双方向メディア

interactive media

インタラクティブ・メディア

電話、テレビ電話、双方向テレビ、双方向CATV、双方向文字図形情報サービス、CD-ROMなどの総称。実験的な双方向アートなども双方向メディアに含まれる。ただし、米国でいうインタラクティブ・メディア(interactive media)と日本でいう双方向メディアとは同じ意味になるが、それぞれの国のメディアの発展経緯から多少意味が異なってきている。ただし、CDD(Center for Digital Democracy/デジタル民主主義センター)は2001年6月26日に、双方向テレビ業界の多数の企業が、プライバシーを保護する規定が作られていないにもかかわらず、双方向性のあるSTB(セットトップボックス)やビデオレコーダーを使って消費者の行動を監視し、スパムのようなターゲット広告を送信したり、個々人向けの番組編成を行ったりできる、視聴者のデータを吸い上げる技術を開発中であることを報告した。詳細情報はURL(http://www.democraticmedia.org/)で知ることができる。また、米国のプライバシー財団も2001年3月26日に、デジタルセットトップ企業のティーボ(TiVo)社をユーザーを欺いてデータ収集を行っていると、双方向テレビ技術を公然と「TiVo's Data Collection and Privacy Practices」と非難した。詳細情報はURL(http://www.privacyfoundation.org/privacywatch/report.asp?id=62&action=0)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)はCCTV(監視カメラ/Closed-Circuit Television)を利用したモニタリングの効果についてレポート「Video Surveillance: Information on Law Enforcement's Use of Closed-Circuit Television to Monitor Selected Federal Property in Washington, D.C. GAO-03-748」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-748)で知ることができる。松下電器産業パナソニック システムソリューションズ社は2003年11月20日に、 総務省から「地上デジタル放送を活用した行政サービス提供システムの開発・実証」業務を受注し、 2004年2月から1ヶ月半中京テレビ放送を通じて、 岐阜市で通信・放送融合型行政サービスとして行政サービス用にBML(Broadcast Markup Language)コンテンツ制作システムと双方向行政サービス・システムの開発を行い、 市内150のモニター世帯にSTB(Set Top Box/セット・トップ・ボックス)を設置して、行政情報提供サービス(地上デジタル放送による片方向サービス)、詳細情報提供サービス(インターネット等通信回線を利用した詳細情報提供)、施設予約等サービス(簡易な認証を含む双方向サービス)の実証実験を行うと発表した。詳細情報はURL(http://matsushita.co.jp/corp/news/official.data/data.dir/jn031120-2/jn031120-2.html)で知ることができる。携帯電話と技術関連の投資会社Rutberg & Coは2005年7月31日に、「デジタルメディア産業に対するフレームワーク(DIGITAL MEDIA INDUSTRY:PRIVATE COMPANY SECTOR FRAMEWORK)」として、デジタルメディアの宇宙と定義をPDFで公開した。Rutberg & Coの定義(definition): digital media is the universe where media, information and entertainment industries collide with technology and finance(デジタルメディアはメディア、情報と娯楽産業が、テクノロジーと金融で衝突する宇宙です)と表現している。ただし、このフレームワークではオーディオビデオに集中しているが、フレームワークでは、14のセクターと271のサブ・セクターに分類学され、そして、1,476の個人企業の最初のリストは、その分類学の範囲内で組織化されている。「デジタルメディア」を創造、出版、配布とデジタル形式に保管されるオーディオ、ビデオ、イメージとゲームの消費に係わるか、可能にするそれらの会社として定義し、この定義に、複数の寸法とデジタルメディア価値連関表の要素が含まれている。プロセス価値連関表に関して、消費に創造を含め、そして、製品/サービス価値連関表に関して、半導体、ハードウェア、ソフトウェアとサービスを含んでいる。さらに、電子フォーマットで豊富な媒体に集中させている。詳細情報はURL(http://www.rutbergco.com/DMframework.pdf)で知ることができる。