デジタル環境の発達史1970年〜1974年


この年表のデータは、「マルチメディア事典」を制作する以前にコンピュータピア誌上で発表していた「コンピュータ総合年表(Computer Chronological Table)」と、情報通信総合年表(Tele-Communications Chronological Table)」のデータを合体し、修正して作成した。「マルチメディア事典」の制作のため途中で中断しているが、「マルチメディア事典」の本文中になるべく西暦年と月を掲載するように努力をしたので、この年表に続くデータは読者自身でサポートできる。また、コンピュータ総合年表ではIBMを中心に、コンピュータの周辺の社会現象、ハードの発達史、ソフトの発達史、周辺機器などを世界と日本、大型コンピュータとパソコンなどで区分けして掲載したが、今回はその区分けを廃止した。月を明確に記憶していないデータには、◎を添付した。
このデータを利用する場合には、とくに電子メールでito-m@jiten.comに使用目的などを連絡して、掲載許可を取得する必要がある。また、歴史的な図版もすでに数1000点あるがここには掲載しない。インターネット上には、世界中の情報から時間軸で検索する時間(年表)検索エンジン「Time Search」が登場した。「Time Search」には「Single-subject Timelines」「Wikipedia Timelines」があり、「Single-subject Timelines」では、年表が「エリア別」「テーマ別」「サブジェクト別」で検索きるようになっている。「Wikipedia Timelines」では、Wikipediaにある年表が表示される。詳細情報はURL(http://www.timesearch.info/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=5688)で知ることができる。
(c)Digital Creators Conference

[デジタル環境の発達史]
●1970年
1月 日本IBM、システム/3の国産第1号を完成
1月 電電公社、データ通信局を設置
2月 コメコン諸国、RYADコンピュータ共同開発に調印
3月 日本IBM、漢字映像表示システムを発表
3月 日本IBM、CEテクニカル・コンファレンスを開催
3月 運輸省、自動車登録検査データ通信システム・サービスを開始
3月 電電公社、万国博データ通信システム・サービスを提供
3月 情報処理研修センターを発足
4月 FCC、コンピュータ通信問題に暫定裁定
4月 東芝学園、コンピュータスクールを開講
5月 GE、コンピュータ事業から撤退
5月 日本電子工業振興協会、わが国電子計算機産業の問題点とその対策を発表
5月 ソフトウェア産業振興協会発足
5月 情報処理振興事業協会等に関する法律成立
5月 日本航空、デパーチャ・コントロール・システムを稼働
5月 三菱総合研究所を設立
5月 富士通、情報処理システム・ラボラトリを開設
5月 電子計算機特別償却制度を新設
6月 IBM、システム/360の拡張版システム/370モデル155、165を発表
7月 FCC、データ伝送分野の自由化方針打ち出す
7月 通産省、情報処理振興課を設置
7月 日本情報センター協会発足
8月 IBM、独禁法係争で続々と示談成立
8月 OECD、コンピュータ技術格差レポートを発表
9月 IBM、システム/370モデル145(記憶部分を初めてIC化)を発表
9月 情報処理振興事業協会発足
9月 電電公社、電話計算サービス(DIALS)を開始
10月 システム/7用モジューラ・システム・プログラム(MPS)を発表
10月 IBM、システム/3モデル6を発表
10月 アメリカ電子計算機ショー開催
10月 アムダール社設立
11月 ICL、CII、CDCの合併会社マルチナショナルデータ社を設立
11月 三井情報開発発足
◎Bill GatesとPaul Allen、契約でInformation Science社のコンピュータ用のソフトウェア開発
◎Intel社内で4004マイクロプロセッサの設計を完成
◎Intel社、世界初のDRAMチップ1103を開発
◎コッド、関係データベースを発表
◎IBM、固定ヘッド・ディスク装置IBM2305発表
◎IBM、8インチFDDを発表
◎COBOL 70を発表
◎富士通、世界初の現金自動支払機開発

●1971年
1月 日本IBM、129カード・データ記録機を発表
1月 日本IBM、システム/370モデル155の国産第1号を完成
2月 Intel社、ビジコン社に最初の4004マイクロプロセッサを出荷2月 日本IBM、磁気ディスク装置モデルA1、A2を発表
2月 情報産業振興事業協会第1回委託開発プログラムを募集
3月 日本IBM、システム/3のプログラミング言語としてCOBOL、FORTRANを追加
3月 IBM、システム/370モデル135を発表
3月 IBM、システム/3モデル6(カード装置なし)を発表
3月 FCC、コンピュータ/通信問題(第1次決裁)
3月 特定電子工業及び特定機械工業振興臨時措置法成立
3月 電電公社、DEMOSサービス開始
4月 IBM、システム/360モデル22(上位機種との互換性がない最小のモデル)を発表
5月 日本IBM、3270情報表示システムを発表
5月 FCC、データ通信分野に自由競争導入
5月 公衆電気通信法の一部改定
6月 Texas Instruments社のボーン(Gary Boone)、シングルチップ・コンピュータに関する特許を申請
6月 IBM、超大型システム/370モデル195を発表
6月 機械振興協会、CIAシステムを開発
6月 ソフトウェア権利保護調査委員会発足
6月 日本特許情報センターを設立
7月 日本IBM、漢字情報処理システムを発表
7月 パターン情報処理システム開発計画スタート
10月 日本経済新聞、IBM360-40で紙面編集システムを開発
11月 Intel社とビジコン社、4ビットバス、108Khzで4ミリ四方、1秒間に6万の命令を実行する4004マイクロプロセッサを出荷
11月 UNIVAC、RCAのコンピュータ部門を買収
11月 イギリス議会科学技術特別委員会、1970年代における英国コンピュータ産業の予測を発表
11月 国民総背番号制に反対し、プライバシーを守る中央会議を発足
◎Intel社、ビジコン社に4004を自由に販売する権利を要求
◎National Radio Institute社、世界初のコンピュータキットを$503で発売
◎Kenback社、Intel社製1KバイトMOSメモリを使ったコンピュータKenback-1を$750で発売
◎IBM、磁気テープ装置2420-7を発表
◎IBM、FDを導入
◎IBM、記録密度0.8Mbpsiの磁気ディスク装置3330を発表
◎IBM、8インチのプラスチックディスクに酸化鉄のコーティングをした媒体にデータを記憶させる装置として、最初のフレキシブル・ディスク装置IBM23FDを出荷
◎ETH(Institute for Computersystems Eidgenossische Technische Hochschule Zurich)のワース(Niklaus Wirth)、Original Pascalを発表
◎Wang Laboratory社、Wang1200ワードプロセッサ・システムを出荷
◎Intel社、256ビット・プログラマブルメモリ1101チップと256倍とイレーサブルROM1701チップを出荷
◎DBTG'71提案でCOBOLを内に含むデータベース用共通言語体系の概念を発表
◎OS/360TSO(時分割機能を組み込んだOS/360)を発表

●1972年
1月 DEC、RCAの旧メモリ製造部門を買収
1月 日本IBM、東京でTSSサービスを開始
1月 日本特許情報センター、特許情報検索サービスを開始
2月 政府、電算機周辺装置等の輸入自由化を実施
3月 IBM、WTCを再編成
3月 XEROX社、コンピュータ事業と複写事業を統合
3月 ソ連、RYADI完成を発表
3月 国鉄、新幹線自動運転管理システムCOMTRACを開発
4月 Intel社、200KHzで稼働する世界初の8ビットマイクロプロセッサ8008を開発
4月 CDC社とNCR社の合弁会社コンピュータ・ペリフェラル社を設立
4月 電子計算機等開発促進補費補助金制を創設
4月 プログラム保証準備金制度を創設
4月 国際医学情報センター発足
5月 米ソ科学技術協力協定を締結
5月 映像情報システム開発協会を設立
7月 日本IBM、ソフト有料化を実施
7月 オンライン化促進開銀融資制度を開始
8月 OS/VS、OS/VS1、OS/VS2、VM/370を発表
8月 Scelbi Computer Consulting社、Scelbi-8Hマイクロコンピュータの設計を開始
8月 イギリス政府、ICLに新コンピュータ開発費1、420万ポンドを援助
8月 IBM、システム/370モデル158、168(仮想記憶装置.CPU計時機構、時刻比較機構、デバッグ用のプログラム事象記録、PSWの新形式、割り込み制御機構を導入)を発表
8月 仮想記憶装置採用のシステム370/158、168を発表
8月 カシオ計算機、パーソナル電卓を発売
8月 日立・富士通、超高性能コンピュータ開発技術研究組合を結成
8月 NEC・東芝、新コンピュータ・シリーズ技術研究組合を結成
8月 三菱・沖電気、超高性能電子計算機技術研究組合を結成
8月 プログラム用語COBOL、JISを制定
9月 日本IBM、データ・エントリ・システムを発表
10月 日本IBM、データ・エントリー・システムを発表
10月 第1回情報化週間を開催
10月 第1回日米コンピュータ会議を開催
10月 第1回コミュニケーション国際会議を開催
10月 情報処理教育研修助成財団を設立
11月 ブッシュネル(Nolan Bushnell)がAtari社を設立し、Pongというビデオゲームが出荷
11月 ニックスドルフ社、ビクター社のコンピュータ部門を買収、米国市場進出
11月 新華社、上海でIC使用のコンピュータを開発したと報道
◎Texas Instruments社、1チップ4ビットのマイクロコンピュータTMS1000を発表
◎National Semiconductor社、IMP-16マイクロプロセッサを発表
◎キルダール(Gary Kildall)、Intel4004用PL/Iを開発
◎Bill GatesとPaul Allen、Traf-O-Data社を設立し、8008ベースの道路状況をモニタリングするハードとソフトウェアを販売
◎5インチ・ディスクが登場
◎Xerox社、研究者向けのパーソナルコンピュータの研究・開発を開始
◎IBM、3270汎用表示装置を発表
◎IBM、3704/3705通信制御装置を発表
◎SYSTEM2000を部分転置方式に改定して商品化
◎レコード分割方式のデータ・モデルVSAMを導入
◎ソフトウエアAG社、ADABASを発表
◎マルセーユ大のA.Colmerauer、PROLOGを発表
◎VTAM(仮想記憶通信アクセス方式)を開発
◎OS/360VSを発表
◎日本電子工業振興協会、電子計算機新技術動向調査まとめる

●1973年
1月 Intel社、「memory system for a multichip digital computer」という表題の特許を申請
1月 CDC、IBM独禁係争の示談解決
1月 国鉄、コンピュータセンターを開設
1月 日本IBM、2350ディスク入出力装置を発表
1月 内閣調査会、オンライン情報検索システムが稼働
2月 MVS、NCP/VS、VTAM、CICS/VS、IMS/VSを発表
2月 IBM、システム/370モデル158、168にマルチプロセッサ方式を採用
2月 郵政省、情報通信連絡協議会を設立
3月 IBM、システム/370モデル115を発表
3月 IBM、3340磁気ディスク装置を発表
3月 第1回米ソ科学技術合同会議を開催
3月 KDD、オートメックス・サービス開始
4月 政府、電算機自由化を正式決定
4月 国産6社、電算協調促進協議会を設置
4月3日 Motorola's Communications Systems Divisionが商用携帯電話を開発
4月 生活映像情報システム開発協会を設立
5月 フランスでIntel8008ベースのMicralというキット型でないコンピュータを開発し、米国でも発売(最初のマイクロ・コンピュータ)
6月 第1回NCCを開催
6月 著作権審議会、プログラム保護に関し報告
6月 生活映像情報システム開発協会を発足
7月 IBM、システム/3モデル15(多重プログラミング、多重タスク処理を導入)を発表
7月 CII、Siemens、Philipsの合弁会社Unidataを結成
8月 日本IBM、3650小売業ストア・システムを発表
10月 中国コンピュータ視察団訪米
10月 国連、報告書コンピュータ技術の拡がりを発表
10月 IBMの特別研究員、江崎玲於奈にノーベル物理学賞授与
10月 日本IBM、船舶/航海用システムを発表
10月 財日本データ通信協会を発足
10月 日本電子部品信頼性センターを設立
10月 第1回データショウを開催
11月 日本IBM、ラボラトキリ・オートメーション用データ収集監視プログラムを発表
11月 日本IBM、保守遠隔診断システムを発表
11月 富士通、ホログラフィック・メモリー・システムを発表
11月 富士通、漢字処理センターを開設
12月 電電公社、DEMOS-E商用を開始
12月 日本データ通信協会を設立
◎キルダール(Gary Kildall/1932〜1994)、PL/M言語を基礎としたOS(CP/M/Control Program/Monitor)を開発。
◎Hewlett-Packard社にウォズニアック(Steve Wozniak)が入社。
◎キルダール(Gary Kildall)、Intel8008用にCP/Mを移植
◎メトカルフェ(Bob Metcalfe、XeroxPARCでEthernetによりシステムを接続
◎Xerox社、SmallTalk言語を搭載し、マウスデバイスやEthernetに対応したパーソナルコンピュータAltoを完成
◎東芝、12ビット・パラレル・ワンチップ・マイコンTLCS-12を発表
◎NEC、4ビット並列処理マイコンμCOM4発売
◎Telesatcomが音声・データ・イメージ通信に成功
◎IBM、群符号記録方式を採用したIBM3420を発表
◎IBM、磁気テープ装置2420-8を発表
◎IBM、記録密度1.7Mbpsiの磁気ディスク装置3340を発表
◎IBM、読み書き可能なFDドライブIBM33FDを出荷
◎COBOL 73を発表
◎商用データベース・ソフトPRTVを開発
◎DOS/VSを発表

●1974年
1月 FCC、IBMのCOMSAT事業申請を却下
1月 日本IBM、エネルギー制御システムを発表
1月 グラフネット社のパケット交換システムを認可
1月 日本IBM、磁気インク文字を読み取る3890を発表
1月 Unidata、第1号機7720発表
1月 全日空、運航情報システム稼働
1月 総合研究開発機構を設立
2月 電気通信産業連盟を設立
2月 ソフトウェア・モジュール技術研究組合発足
3月 ニクソン大統領、プライバシー委員会の設置を発表
3月 国連、プライバシー報告書まとめる
3月 IBM、固定ヘッド型の3348モデル70Fを発表
3月 郵政省、通信白書を創刊
4月 Intel社、64Kのメモリ領域と6000のトランジスタを集積した2Mhzで8ビットの8080マイクロプロセッサを発表
4月 IBM、WTCを分割
4月 米連邦通信委員会、TELANETを認可
4月 米、コンピュータの対共産圏輸出自由化の第1段階を実施
4月 市況情報センター、QUICKビデオシステムを稼働
5月 ユニバック社、ソ連と科学技術協力協定を締結
5月 NEC・東芝、ACOSシリーズ77を発表
5月 三菱・沖電気、COSMOシリーズを発表
6月 Intel社、「memory system for a multichip digital computer」の特許を取得
6月 プリンスホテル、ホテル・レストラン専用POSシステムを開発
6月 社会党、プライバシー保護政策要綱をまとめる
7月 IBM、COMSATと提携して国内通信衛星市場進出計画を発表
7月 電子計算機の技術導入、完全自由化
8月 NEC、8ビット・マイコンμCOM8を発表
9月 Xerox社、Altoコンピュータ用に世界初のWYSIWYGシステムBravoを開発
9月 遠隔通信処理の将来像としてSNA(システム・ネットワーク体系)を発表
9月 関東地区、コンピュータ・サービス・ネットワークを発足
10月 ロベルト(Ed Robert)、Altairを完成させるための資金を調達
10月 IBM、3850大容量記憶システムを発表
11月 チェンバリン(Hal Chamberlin)、The Computer Hobbyistマガジンを創刊
11月 NEC、16ビット・マイコンμCOM16を発表
11月 日本IBMの編集組版システムJPS、石川小を受賞
11月 日本IBM、保守・技術情報システムRETAIN/370を運用開始
11月 司法省、AT&Tを独禁法違反で告訴
11月 米司法省、IBMの再編成を要求
11月 米上・下院でプライバシー法案可決
11月 気象庁、地域気象観測データ通信システムサービスを開始
11月 電子技術総合研究所、パターン情報処理研究システムを公開
11月 富士通・日立、Mシリーズを発表
12月 情報処理サービス業の50%資本自由化
12月 ICの資本・輸入自由化100%実施
12月 Scelbi社、Scelbi-8Hキットコンピュータを発売
◎Popular Electronics誌、MITS社の8080マイクロプロセッサを搭載したAltair 8800コンピュータをUS$439で販売すると報道
◎Popular Electronics誌のソロモン(Les Solomon)、Altairのシリアル番号0001を受け取る
◎Southwest Technical Products社、TVT-11ターミナルとASCIIキーボードキットを発売
◎Microcomputer Applications Associates社のキルダール(Gary Kildall)、Intel8080用のCP/Mを開発
◎Motorola社、ペドゥル(Chuck Peddle)とメラー(Charlie Melear)が設計した8ビットマイクロプロセッサ6800チップを発売
◎ケリンガン(Brian Kernighan)とリッチー(Dennis Ritchie)、C言語を開発
◎IBM、プラズマ・ガスパネルを発表
◎RCA社、ビデオゲームやNASAの人口衛星に採用され、RISCチップの初期の形態をした6.4Mhzの1802チップを開発
◎Digital Equipment(DEC)社のエンジニアのアール(David Ahl)、$5000を目標にPDP-8を生産することを社内で提案したが否定される
◎Xerox社、Altoコンピュータを発売
◎キルダール(Gary Kildall)とトロド(John Torode)、マイクロコンピュータ用のCP/Mディスク・オペレーティング・システムを発売
◎3330の倍密度、コスト半額のIBM3330-11を発表
◎Standerd Pascalを発表
◎Popular Electronics誌の出版者ソロモン(Les Solomon)の娘Lauren Solomon(当時12歳)とロベルト(Ed Robert)が開発したマイクロコンピュータをその夜放映されたStar Trekが訪れた惑星の名前からAltairと命名
◎Popular Electronics誌に送られた世界に1台のAltairプロトタイプを配送会社のRailway Expressが紛失
◎デジタルリサーチ社、初のOSのCP/Mバージョンを発売
◎IMSにプログラム分離機能を追加
◎デジタルリサーチ社、初のOSのCP/Mバージョンを発売


印刷業界にデジタル革命を起こした元祖レスポンス(資料提供:Nihon SciteX)
描かれたヨーロッパの中世の世界Welttheater
Welttheaterを描いた画家Wener Tuebke
世界と日本の年平均地上気温の変化(1880〜1998年)
Webショップのプライバシーに対する情報掲載
インターネットを活用した収入額別の割合
インターネット・ショップの継続年数と全体の割合
ForbesASAPが予測した2010年のコンピュータ・ページ-1
ForbesASAPが予測した2010年のコンピュータ・ページ-2
ForbesASAPが予測した2010年のコンピュータ・ページ-3
マイコン・ホビーとして活躍した初期のAltair Mark-8
NCLのプライバシー問題報告
CSLRが公表した日本人のオンライン・プライバシー楽観主義
TeleGeography社の世界の情報通信マップ案内ページ
E-Mailと著作権
米国の2000年と2001年の第1/4半期パソコン販売比較
FCCの米国電話線環境調査報告
Harris Interactiveが公開したプライバシーとプロテクション情報
GAOが公開したモニタリング・ガイダンス
米国における2000年と2001年のコンピュータと周辺機器動向比較
Oxford大学のLuciano Floridiが公開したWhat is the Philosophy of Information?
SIIAとKPMGが公開した、インターネット経由の著作権侵害調査報告
GAOが2001年11月27日に公開したNASAのアーカイブ構築プラン
2001年音楽パッケージソフトユーザー白書
CyberAtlasが提供している世界の人口と電子マーケット情報
ベル研究所のトランジスタの定義
OECD情報セキュリティガイドライン
ArrayComm's chairmanのMartin Cooperが持つ最初の商用携帯電話
Illustrirte Zeitung1852年12月11日号に掲載された蒸気を利用した公共食堂のボイラー
Illustrirte Zeitung1852年12月11日号に掲載された蒸気を利用した公共食堂のキッチン
Illustrirte Zeitung1853年4月16日に掲載された蒸気タービン・エンジンを開発したJohann Criessen
Illustrirte Zeitung1853年4月16日に掲載された蒸気タービン・エンジン図
Illustrirte Zeitung1853年4月16日に掲載された蒸気タービン・エンジン室
Illustrirte Zeitung1853年4月16日に掲載された蒸気タービン・エンジン船
Illustrirte Zeitung1853年6月25日に掲載された米国で開発されたミシン
Illustrirte Zeitung1853年6月25日に掲載されたミシンの糸巻き器
Illustrirte Zeitung1853年11月19日に掲載されたファラディーの機器
Illustrirte Zeitung1854年10月1日に掲載されたイギリスの船の構造図
Illustrirte Zeitung1854年10月1日に掲載されたイギリスの船搭載された大砲Lancaster
Illustrirte Zeitung1854年10月7日に掲載されたAnapar
Illustrirte Zeitung1854年10月7日に掲載されたKrimからBarna行進
Illustrirte Zeitung1854年10月7日に掲載されたKrimの船舶図表
Illustrirte Zeitung1854年10月7日に掲載されたTeodosia湾
Illustrirte Zeitung1854年10月7日に掲載された捕獲船-1
Illustrirte Zeitung1854年10月7日に掲載された捕獲船-2

デジタル環境の発達史〜1944年
デジタル環境の発達史1945年〜1959年
デジタル環境の発達史1960年〜1964年
デジタル環境の発達史1965年〜1969年
デジタル環境の発達史1975年〜1979年
デジタル環境の発達史1980年〜1982年
デジタル環境の発達史1983年〜1984年
デジタル環境の発達史1985年
デジタル環境の発達史1986年
デジタル環境の発達史1987年
デジタル環境の発達史1988年
デジタル環境の発達史1989年
デジタル環境の発達史1990年
デジタル環境の発達史1991年
デジタル環境の発達史1992年
デジタル環境の発達史1993年〜
マルチメディア関連一般科学史年表
プリンタの発達史〜1984年
事務機の発達史〜1968年
サイバー博物館のホームページ(日本語)
サイバー博物館のホームページ(外国語)
パソコン関連の著作権事件年表
RMNイメージアーカイブ
データベース保護法案
MHTML(Multilingual HTML)
MHTML(MIME Encapsulation of Aggregate HTML Documents)
家族で博物館を訪ね、一緒に勉強するためのガイド
デジタルカメラの流れ/1993年まで
デジタルカメラの流れ/1994から1997年まで
デジタルカメラの流れ/1998年
デジタルカメラの流れ/1999年
デジタルカメラの流れ/2000年前半
デジタルカメラの流れ/2000年後半
デジタルカメラの流れ/2001年前半
デジタルカメラの流れ/2001年後半
デジタルカメラの流れ/2002年前半
デジタルカメラの流れ/2002年後半
デジタルカメラの流れ/2003年第1四半期
デジタルカメラの流れ/2003年第2四半期
デジタルカメラの流れ/2003年第3四半期
デジタルカメラの流れ/2003年第4四半期
デジタルカメラの流れ/2004年第1四半期
デジタルカメラの流れ/2004年第2四半期
デジタルカメラの流れ/2004年第3四半期
デジタルカメラの流れ/2004年第4四半期
variable media initiative
告発の歴史
富山県立近代美術館裁判
この2000年で最も大事な発明はなにか?
デジタル書誌学
デヴァン
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未来年表
未来年表-2
未来年表-3
未来年表-4
ネット・ミュージアム計画推進委員会
どのようにしてメデイアは進化したか
コンテンツと歴史から成り立つMuseum Europe
CIMI(Consortium for the Interchange of Museum Information)
Dot-Museum
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デジタル映像の著作権保護
版権ビジネス
万国著作権条約
パソコン関連の著作権事件年表
アンチ著作権パラダイス
電子メールと著作権法
情報世紀
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