319万7400(同14万3800増)、J-フォン(2003年5月27日に、ブランドの名称を2003年10月1日に「J-フォン/J-PHONE」から「ボーダフォン/vodafone」に変更すると発表し、2003年10月1日に商号(社名)もボーダフォンに変更)が1308万2300(同8万1100増)、ツーカーグループは385万9200(同5000減)で、前日、加入者目標を大幅下方修正したNTTドコモの「FOMA」は142,400台で1ヶ月で増えたのはたった6,700台だったことが判った。 これでは大幅に下方修正した32万台も難しくなっていた。詳細情報はURL(http://www.tca.or.jp/japan/daisu/yymm/0210matu.html)で知ることができる。NTTドコモの巨額赤字に対し、世界最大の携帯電話会社で日本テレコムの親会社であるイギリスのVodafone Groupは2002年11月12日、9月中間決算を発表し、税引き前利益が前年同期比で41%増の42億5000万£(約8075億円)となったことを発表した。詳細情報はURL(http://www.vodafone.co.uk/)で知ることができる。これで、国内では圧勝したが、世界的で孤立したPDC(Personal Digital Cellular)が大きな曲がり角に来たと言える。NTTドコモは2003年3月31日に、2002年度の目標であった32万台を突破したと発表し、同時に2003年度の目標を100万台に設定したと発表した。TVSPAYは2003年11月24日に、「What does the crystal ball hold for the future of television?」という言葉と共に、Stephen WarleyとJames Sheridanによる未来のテレビ・フォラム「The Future of Television Forum」の情報を公開した。未来のテレビ」という言葉はテレビが登場してから続いている最大の話題になるテーマですが、ここにきてかなり真実的なテーマになって来ている。詳細情報はURL(http://www.tvspy.com/nexttv/nexttvcolumn.cfm?t_nexttv_id=2001&page=1&t_content_cat_id=10)で知ることができる。


AT&Tがテレビを開発した報道がある1927年4月7日のNew York Times
1927年4月7日のAT&Tによるテレビのデモ風景
Dr. Herbert Ivesによるテレビに対するリサーチ報告風景
テレビのデモに参加したWashingtonのHerbert Hoover
Herbert Hooverと話すNew YorkのAT&T President Walter Gifford
デモのスイッチングを担当するEdna Horner
New York Timesのテレビに関する記事の内容-1
New York Timesのテレビに関する記事の内容-2
New York Timesのテレビに関する記事の内容-3
半導体が支えるマルチメディアの世界
マイクロプロセッサーの発達史
米国の市民が選択するテレビとパソコンのe-commerce比較
ITUが発表した2001年1月の世界インターネット・ユーザー現状情報
Motorola社が2001年5月21日ビデオ電話SmartVideo Ohone
FOMA多地点接続プラットフォームのイメージ
ITUのStrategic Plan for the Union 1995〜1999
ITUのStrategic Plan for the Union 1999〜2003
TCAが2002年9月6日に発表した携帯電話/PHSなどの2002年8月の契約数
「高齢者のIT利用特性データベースの構築等基盤設備整備事業について」
2002年9月27日に経済産業省が発表した高齢者のIT利用特性実験概要
2002年9月27日に経済産業省が発表した高齢者のIT利用特性研究
高齢者のIT利用特性-1
高齢者のIT利用特性-2
NTTドコモが2002年11月7日に公開した投資家情報
電気通信事業者協会が2002年11月8日に発表した携帯電話事業者別契約数
GSM for Rural and Regional Mobile Operators white paper