通信衛星事故


旧ソ連が1957年に人類初の人工衛星スプートニク1号を打ち上げてから、人類の宇宙に対する歴史が始まったのと同時に、人工衛星と事故の歴史も始まった。1967年には、旧ソ連のソユーズ1号で初の宇宙での犠牲者が出て、同じ1967年に最初のアポロ1号の試験中の火災で3人が死亡した。その後、1969年のアポロ11号で月面に初着陸し、映画化もされた1970年アポロ13号では事故に見舞われ、奇跡の帰還した。1986年にはスペースシャトル「チャレンジャー(Challenger)」が発射直後に爆発し、宇宙飛行士7名が死亡した。また、通信衛星は簡単に修理できないため、必ず同じ機能を作動させるためにバックアップ用の機器が搭載されている。しかし、高価であるといった原因で保険などを削除し、COMETSのように今後の日本における衛星通信全体が遅れる原因にもなりかねない。しかし、宇宙開発事業団(NASDA/National Space Development Agency of Japan/当時)はあきらめかけた通信実験を少しでも多く可能にするために、通信総合研究所などの協力を得て、NASA、ESA、CNES、チリ大学の追跡管制局の支援を受けながらCOMETSが持っているアポジエンジンを1998年3月15日、20日、5月6日に3回噴射させ、近地点高度約500km、遠地点高度約17.700kmの準回帰軌道に投入することが可能であり、2回帰9周回のうち、1 3周回、各90分程度の通信実験が可能になることが判明した。これは宇宙開発事業団(当時)の責任だけではなく、予算を考える大蔵省の問題である。つまり、衛星通信で最も重要なことを把握していないと、これからも失敗は続くだろう。総務庁は2000年3月29日に、日本の衛星打ち上げ必要経費が外国に比べると2、3倍あり、宇宙開発事業団(当時)の1969年設立当初からの累積欠損は1兆8千億円になり、ロケット開発からの撤退も含めた事業自体のあり方を見直す必要を指摘した。ただし、この報告はロケット打ち上げ経費を会計上減価償却ではなく、損失扱いで会計しているため、成功しても失敗しても「損失」扱いになっていることから、小松左京が顧問を務める宇宙作家クラブ(SAC/Space Authors Club of Japan)の有志は、一般的な「損失」の印象でとらえないで欲しいという要望書を発表した。CNET Briefsや多くのテレビニュースが流した報道によると、米国で1993年にパンナムサット(PanAmSat)が打ち上げた衛星「ギャラクシー4(Galaxy IV)」の衛星のアンテナを地球に向ける主システムの中のコンピュータ・プロセッサが故障し、1998年5月19日の夜(米国時間)制御を外れ、予備のバックアップ・ユニットへの自動切り替え機能も故障していたため、全米のポケベル利用者は約4000万人の80 90%が影響を受けた。この事故で、米国のポケベルはたった1つの衛星に依存していたことが明確になった。また、ヒューズ・ネットワーク・システムズ・ダイレクトPC(Hughes Network Systems Direct PC/ヒューズ社は全世界マーケット40%を保持していた衛星製造部門をボーイング(Boeing)社に売却し、通信放送サービス事業に特化することを2000年10月23日に発表した)の利用者も信号が切断され、さらにCBSのラジオとテレビ番組、チャイニーズ・テレビジョン・ネットワーク(Chinese Television Network)、CNNのエアポート・ネットワーク(Airport Network)も、この衛星を利用して送信を行なっているため混乱した。また、ロイター通信(Reiters News)が電子的に配信した記事の一部を受け取れなかった報道機関も出た。ポケットベルのサービスを提供しているページネット(PageNet)は1998年5月19日の夜に、 「We are aware of the issue with the Galaxy IV communications satellite....This is affecting all communications that use this uplink throughout the country.」という声明を発表した。ユーザーは1970 1980年代に還ったような気分だとテレビのニュース番組で応えていた。衛星通信を利用した場合の恐さ実感した。また、米国のMotorola社はポケットベル・ユーザーに向けて、
Information for Pager Users
May 21, 1998, 5pm EDT

Numerous communication services in the U.S. and the Caribbean were disrupted Wednesday due to problems with a satellite known as Galaxy 4, owned by PanAmSat. Affected services included paging, television, radio, and various wire services.

Paging service providers have been working to restore service on their networks as quickly as possible.

We recommend contacting the company which provides your pager service to get the latest information regarding service restoration on their network.

[Image] and Motorola are trademarks or registered trademarks of Motorola, Inc.
(c) Copyright 1998 Motorola, Inc. All Rights Reserved.
Last updated: May 21, 1998
というインフォメーションを流した。
しかし、衛星だけではなく、その1カ月ほど前にはAT&Tの巨大なフレーム中継ネットワークが故障し、何1000もの事業者向けサービスが丸1日にわたって停止したこともある。ネットワークは、故障が命取りになることを実証した。宇宙開発委員会は、1998年6月29日に1998年2月のH2ロケット5号機の打ち上げ失敗の最終報告書をまとめて報告した。原因は、燃焼試験で異常起こした第二段エンジンを使用したことや品質管理体制の不備が原因と指摘している。また、通信衛星ではないが、NASA(National Aeronautics and Space Administration/米国航空宇宙局/ナサ)とESA(European Space Agency/ヨーロッパ宇宙機関)が共同で打ち上げた太陽観測衛星SOHO(Solar and Heliospheric Observatory)は、地球からの制御が不能となってスピンし続けている。詳細情報はURL(http://www.mercurycenter.com/premium/front/docs/lostcraft04.htm)で知ることができる。1999年12月3日に火星に着陸し、その模様をインターネットで世界中に公開するということで大きな話題になっていた無人火星探査機ポーラー・ランダー(Mars Polar Lander)との7回目の交信にNASAが失敗し、火星周回中の別の探査機で着陸予定地点一帯を捜索することになった。Boeing社は航空不況により3万人削減を実施していたが、2002年2月21日に人工衛星の製造部門でも1050人削減を発表した。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2002年8月に。民間の衛星通信を利用したサービスのセキュリティに関する危険性を指摘したレポート「Commercial Satellite Security Should Be More Fully Addressed」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/new.items/d02781.pdf)で知ることができる。宇宙飛行士7名を乗せた米国のスペースシャトル(Space Shuttle)「コロンビア(Colombia/STS-107)」は、1903年12月17日にライト兄弟によって、距離は852フィート(259m)の飛行から100年目の年にあたる2003年2月1日に、着陸予定23分前の午前7時53分(日本時間午後10時53分)左翼油圧計の温度計が故障し、3分後には左翼内部に格納されている車輪の温度が上昇し、2 3分後には連絡が取れなくなり、テキサス上空で空中分解、炎上して墜落した。これは1986年にスペースシャトル「チャレンジャー(Challenger)」が発射直後に爆発し、宇宙飛行士7名が死亡して以来の2度目のスペースシャトル事故であった。しかし、1903年12月17日にライト兄弟が飛んで、24年後の1927年にリンドバーグは、5800km(飛行距離20,000倍)の距離を飛び、そしてさらに42年後(ライト兄弟から66年後)の1969年には、アポロ11号で人類は38万km先の月(飛行距離126万倍)にまで飛べるようになり、また、1769年にフランスのニコラ・キュニョーが蒸気自動車を発明した日から、人身事故は起き、1886年にドイツのカール・ベンツとゴットリープ・ダイムラーがガソリン自動車を生んでさらに増え、1908年のT型フォードの大量生産で交通事故は増え続け、全世界では毎年50万人が自動車によって死んでいる。日本だけでも毎年1万人の規模で交通事故は増え、これは病気以外の死亡原因としてはナンバー1になっている。このような過去の歴史から、今後もさらに宇宙での事故は増え続けることだろう。ただし今回は、米国の景気回復が期待され、イラク攻撃作戦で米国全体が緊張していた時期だけにショックは大きく、米国のハイテク技術に対する信用にまで影響し、景気回復は遅れることが全世界で叫ばれるようになっている。米国のブッシュ大統領は2003年2月1日午後に、国民向けに緊急演説で7人の搭乗員が全員死亡を公式に発表し、搭乗員の家族に哀悼の意を表明すると共に、「われわれの宇宙への旅は続く」と述べ、宇宙開発計画を継続する姿勢を強調し、国民に結束を求めた。NASAは事故原因が解明されるまでシャトル計画を無期限で凍結することを発表した。詳細情報はURL(http://www.whitehouse.gov/news/releases/2003/02/20030201-2.html)で知ることができる。また、ISS(International Space Station/国際宇宙ステーション)開発が遅れ、さらに米国の景気回復も遅れることにより、日本の景気回復もさらに遅れると、多くのテレビのコメンテーターは悲観的な予測をしたのに対し、ニューヨーク・タイムズ(New York Times)は2003年2月3日に、シャトル事故が景気に与える影響はそれほど大きくないというJonathan Fuerbringerの楽観的な予測「Shuttle's Effect on Economy May Be Small」を発表した。この予測があたることを期待する。詳細情報はURL(http://www.nytimes.com/2003/02/03/business/03ECON.html?th=&pagewanted=print&position=top)で知ることができる。宇宙作家クラブは2003年2月3日に、スペースシャトル「コロンビア」事故への各会員の声明を公開しました。詳細情報はURL(http://www.sacj.org/articles/sacappeal3.htm)で知ることができる。また、NASAではスペースシャトル「コロンビア」の空中分解の原因究明のため、情報提供を呼びかけるURL(http://www.jsc.nasa.gov/instructions.html)も公開した。また、Share: Columbia FAQとして、スペースシャトル「コロンビア」事故の情報に関する問題に答えているサイトも登場した。詳細情報はURL(http://www.io.com/~o_m/columbia_loss_faq_x.html)で知ることができる。スペースシャトル「コロンビア」事故の画像解析の画像は、米国空軍が使用する強力な望遠鏡システム「SOR(Starfire Optical Range)」が撮影したということであったが、その後、Starfireエンジニアが、市販の3.5インチの望遠鏡と11年も使っているMacを組み合わせて急ごしらえのホビーシステムだったとMacCenntralが2003年2月13日に伝えた。詳細情報はURL(http://maccentral.macworld.com/news/0302/13.columbia.php)で知ることができる。「Starfire Optical Range」に関してはURL(http://neo.jpl.nasa.gov/news/news073.html)または、URL(http://www.coseti.org/starfire.htm)または、URL(http://www.aas.org/publications/baas/v33n4/aas199/1146.htm)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年6月12日に、NASAの巨大プロジェクトとリスクに関するレポート「NASA: Major Management Challenges and Program Risks, by Allen Li, director, acquisition sourcing and management, before the Columbia Accident Investigation Board, in Washington, D.C. GAO-03-849T」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-849T)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年9月16日に、宇宙開発に必要な修練管理の改善についてのレポート「Defense Acquisitions: Improvements Needed in Space Systems Acquisition Management Policy. GAO-03-1073」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-1073)で知ることができる。 NASAは2003年11月20日に、これまでに起こったスペースシャト ル事故を検証し、作り上げた新スペースシャトル計画「Implementation Plan for Space Shuttle Return to Flight and Beyond」をPDFで公開した。詳細情報はURL(http://www.nasa.gov/pdf/53420main_RTF_vol1_rev1_1_ALL_112103.pdf)で知ることができる。日本経済団体連合会は2004年6月22日に、「宇宙開発利用の早期再開と着実な推進を望む」を公開した。詳細情報はURL(http://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/2004/055.html)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)が2005年3月24日に、スペースシャトル引退と関連従業者のレポート「Space Shuttle: Actions Needed to Better Position NASA to Sustain Its Workforce Through Retirement. GAO-05-230」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-05-230)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2005年5月18日に、ディレクターAllen Liによるスペース・シャトルのリタイヤに関する実証レポート「Space Shuttle: Status of NASA's Efforts to Address Workforce Issues Related to the Space Shuttle's Retirement, by Allen Li, director, acquisition management and sourcing issues, before the Subcommittee on Science and Space, Senate Committee on Commerce, Science, and Transportation. GAO-05-718T」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-05-718T)で知ることができる。
KN@PPSTERは2008年7月8日に、「Space truckin' -- end of an era」を公開し、NASAのスペースシャトル(space shuttle)の最終便は2010年5月31日になるだろうと報告した。
つまり、スペースのトラック輸送時代の終わりを告げた。
NASAは2008年7月7日月曜日に30年間の仕事から退職することになると言ったと報告している。
2010年9月には完全にスペースシャトルは廃棄処分になるが、エンデバー、ディスカバリー、およびアトランティスには最後の任務として、
今年中に、10月8日と11月10日、
2009年に、5回、
2010年に、2回の10回のフライトが計画されている。
これは、最高に言った場合で、途中で事故が起これば、そこで終わる可能性は高い!

NASA has five flights planned for 2009:
Feb. 12 -- Discovery (STS-119 / 15A) - will kick off a five-flight 2009 with its 36th mission to deliver the final pair of U.S. solar arrays to be installed on the starboard end of the station's truss.
May 15 -- Endeavour (STS-127 / 2JA) - sets sail on its 23rd mission with the Japanese Kibo Laboratory's Exposed Facility and Experiment Logistics Module Exposed Section, the final permanent components of the Japan Aerospace Exploration Agency’s contribution to the station program.
July 30 -- Atlantis (STS-128 / 17A) - launches on its 31st flight, an 11-day mission carrying science and storage racks to the station. In the payload bay will be a Multi-Purpose Logistics Module holding science and storage racks.
Oct. 15 -- Discovery's (STS-129 / ULF-3) - 37th mission will focus on staging spare components outside the station. The 15-day flight includes at least three spacewalks.
Dec. 10 -- Endeavour (STS-130 / 20A) -will close 2009 with its 24th mission to deliver the final connecting node, Node 3, and the Cupola, a robotic control station with six windows around its sides and another in the center that provides a 360-degree view around the station.

NASA will also conduct as many as three space shuttle flights in 2010.
Feb. 11 -- Atlantis (STS-131 / 19A) - begins its 32nd mission as the first flight in 2010, carrying a Multi-Purpose Logistics Module filled with science racks that will be transferred to laboratories of the station.
April 8 -- Discovery's (STS-132 / ULF-4) - 38th mission will carry an integrated cargo carrier to deliver maintenance and assembly hardware, including spare parts for space station systems.
May 31 -- Endeavour's (STS-133 / ULF-5) - 25th mission will carry critical spare components that will be placed on the outside of the station.
シャトルがいったん使われなくなると、NASAは新しいタイプのロケットで、月への有人ミッションが始められる。
それは、アポロよりかなり大きいSpacecraftで、火星に焦点が合わされることになると報告している。詳細情報はURL(http://knappster.ws/2008/07/space-truckin-end-of-era.html)または、URL(http://gizmodo.com/5023085/space-shuttle-final-flight-programmed-may-31-2010)または、URL(http://www.allheadlinenews.com/articles/7011532181)または、URL(http://www.nasa.gov/home/hqnews/2008/jul/HQ_08167_Final_Shuttle_Manifest.html)で知ることができる。
日本が大騒ぎしている「ISS(International Space Station/国際宇宙ステーション)」の宇宙実験室「きぼう」は、すぐに使えなくなる。
「ISS(International Space Station/国際宇宙ステーション)」の代わりに、月が宇宙基地になる。
この考え方は、かなり前からあり、
多分、日本が投資した分では、それそれだけの成果は期待できない。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10363)で知ることができる。
米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2008年9月26日に、次世代使い捨てロケット計画の不明確な管理レポート「Space Acquisitions: Uncertainties in the Evolved Expendable Launch Vehicle Program Pose Management and Oversight Challenges. GAO-08-1039」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-08-1039)で知ることができる。

●もの凄い数の人工衛星が検索でき、その人工衛星から見た地球と位置情報が判るスイスの View from SatelliteのURL(http://www.fourmilab.ch/earthview/satellite.html)

[1999年11月30日にMars Polar Landerの着陸寸前の情報を提供したNASAのメール]
NASA Space Science News for November 30, 1999

Mars Polar Lander nears arrival: NASA returns to the surface of Mars on December 3 with a spacecraft that will land near the edge of Mars' frigid south polar cap. FULL STORY at:

URL(http://science.nasa.gov/newhome/headlines/ast30nov99_2.htm)

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Linda Porter
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Science Systems Department
NASA/Marshall Space Flight Center
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linda.porter@msfc.nasa.gov

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宇宙開発事業団ミッションカレンダー(1997〜2003)
1986年に起こったスペース・シャトル「チャレンジャー」爆発事故の写真(資料提供:NASA)
世界と日本の地球観測衛星の歴史
それでも地球は回っている
気象変動予測研究領域(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
COMETS(かけはし)(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
COMETの軌道変更の概要図(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
世界の地球観測衛星(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
熱帯観測衛星(TRMM)の画像(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
TRMM降雨レーダーによる観測軌道(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
TRMM降雨レーダー サイクロン(パム)-1(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
TRMM降雨レーダー サイクロン(パム)-2(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
TRMM降雨レーダー 沖縄域降雨(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
COMETの構造(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
軌道上のCOMET(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
軌道上のCOMET想像図-1(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
軌道上のCOMET想像図-2(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
地球システム(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
地球資源衛星1号JERS-1(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
J-Iロケットのシーケンス(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
落下実験施設概要図(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
カプセル概要図(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
OCTSによる海面海色温度分布(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
OCTSで見た黒潮(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
オゾンホールと台風(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
全地球オゾン全分布(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
SFU(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
TR-IA4号ロケット(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
国際宇宙ステーション想像図(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
太平洋の海上風向と風速(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
CS-3a(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
きく6号ETS-VI(提供/宇宙開発事業団/NASDA)
黒潮流動ベクトル図(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
3次元表示画像-1(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
3次元表示画像-2(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
3次元表示画像-3(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
東京(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
東京/TM1-2-3(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
東京/TM2-3-4(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
東京/TM3-5-7(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
東京TM4-5-7(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
東京/TM6(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
伊豆大島噴火-1(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
伊豆大島噴火-2(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
伊豆大島噴火-3次元表示画像(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
チェルノブイリ原発事故(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
大雪の日本列島(提供/リモート・センシング技術センター/RESTEC)
「おりひめ」と「ひこぼし」の分離想像図
「おりひめ」と「ひこぼし」の結合想像図
「おりひめ」と「ひこぼし」のドッキング機構概観図
通信白書フォーキッズのページ
フランスの郵便料金の歴史
イギリスの郵便料金の歴史
米国の郵便料金の歴史
米国のCATVと携帯電話の伸び比較
1997年の世界の電話産業比較
米国の電報と電話の伸びの歴史
米国の電報の地域価格差の歴史
西欧のインターネット状況
ロシアとヨーロッパのインターネット・ユーザーの伸び
ヨーロッパの2000年インターネット・ユーザー
1999年12月から2000年11月までのTRMMがとらえた地球のRainfall
各パソコン・メーカーの初期不良率と故障率
TeleGeography社の世界のケーブルと衛星通信マップ案内ページ
2001年からの火星探査計画
火星探査船の想像図
火星探査機Mars Polar Landerの構造
Mars Odyssey Orbiter
月面着陸で脚光をあびたケネディー元大統領の本音テープ1
CAIDのインターネットマップCAIDA Skitterのサイト
CAIDのインターネットマップ・ポスター
2001年10月の火星探査衛星着陸報告リリース
2001年10月の火星探査衛星着陸予想図
2001年10月の火星探査衛星着陸チャレンジ
2001年10月の火星探査衛星着陸解説
NASAが2001年10月31日に公開した温度による火星極点観測
GAOが2001年11月27日に公開したNASAのアーカイブ構築プラン
Commercial Satellite Security Should Be More Fully Addressed
U.S. Copyright Law
NASA.TVが公開したスペースシャトル「コロンビアSTS-107」の作業解説
NASA.TVが公開した「コロンビアSTS-107」の予定航路
「コロンビアSTS-107」の打ち上げ
STS-107の飛行
NASA.TVが公開した「コロンビアSTS-107」の7人の宇宙飛行士
宇宙飛行士Rick Husbandの経歴
宇宙飛行士William McCoolの経歴
宇宙飛行士Kalpana Chawlaの経歴
宇宙飛行士David Brownの経歴
宇宙飛行士Michael Andersonの経歴
宇宙飛行士Laurel Clarkの経歴
宇宙飛行士RIlan Ramonの経歴
ブッシュ大統領の国民向けに緊急演説リリース(2003年2月1日午後)
NASAが「コロンビア」の空中分解の情報提供を呼びかけたサイト
スペースシャトル「コロンビア」事故の画像解析
SOR(Starfire Optical Range)の解説
SOR(Starfire Optical Range)
NASAの巨大プロジェクトとリスクに関するレポート
NASAが公開した6万年前の火星とネアンデルタール人が住む地球の想像図
宇宙開発に必要な修練管理の改善レポート
Implementation Plan for Space Shuttle Return to Flight and Beyond
Illustrirte Zeitung1852年9月11日に掲載された火星木星探査天体望遠鏡
Illustrirte Zeitung1852年9月25日に掲載された太陽、地球、月の関係解説儀
Illustrirte Zeitung1852年9月25日に掲載された太陽、地球、月の関係解説風景
経団連が2004年6月22日に公開した宇宙開発利用の早期再開と着実な推進要求書
GAOが2005年3月24日に公開した、スペースシャトル引退と関連従業者のレポート
ディレクターAllen Liによるスペース・シャトルのリタイヤに関する実証レポート
NASAが2008年7月7日に公開したスペースシャトル(space shuttle)の最終計画
GAOが2008年9月26日に公開した、次世代使い捨てロケット計画の不明確な管理レポート

宇宙作家クラブ有志アピール2000年4月19日
ポケットベル
リモート・センシング
COMETS
ADEOS-2
ADEOS
ALOS
DRTS
フリーサット
EOC-IS
CEOS
CEOS-PID
GOIN
EOS
RADARSAT
ニューロ・コンピューティング
衛星写真
海洋気象情報サービス
マルチスペクトル走査計
インターネットによる気象衛星画像の入手
AVNIR
OCTS
INTELSAT
宇宙に関するインターネット上のURL
自治体パイロットプロジェクト
Truster
高度通信分野の規制緩和に関する報告書
IGOS
スカイネット計画
バックアップ
通信衛星
通信衛星教育振興協会
ハッカー保険
画像処理検定
CRLビジョン21
ベルからメール
ニュースブレーカー
オスロ大学ハッキング事件
SETI@home
クリマアトラス
高分解能衛星リモート・センシング研究会
連合大学院構想
Sun StorEdge Instant Image
コズミックカレッジ
種子島宇宙センタースペーススクール
高校生天体観測ネットワーク
宇宙からの考古学探査
ポケットベルが消えた日
Cafe Digital
Urbie
MISR
Viking project
Grid Engine Project
Jason-1
MODIS
火星で飛ばすロボット
GGF(Global Grid Forum)
CTEA(Copyright Term Extension Act)
CARP(Copyright Arbitration Royalty Panel)
再犯防止システム
ハイペリオン
ISS(International Space Station)
テラフォーミング
衛星のゴミ
VSC(VectorStream Cipher)
通信総合研究所
マニフェスト
Beagle 2
星間風
JPL(Jet Propulsion Laboratory)
宇宙エレベーター
情報通信研究機構
This World: One Day of War
MarsHome.org
GMT(Giant Magellan Telescope)
メディアと衛星画像
GLOBCOVER project
CloudSat
Leopard
LSST(Large Synoptic Survey Telescope) Project