データウェアハウス

Data WareHouse/DWH

データの倉庫/ウェアハウス

今までのような経験と勘、簡単なフィールド・リサーチに頼ってきた予測ではなく、情報技術を用いて、過去から蓄積された製品の売り上げ動向情報や顧客の趣向統計情報などからできるだけ正確な数字をつかんで、精度の高い分析をするために必要な情報の保管場所。1993年に米国のウイリアム・イモン(William Imon)が提唱した概念で、情報システムは基幹業務処理中心に利用され、業務の効率化に貢献してきた。これらの基幹業務で蓄積された情報をもとに、経営や営業現場、生産現場などの意志決定を迅速にできるように考え出された新しい情報システムの基礎となるデータの根幹である。
データウェア・ハウスは、
1)データを課題指向で構築する。
2)統合データベースにする。
3)データを時系列で持つ。
4)データはすべて蓄積する。という4つの性質を持たせる必要がある。
また、データウェア・ハウスは業務処理中心に作成された基幹業務処理のデータベースではなく、顧客や製品内容といったビジネスの中核になる情報を中心に構成され、現在の情報だけを効率よく管理するのではなく、過去からの情報をすべて蓄積する必要がある。しかし、データウェア・ハウスはあくまでもデータの倉庫で、これを取り出して、情報利用の目的であるデータ・マートによって情報を加工し、この情報から営業分析など、特定の目的のために役立てる。つまり、顧客の心をつかみ販売促進に役立てるために情報処理技術を活用することである。そこで活用すべき元データの管理方法が情報分析の対象別に格納されていなければ、データウェア・ハウスとしての価値を十分に発揮しないことになる。DWHのオンライン講座として、NECのSolutionWaveが参考になる。詳細情報はURL(http://www.sw.nec.co.jp/)で知ることができる。日本NCRは米国のNCRとAT&Tベル研究所(AT&T Bell Laboratories/現在のルーセント・テクノロジーベル研究所/Lucent Technologies Bell Laboratories)が共同開発した、超並列コンピュータでサーバーに蓄積した膨大なデータを様々な角度から自動的に多次元分析して関連データから注目すべき事実を自動的に見つけ出し、構築するデータウェアハウスのインテリジェント・レポーティング・ツール「マネジメント・ディスカバリー・ツール(MDT)」の日本語版を1997年10月1日に発売した。日立製作所は、データウェアハウス分野のリーディングカンパニーである米国のスリム・ソリューション(Prism Solutions)社と提携することで1998年3月5日に合意し、Prism社の製品を日本市場へ適応させる計画を開始した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/9803/0305.html)で知ることができる。日本アイ・ビー・エムは、データマートを短期間で構築し、マーケティングなど部門レベルでの活動のために分散したデータを加工して利用するWindows NT対応のパッケージVisual Warehouse V3.1を1998年4月8日に発表した。Visual Warehouse V3.1は、DB2、Oracleをはじめとする複数のデータベース・ソフトで構築されたデータを定期的に自動で抽出し、加工できる。また、OLAPやデータマイニングを行なうためのデータの入力やデータベースのデザイン、構築も容易にでき、定期的なデータ更新を自動的に実行し、DB2 OLAP Serverとは連動した処理を可能にしている。また、加工したデータから自動的に多次元データベースを作り上げる日々の作業も自動化できる。米国のレッドブリックシステムズ(RedBrick Systems)社のリレーショナルデータベース管理サーバー・ソフト「レッドブリックウエアハウス(Red Brick Warehouse)」を顧客管理用として書籍販売で有名なアマゾン・ドット・コム(Amazon.com)社に納入したことを1998年4月21日に公表した。詳細情報はURL(http://www.redbrick.com/)で知ることができる。1999年6月10日に京セラ、日本アイ・ビー・エム、京セラコミュニケーションシステムは、京セラの約3,600万件にのぼる受注や売上のデータウェア・ハウスを中核とする新情報系システムの第1ステップが稼動開始したことを発表した。このシステムの構築はKCCSが担当し、京セラにおいて確立された小集団の部門別採算による経営手法「アメーバ経営」における経営層に対する意思決定迅速化を支援する仕組みとして実現した。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年6月27日に、ビジネス管理システムとリスクに関する報告書「Business Systems Modernization: IRS Has Made Significant Progress in Improving Its Management Controls, but Risks Remain. GAO-03-768」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-768)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年7月8日に、DOD(Department of Defense/米国国防総省)におけるIT技術の導入によるビジネス管理システムの近代化と予算に関する報告書「Business Systems Modernization: Summary of GAO's Assessment of the Department of Defense's Initial Business Enterprise Architecture. GAO-03-877R」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-877R)で知ることができる。米国のGAOは2005年2月11日に、米国国防総省(DOD/Department Of Defence)の近代化と統合軍事の人的資本管理プログラムについてのレポート「DOD Systems Modernization: Management of Integrated Military Human Capital Program Needs Additional Improvements. GAO-05-189」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-05-189)で知ることができる。フランスのAlcatel社と米国のルーセント・テクノロジー(Lucent Technologies)社は2006年11月30日に合併が正式に完了したと発表し、2006年12月1日から社名を「Alcatel-Lucent」とし、合併後の従業員数は7万9000人で、うち2万3000人は米国のニュージャージー州を拠点とするBell Labsを含む施設で、研究開発に従事することになった。詳細情報はURL(http://www1.alcatel-lucent.com/conferences/day1/)で知ることができる。