ジャーナリストのためのURL


dotJournalismは2004年8月8日、フリーランスなどの報道写真から、映画、音楽、アート、イベント、製品情報などのパブリシティ素材を「The Times」や 「Le Mond」「El Pais」「Independent」「the Guardian」などマスコミ・媒体各社にデジタル配信するB2Bサービスを提供している「Image.net」を運営しているGettyImages社がUS$2000万の売上げを計上したと報告した。詳細情報はURL(http://www.journalism.co.uk/news/story1021.shtml)または、Getty ImagesのURL(http://creative.gettyimages.com/source/home/home.aspx)、またはimage.netのURL(http://www.image.net/)で知ることができる。
Editor and Publisherは2004年8月8日に、NAHJ(The National Association of Hispanic Journalists)がメディア会社で働くニュース専門家に関する第1次の調査の予備結果調査報告書を2004年8月7日に発表し、その結果から、ジャーナリストの92パーセントおよびマネージャーの87パーセントはスペイン語圏の出身者で、スペイン語が話せ、そのうち半分以上が米国人の市民権を持っていることが判明したと報告した。詳細情報はURL(http://www.editorandpublisher.com/eandp/news/article_display.jsp?vnu_content_id=1000602536)または、URL(http://www.nahj.org/nahjnews/articles/2004/august/spanish-languagesurvey080704.shtml)または、URL(http://www.nahj.org/professionaldevelopment/Spanish-languageMediaSurvey.pdf)で知ることができる。
53年間政府からのコントロールを拒否してきたイギリスのNCTJ(National Council for the Training of Journalists)が、主流教育制度の一部として今初めてNCTJエントリーおよび上級のジャーナリストNCEテストに形式上の政府認識を与える認可を求めて、政府認可組織になるため、最も大きな刷新を求められているとPressgazetteが報告した。もし、政府認可組織と認められなかった場合、継続教育大学(further education colleges)として実行される多くのNCTJコースのために、the Learning and Skills Councilからの特殊法人資金の提供が受けられなくなる。まさに板挟み状態であると報告した。詳細情報はURL(http://www.pressgazette.co.uk/News.aspx?Action=View&ID=48262)で知ることができる。
Aarthi SivaramanがOnline Journalism Reviewで2005年1月12日に、イギリスのNational Union for JournalistsがWebサイトでフリーランスの料金ガイドラインを公開したと報告した。詳細情報はURL(http://www.ojr.org/ojr/blog/Events/63/)で知ることができる。イギリスのNational Union for JournalistsはURL(http://www.nuj.org.uk/)で、The NUJ Freelance DirectoryはURL(http://www.freelancedirectory.org/)で、NUJ Freelance Fees GuideはURL(http://media.gn.apc.org/feesguide/)で知ることができる。 I Want Mediaの創設者パトリック・フィリップス(Patrick Phillips)は2005年2月5日に、「学生はデジタルジャーナリズムにおけるどんな話題を探るべきか?」ということで、メディア総括サイトで、今春のニューヨーク大学(New York University)のデジタル・ジャーナリズムの大学生コースで、インターネット文化、オンライン雑誌、ブログ、およびその他をカバーすることを公表し、guest speakerとして作家/エディターのKurt Andersen、SlateエディターのJacob Weisberg、WSJ.comマネジング・エディターのBill Grueskinとブロガーを招待することを予定していると報告した。詳細情報はURL(http://www.iwantmedia.com/)で知ることができる。
CyberJournalist.net Alertは2005年3月14日に、The Project for Excellence in Journalismが公開した約600ページの「The State of the News Media 2005 report」から、報道機関はオールド・メディアより、多くのオンライン・メディアを削減していることを報告し、その背景として、多くの報道機関はオンライン・メディアの登場でオールド・メディアへの圧力が急増し、全体に縮小傾向にあるが現実的には多くの報道機関がオールド・メディア部門からの収入で大部分が成り立っているからと分析していると報告した。詳細情報はURL(http://www.cyberjournalist.net/news/002207.php)または、URL(http://stateofthemedia.org/2005/printingthereport.asp)で知ることができる。
ただし、CyberJournalist.net Alertはその傾向は危険だと報告している。つまり、伝統的なメディア(オールド・メディア)はすでに、インターネットを模索して革新するためにGoogleのような技術会社、ブロガーのような個人とコンタクトし、このリスクは伝統的なジャーナリズムが、そのような競争相手に新技術とそこで作られる聴衆の両方を割譲すべきだと警告している。そして、それは既にGoogle Newsは主要な新しいプレーヤーとしてオンラインニュースに現れ、ブロガーの聴衆は6カ月で58%成長し、そのような傾向が起こり始めていると報告している。2005年4月28日に、「CIA World Factbook 2005」がインターネット上で公開された。詳細情報はURL(http://www.cia.gov/cia/public_affairs/press_release/2005/pr04282005.html)または、URL(http://www.cia.gov/cia/publications/factbook/index.html)で知ることができる。
米国のJournalism.orgが2004年から発行を始めた米国のニュースメディア年間(An Annual Report on American Journalism)「State of the News Media」の第2版として「State of the News Media 2005」が発行された。詳細情報はURL(http://www.stateofthemedia.org/2005/index.asp)で知ることができる。
Media Guardianは2005年10月25日に、獄中の人々へのジャーナリズム技能を教えるイギリスの革新的な計画がウォンズワース刑務所(Wandsworth prison)で実験的に始まり、全国的に広げられることことになったと報告した。このジャーナリズム・コースはNUJ(the National Union for Journalists)のJeremy DearがAnne Redmonと共に、囚人が新たな信用を獲得するのを助けることができるのではないかと思いつき、NUJとライター、教育者が刑務所に出かけて教育することが計画され、the National Open College Networkによって可決され、全国で実施することになった。Jeremy DearとAnne Redmonは「私たち二人が持っていたものは、輝かしい話を書くことにより、例証するという機会を考えて、技能を磨くことができた信念は自尊心であり、あらゆる刑務所では能力と想像で設計し、新たな信用を獲得できる」と言い、2001年からこれまでに8カ所の刑務所で受刑者に実施し、その内容は基本的な序論からジャーナリズムまで及まれ、6レベルからなるカリキュラムになっていると報告した。詳細情報はURL(http://media.guardian.co.uk/presspublishing/story/0,7495,1599694,00.html)で知ることができる。
IJ Netは韓国タイムズからの情報として2005年12月6日に、オーストラリアで2005年12月2〜3日に開催された、IFJ (the International Federation of Journalists国際ジャーナリスト連盟)の経営委員会は、AJA(the Asian Journalists Association)とJAK(the Journalists Association of Korea)の支援により北朝鮮のリゾート地「Mt. Kumgang」で開催することに合意したと報告し、2006の後半から2007年前半に北朝鮮が歴史的な国際ジャーナリズム会議(international gathering of journalists)を主催する計画があると報告した。IFJのクリストファー・ウォレン(Christopher Warren)会長は、臨時会議が「平和のためのグローバルなジャーナリストの関心と、朝鮮半島の再統一を反映する重要性な役割を担う(reflects the growing importance of the role and concern of global journalists for the peace and reunification of the Korean Peninsula.)」と報告している。
これまで、RSF(Reporters Without Borders/Reporters sans frontieres/国境なき記者団)などではジャーナリストにとって最悪な国のトップ北朝鮮で、国際ジャーナリズム会議が本当に開催されれば、凄いことになる。詳細情報はURL(http://www.ijnet.org/FE_Article/newsarticle.asp?UILang=1&CId=304120&CIdLang=1)で知ることができる。
EFF(Electronic Frontier Foundation/電子フロンティア財団)は2006年5月26日に、AppleInsiderとPowerPageに未発表製品に関する情報をリークした人物を相手取り、Apple社が氏名不詳のままオンラインジャーナリストを訴えていた裁判で、カリフォルニア州の控訴裁が2006年5月26日に、「情報源秘匿に関してオンラインジャーナリストはオフラインの記者と同じ権利を持つ」との判断を下したと報告した。詳細情報はURL(http://www.eff.org/news/archives/2006_05.php#004698)で知ることができる。
IWPR(the Institute for War and Peace Reporting)はジャーナリストのためにハンドブック「Reporting Justice: A Handbook on Covering War Crimes Courts(裁判所レポート:戦争犯罪裁判ハンドブック)」と「Handbook for the Radio Journalism Course in Political Reporting(政治レポートにおけるラジオ・ジャーナリズム.ハンドブック)」を無料でダウンロードできるように公開した。ハンドブック「Reporting Justice: A Handbook on Covering War Crimes Courts(裁判所レポート:戦争犯罪裁判ハンドブック)」は、基本的なトライアル報告、戦犯裁判の歴史、および既存の国際的な人権法について書かれたハンドブックで、Part 1が48ページ、Part2が18ページになっている。
「Handbook for the Radio Journalism Course in Political Reporting(政治レポートにおけるラジオ・ジャーナリズム.ハンドブック)」は、ウガンダで行われた政治上の報告におけるラジオ講座で使用されたハンドブックで、フリーランサー・ジャーナリストのために公開され、Section 1: Radio Journalism、Section 2: Politics, Elections And The Media、Section 3: Radio Productionに分割されている。詳細情報はURL(http://www.iwpr.net/index.php?apc_state=henh&s=o&o=special_index1.html)で知ることができる。
PaidContent.orgは2007年1月10日に、「Excellent Journalists Start Website. Heard That One Before?」を公開し、本当にお金があるときはジャーナリストは休憩しているが、現在の米国はバブルだということを知っているか?この経済情勢に気づき、Bubble1.0時代の1999年に「Salon」や「Inside」で活躍したジャーナリストが、2007年1月末に始まる政治ニュースWebサイト「Politico」で帰ってくると報告した。詳細情報はURL(http://www.paidcontent.org/entry/excellent-journalists-start-website-heard-that-one-before/)で知ることができる。
ニューヨークタイムズ(New York Times)のKatharine Seelyeは、新しいサイトの見通しとして、「Insideの幽霊(the ghost of Inside)」を呼び出し、仲間ジャーナリストが密接にカバーして、コアを始めると報告している。最近の「Salon」や「Inside」は新鮮さを感じなくなったが、確かに1999年頃の「Salon」や「Inside」は新鮮だった。Katharine Seelyeはレポート「For Journalists, Politics Not as Usual」で、Politicoは一つのアウトレットで、レポーターやジャーナリストがほかの場所で仕事をすることを促進し、奨励していることから、彼らは地方のケーブル通信社、いくつかのCBS News番組、およびローカルなどのニュース放送局に現れる。Politicoでは「相乗作用」という単語は使用していないが明確に「Politico」の後援者達は「相乗作用」期待していると報告した。「Time」から「Politico」に来た1人のレポーターが、「Time」のために今後も書き続け、そして、別のコラムニストの仕事は様々な新聞で同時に配給される。詳細情報はURL(http://www.nytimes.com/2007/01/08/business/media/08washington.html)で知ることができる。
PaidContent.org News Dayは2007年1月23日に、The Washingtonianからの情報として、ニューヨークタイムズ(New York Times)などで大きく扱われていた「Politico」を、Robert Albrittonが自信満々で開始したと報告した。詳細情報はURL(http://www.paidcontent.org/entry/ambitious-politico-opens/)または、URL(http://www.washingtonian.com/articles/mediapolitics/3148.html)または、URL(http://www.politico.com)で知ることができる。
NSI(the International News Safety Institute)は2007年3月6日にレポート「Killing the Messenger.」に発表し、情報として、ジャーナリストとアシスタント・スタッフは過去の10年間で仕事中に1,100人以上が殺されたと報告した。これは2週間で1人のジャーナリストが殺されていることになり、また別のレポートでは、1944年から2000人のジャーナリストが死亡しているが、この10年間でその半数以上ということになり、非常に異常な状態といえる。詳細情報はURL(http://www.newssafety.com/stories/insi/globalinquiry.htm)または、URL(http://www.newssafety.com/stories/insi/KillingtheMessenger.pdf)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=5538)で知ることができる。
MacDaily Newsは2007年3月6日に、2006年1月に公開されていない情報を報告したWebサイトに対して、Apple社が訴えた裁判で、訴えられた側がApple社のスティーブ・ジョブス(Steve Jobs)を逆告訴した裁判で裁判官が、US$70万の弁護士費用を支払うようにApple社に命令したと報告した。詳細情報はURL(http://macdailynews.com/index.php/weblog/comments/12862/)で知ることができる。
初心者ジャーナリストは、マルチメディア報告の世界でどう始めたらよいのか当惑しているかもしれないということで、Edward R. Murrow、Walter Cronkite、Maria Shriverが具体的な5つのステップでその方法を紹介した「Five Steps To Multimedia Reporting」を公開した。このサイトはthe Knight Media Centerの支援で構築され、まずどの話題を選ぶかという時点から紹介し、次に実地調査、ビデオ撮影の仕方、ビデオ編集などを具体的に解説したチュートリアルとして提供している。
さらにオーディオ録音装置に関する情報、ビデオカメラを選ぶこつなども紹介し、マルチメディア・ジャーナリズムの学生用サイト、または、この領域で働いているインストラクターにも役立つように構築されている。とくに日本のジャーナリストは、事前にジャーナリスト学を学んだ人が少なく、経験と現場での対応で学んだ人が多いことから、基礎を勉強することは重要かもしれない。詳細情報はURL(http://journalism.berkeley.edu/multimedia/)で知ることができる。スウェーデンの新聞The Localは2007年8月7日に、スウェーデン日刊新聞の所有者を含め、90社が参加しているスウェーデンの主なジャーナリスト組合メンバーが、時間外労働拒否を命令したと報告した。
組合のSJF(Svenska Journalistfoerbundet)と雇い主の組織Tidningsutgivarnaとの交渉は2007年6月に暗礁へ乗り上げていたが、その結果としてSJFが時間外労働拒否を命令した。詳細情報はURL(http://www.thelocal.se/8122/20070807/)または、URL(http://www.sjf.se/portal/page?_pageid=53,1&_dad=portal&_schema=PORTAL)で知ることができる。
2007年8月8日にはノルウェー、デンマーク、フィンランドのジャーナリスト組合も賛同している。詳細情報はURL(http://www.sjf.se/portal/page?_pageid=53,6172478&_dad=portal&_schema=PORTAL&element_id=7962342)で知ることができる。SJFの主張はURL(http://www.sjf.se/portal/page?_pageid=53,1&_dad=portal&_schema=PORTAL)で知ることができる。
時間外労働拒否は、初めに地方70の中小新聞社が2007年8月17日から開始し、2007年8月31日までに両社が合意しないと、大手であるストックホルムにある新聞社「Aftonbladet」「Expressen」「Dagens Nyheter 」「Svenska Dagbladet」へと行動が拡大する。今回の禁止令では、ジャーナリストが1週間当たり40時間以上働かなくなる。ONI(Open Net initiative)に所属し、共同で活動してきているトロント大学(University of Toronto)のMunk Centre for International Studiesが、Citizen Labプロジェクトがこれだけインターネット検閲があるなら、それを通過できる裏技ガイド「Everyone's Guide to By-Passing Internet Censorship for Citizens Worldwide」を公開してしまえということから、その手法をPDFで公開したと、International Journalists Networkは2007年10月22日に紹介した。このガイドは、技術系の人ではないジャーナリストでも十分理解できるように作られ、その中には、中国、イラン、米国などでの利用の仕方も掲載されている。詳細情報はURL(http://ijnet.org/Director.aspx?P=Article&ID=306825)、裏技ガイド「Everyone's Guide to By-Passing Internet Censorship for Citizens Worldwide」はURL(http://deibert.citizenlab.org/Circ_guide.pdf)で知ることができる。
Middle East Onlineは2007年9月10日に、アラブと、イスラム教世界で起こっている新しい闘争ゾーンで働くジャーナリストを保護するのが目的で、新アラブ人ジャーナリスト権利団体を設立する会合が開催されたと報告した。
ICPJ(International Covenant for the Protection of Journalists)によれば、この団体はジュネーブ条約は別に、特にジャーナリストに適用される新しい規則と規格を求めている。
またIPCJは、この問題を研究するためにワーキンググループを設立するように、ジュネーブでUNHRC(United Nations Human Rights Council/国連人権団体)と合って促した。
WAN(World Association of Newspapers/世界新聞協会)は、2007年6月に約59人のジャーナリストが世界中で殺され、彼らの大部分がイラク、ロシア、セントラル・アメリカとラテン・アメリカでで殺されたと報告している。
IPCJは、新アラブ人ジャーナリスト権利団体を設立するにあたって、イラク、シリア、西アフリカ(アラブ首長国連邦)、イラン、パキスタン、モーリタニア、ソマリア、チュニジア、バーレーン表を集めて設立する計画を推進している。詳細情報はURL(http://www.middle-east-online.com/english/?id=22102)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=7174)で知ることができる。
Inquirer.netは、民間の監視機関組織は、「民主的な国」もを含んで、公開に対するメディア・ソースの保護がますます世界中の政府によってひそかに害せられていたと警告した。
Privacy Internationalは、「法による保護の必要性の認識」が、過去数年間でそれを育てるために、新しい法は多くの国に採用されたと認めた。
また、研究「Silencing Sources」のグループは、どのようにそれに注意したとしても、わずかしかメディア関連の検索に特定の法による保護を持っていないので、多くの管内で保護は、メディアオフィスにおける家宅捜索令状の定期的な使用でひそかに害せられ、IFJ(International Federation of Journalists/国際ジャーナリスト連盟)は、世界中で50万人以上のジャーナリストが「政府当局によるメディア内容の不穏で容認できないレベルの押しつけ」で脅かされたと言った。
彼らがいったん特定されると、わずかな国しかソース自体の保護を提供でない。
40以上の国には、内部告発者保護が法としてあるが、'一握りだけがメディアに公開を認可する。
また、IFJが市民権を認識する際に寛容であると考えられた欧州諸国さえ、政府監視なしで仕事するのにソースの保護とジャーナリストの攻撃が増加していることに警告した。
IFJは、最近の場合では、オランダ、デンマーク、ドイツ、ポルトガル、およびフランスのジャーナリストは、彼らのソースを明らかにしないように法廷で告訴され、罰金を課されるか、または投獄させられたと報告した。
スウェーデンでは先週、秘密情報源とジャーナリストの強烈なプロテクターとして評判になった事件で、警察はストックホルムのテレビ局オフィスを手入れたと言い足した。詳細情報はURL(http://newsinfo.inquirer.net/breakingnews/nation/view_article.php?article_id=100601)または、URL(http://www.privacyinternational.org/article.shtml?cmd[347]=x-347-558384)で知ることができる。
BBC Newsは2007年12月10日に、BBC World Serviceのために行われた投票結果「World Divided on Press Freedom」から、国際世論は自由出版の重要性で完全に2分割化されたと報告した。
56%は、言論の自由が自由社会を確実にするために非常に重要であると答え、40%は、社会の調和と平和を維持するために、報道の自由を制限することを意味したとしても正確にニュースを報告することがより重要であると答えた。
この調査は、「Brazil 」「Egypt」「Germany」「Great Britain」「India」「Kenya」「Mexico」「Nigeria」「Russia」「Singapore」「South Africa」「UAE」「USA」「Venezuela」の14カ国で1万1,344人を対象に行われた。
調査された14カ国の大部分では、放送するのを含んで報道の自由は社会の安定より重要であると答えている。
最も強い反応は北米と西ヨーロッパで、最大70%が最初に自由を置き、続いてベネズエラ、ケニア、および南アフリカが60%以上であった。
対照的に、インド、シンガポール、およびロシアでは、より多くの人々が報道の自由の上で安定性を支持した。
それらの国では、応答者のおよそ48%が、平和と安定を確実にするために報道の管理を支持した。
また、強く報道の自由を信じたいくつかの先進国は、それら自身のメディアの正確性と精度に批判的であった。
米国、イギリス、およびドイツでは、インタビューされた約29%だけが正確にニュースを報告する際にメディアは良い仕事をしたと答えた。詳細情報はURL(http://news.bbc.co.uk/2/hi/in_depth/7134918.stm)または、URL(http://news.bbc.co.uk/1/shared/bsp/hi/pdfs/10_12_07_worldservicepoll.pdf)で知ることができる。
日本のジャーナリストは、ここで調査対象にはならなかったが、一番信用できない政治家や官僚の真似をして、定年後大学や企業に天下りし、そこでもまだジャーナリストだと言っているようでは、世界のジャーナリストから信用は無いでしょうね〜
とくに、それらのジャーナリストが天下り先を探し始めた頃の記事には信憑性、平等性、正確性、思想的が疑われる。未来学者が予測する、次の15年!で、ヘイゼル・ヘンダーソン(Hazel Henderson)が、どこにも所属しないで、独立して、自営である必要を訴えている。
それは、当たり前のことで、だれかに雇われていれば、そこの部分で彎曲した意見になる。とくに政治、ビジネスなどで組織に所属していると、あまりにも頻繁に、調査を狭くすることになると指摘している。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=7465)で知ることができる。
Project for Excellence in Journalismが2007年11月にイラクで最前線に取り組んでいるレポーターの調査を発行し、PDFで公開した。
イラクで最前線に取り組んでいるレポーターと言えば、2007年にもっとも多くのジャーナリストが死亡している。
また、米軍にスパイとして逮捕されたジャーナリストも少なくない。
レポートはイラクで働いているか、元働いていた111人のジャーナリストからの応答を含んでいて、そして、戦争が始まって以来、彼らの大部分が少なくとも7カ月そこで働いている。
このレポートの調査は2007年9月から11月まで行われ、非常に興味深い調査結果がある。
10人のジャーナリストのうちの約9人は、現地スタッフが欧米メディアのために働いていると特定されることが危険過ぎるので、ノートを含んだ報告するための装備を運ぶことができないと述べた。
また、調査のためにインタビューされたジャーナリストの大部分は、彼らにはプログラムを埋め込むために、米国軍の積極的な視点があったと言い、それなしで可能でないアクセスを彼らに提供した。詳細情報はURL(http://www.journalism.org/files/PEJ%20FINAL%20Survey%20of%20Journalists%20in%20IraqWITH%20SURVEY.pdf)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8147)で知ることができる。
ロイターは2008年1月22日に、チュニジア政府が公正に起訴され、メディア寄生緩和していることを証明するため、チュニジア初のジャーナリスト組合 UTJ(Union of Tunisian Journalists)を創設し、組合のチーフNagi El Bghouriが火曜日に報道の自由グループなると宣言したと報告した。
チュニジアは北アフリカで最も安定し、繁栄している国だが、政府は報道の自由を封じ、糾弾し、投獄するなど、広く起訴された。
しかし、政府はそれを否定し、UTJは政府の暗黙のサポートで、450人のジャーナリストが最初の組合指導部を選出したと報告している。
チュニジア人ジャーナリストの平均賃金は1カ月あたりUS$350である。
ほとんどのジャーナリストは、薄給、検閲、情報筋に近づく手段を得るために苦労するあど、不満が噴出している。
Nagi El Bghouriは、雇い主による乱用に対してジャーナリストを保護し、彼らの賃金、労働条件、および機能を向上させるために組合が報道機関と政府機関省庁に交渉すると言った。
さらにBghouriは、彼が、検閲を糾弾する方法として組合のWebサイトでどんな検閲された記事も発表することを計画していると言った。詳細情報はURL(http://africa.reuters.com/wire/news/usnAMA262755.html)または、URL(http://www.rsf.org/article.php3?id_article=14787)または、URL(http://allafrica.com/stories/200801170401.html)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8549)で知ることができる。
Magharebiaは2008年2月28日に、チュニジアのSNJT(National Union of Tunisian Journalists/チュニジア・ジャーナリスト組合)が2008年2月23日に、北アフリカ地域のジャーナリストを代表する地域団体創設に向けた計画に着手したと報告した。
SNJTとモロッコのMoroccan National Press Syndicateによって後援された新しいグループは、より効果的な役割を果たすため、IFJ(International Federation of Journalists/国際ジャーナリスト連盟)のメンバーになることが意図されている。
SNJTからの記者発表によれば、2008年2月22日にチュニスで行われた会合では、SNJT執行委員会とモロッコのMoroccan National Press Syndicateで主要なYounes M'jahedは、「報道の自由を促進して、アラブのマグレブ地域でプレス組合の交渉容量を高める必要性」に同意した。
2つのグループはまた「イニシアチブがマグレブ地域のすべての組合を含むように広げられるまでチュニジア、モロッコの組合の間で専門的技術と訪問を交換する可能性を探る。」と言っている。
SNJTは2007年10月に、Association of Tunisian Journalistsの40年目にあたり、前の構造から賃金交渉して、チュニジアで報道の自由を防御することができる組合に変形すると決めた。
この変化は地域レベルへグループの拡大について、新しい議論に通じた。
アラブ・ジャーナリスト組合(Arab Union of Journalists)の情報筋は、エジプトによって率いられる匿名に関する条件で、「エジプトには、それ自身の議題があり、そして、彼らは自らのヘゲモニーをアラブ・ジャーナリスト組合で放棄したがっていないだろう」ということで、エジプトはエジプトに本部を置いて、今回の組織に加わらないだろうと、 Magharebiaに言っている。
2008年3月の次の会議に、将来の団体について議論すると予想されていると報告している。詳細情報はURL(http://www.magharebia.com/cocoon/awi/xhtml1/en_GB/features/awi/features/2008/02/28/feature-01)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8943)で知ることができる。
EJC(European Journalism Center)は2008年6月6日に、ENJN(European Neighbourhood Journalism Network)の苦境を全面的に支援することにしたと報告した。
EU(European Union/ヨーロッパ連合)の話で真実を掴むのは非常に難しく、ブリュッセルのお役所流はとくに難しいと言っている。
ENJNの最前の目的地は、地中海南岸からのジャーナリストを助けることで、東欧であり、南コーカサス山脈国はEUである。
同時に、ENJNは、調停するという目標のために、これらの領域からジャーナリスト間をネットワークでつなぐのを容易にする。
このWebサイトはヨーロッパのNeighbourhood Policyとジャーナリストとして、同僚、トレーナー、学校、およびネットワークにかかわる主要な人々に接するのを助ける申し出ツールとして、基礎的な情報を含んでいる。
プロジェクトは、40の地方でトレーニング・セッションが行われ、6月にはアルメニア、ヨルダン、エジプトなどの国で始まる。
ENJNはメディアの専門家の国際借款団によって運用され、イギリスのトムソン財団()、オランダのEJC(European Journalism Centre)、ベルギーの国際ジャーナリスト連盟(International Federation of Journalists)、イギリスのManagement Partners、ベルギーのBBJと協力してプロジェクトを推進する。
プロジェクトは、EC(European Commission)からの基金で、European Neighbourhood Policyのフレーム・ワークの中で進められ、Europe for Mediterranean Journalistsもフォローしていくと報告している。詳細情報はURL(http://www.ejc.net/media_news/new_website_reaches_out_to_eu_neighbourhood_journalists/)または、URL(http://www.journalismnetwork.eu/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9985)で知ることができる。
イギリスのJournalism.co.ukが2008年6月20日に、イギリスのジャーナリストについて、ブログとビデオをどのように活用しているかを調べた新しい調査「European Digital Journalism Study」の結果を公開したと報告した。
「European Digital Journalism Study」によると、ヨーロッパ諸国のジャーナリスト応答者の41%がブログかビデオのコンテンツを提供したと答えたのに対し、イギリスのジャーナリスト応答者の61%がブログかビデオのコンテンツを提供したと答えたと報告した。
イギリスの応答者の4分の3以上が、Webで追加マルチメディア・コンテントを生産することが、彼らの仕事で最も大きい挑戦であると言った。
欧州諸国で9カ国347人のジャーナリストについて調査した「European Digital Journalism Study」では、イギリスのジャーナリスト85%が、ジャーナリスト・ブログが現在、それらのWebサイトの特徴であると言い、ブログを作りながら先端を行っていることを示した。
やっぱり、ジャーナリストは時代に遅れている!
しかし、総合的な応答者の10%だけが、マルチメディア・コンテントを生産するためのトレーニングを受けたと言い、イギリスは14%がトレーニングを受けたと答えた。
PR会社のBrands2LifeとヨーロッパのパートナーOriella PR Networkによって、ベルギー、オランダ、ルクセンブルグ、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、スウェーデン、およびイギリスで行われた調査研究「デジタル世代(digital age)」は、国、そして地方の放送とメディア・ジャーナリストに、どう仕事に障ったかに関して尋ねた。詳細情報はURL(http://www.journalism.co.uk/2/articles/531784.php)または、「European Digital Journalism Study」がダウンロードできるURL(http://www.europeandigitaljournalism.com/%5Cdefault.asp)または、ジャーナリストの写真が多く有るURL(http://www.flickr.com/people/adders/)または、Social Media Caf , LondonのURL(http://www.flickr.com/photos/adders/sets/72157603919590044/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10165)で知ることができる。
Editor and Publisherは2008年6月25日に、困難な印刷ジャーナリズムにおける経済の時勢によって、ジャーナリストはただやむを得ず、彼らの不要になった書類を残すことを止めたと報告した。
今週の雑誌「PR Week」は、全体にその職業を出て行っていると報告している。
元ジャーナリストと広報担当役員の両方を引用して、シラクサ(Syracuse)のNewhouse School of Communicationsのメンバーが、全国的に新聞で多数の削減のレポートで、心配なジャーナリズムの学生がどのように広報や広告に移動しているかをレポートで例証していると報告した。
インタビューされたPR幹部社員の大部分が、ここ12-18カ月以内のジャーナリストによって提出された履歴書の増加を見たと答えている。
ジャーナリズム学部の学生が、先輩のジャーナリストにあこがれて、ジャーナリストになってもすぐに解雇される可能性が高くなり、それを心配し、どんどん有能な人材が流出している。詳細情報はURL(http://www.editorandpublisher.com/eandp/news/article_display.jsp?vnu_content_id=1003820535)または、雑誌「PR Week」のURL(http://www.prweekus.com/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10202)で知ることができる。
IJNet(International Journalists Network)は2008年7月3日に、Human Rights Watchが「中国オリンピック・レポーター・ガイド(Reporters' guide to China Olympics)」を発行したと報告した。
現在のところ、英語版だけですが、もうすぐフランス語版、ドイツ語版、スペイン語版、日本語版が登場すると報告している。
「ガイド」は危険に関する特別の注意として、中国のソースとニュースアシスタントが面している、主に閉鎖された国でどう報告するかを北京オリンピックについてカバーして記述している。
とくに、外国人のジャーナリストのために、中国政府が一時的な規則として、外国人のジャーナリストの権利と中国で直面するかもしれない危険の両方について詳しく説明している。
また、一時的な規則について役に立つように、英語と中国語のバイリンガルで説明され、Webサイトの記載についての付録も含んでいる。
この「中国オリンピック・レポーター・ガイド(Reporters' guide to China Olympics)」は、ジャーナリスト保護委員会(Committee to Protect Journalists)のサポートで、ヒューマン・ライツ・ウオッチ(Human Rights Watch)が制作した。
利用対象者は、北京大会を取材する外国からの約2万5000人のジャーナリストを対象にしている。詳細情報はURL(http://ijnet.org/Director.aspx?P=Article&ID=307906&LID=1)または、URL(http://china.hrw.org/)または、URL(http://china.hrw.org/files/HRW_Beijing_Olympics_Reporters_Guide.pdf)または、URL(http://china.hrw.org/issues/reporters-guide-to-covering-beijing-olympics)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10280)で知ることができる。
Benton Foundationは2008年7月10日にMedia Shiftからの情報として、10年以上に渡って南カリフォルニア大学でアネンバーグ学校(Annenberg School for Communications at the University of Southern California)によって発行されてきた「OJR(Online Journalism Review)」が2008年6月16日に、編集者ロバート・ナイルズ(Robert Niles)の「Goodbye」というタイトルと共に閉鎖したと報告した。
なぜこんなことになったのか?
アネンバーグ学校からの素っ気ない返事は、新しい学部長アーネスト・ウィルソン(Ernest Wilson)と、ジャーナリスト養成学校の新しい指導官ジェネバ・オーバーホルサー(Geneva Overholser)による変遷に直面し、閉鎖することになったということであった。
彼らは、多くのプログラムを再考していて、OJRも学校で作動する方法として再考されていた。
しかし、重要な方法でオンライン・ジャーナリズムをカリキュラムに入れるアカデミーとそれ自身の戦いに関連して、さらに大きな問題が起こっていると報告している。詳細情報はURL(http://benton.org/node/15139?sourcetracking=newsletter%2FBenton%27s+Headlines%2F15156%2F2008%2F07%2F11&)または、URL(http://www.pbs.org/mediashift/2008/07/digging_deeperwho_killed_the_o.html)または、「Goodbye」のURL(http://www.ojr.org/ojr/people/robert/200806/1515/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10371)で知ることができる。
IJNet(International Journalists Network)は2008年9月22日に、欧州委員会(European Commission)がEU(European Union/ヨーロッパ連合)として、科学コミュニケーションで利用可能なトレーニングの機会の認識を増加させることを意図するリソース「European Guide to Science Journalism Training」を支給したと報告した。
ガイドはEUの27加盟国に対し、科学ジャーナリズムをサポートする交流事業、奨学金、および他のイニシアチブと科学ジャーナリズムでのトレーニング・コースが含まれている。
これは最初に2007年12月に発行され、情報を確認してアップデートされた。
科学ジャーナリストは、科学的基礎知識が求められる。詳細情報はURL(http://www.ijnet.org/ijnet/training_opportunities/guide_informs_eu_science_journalists_about_training_opportunities)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=11093)で知ることができる。
IJNet(International Journalists Network)は2008年9月24日に、世界中の学生ジャーナリストが書き込み、潜在的雇い主に示すことができる無料のオンライン・ポートフォリオを提供し始めたと報告した。
このオンライン・ポートフォリオは、1年間の資格で登録できるようになっている。
このWebサイトは、「Writer's Residence」と言い、学校によって提供された正当な電子メール・アドレスと共に、大学と大学生に会員資格を提供している。
「Writer's Residence」は、オンラインで履歴などをテキストで書き込むことで成立する。
登録は、URL(https://writersresidence.com/signup)ででき、1年間が終わると、1ヶ月あたりUS$8.29が必要になる。詳細情報はURL(http://www.ijnet.org/ijnet/training_opportunities/free_online_portfolios_available_for_university_journalism_students)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=11109)で知ることができる。
CPJ(ジャーナリスト保護委員会/Committee to Protect Journalists)は2008年12月4日に、デジタル時代の反映で、世界中でいかなる他のメディアからのジャーナリストより、オンライン・ジャーナリストが多く投獄されていると報告した。
ニューヨークを拠点とするメディア監視団体が行ってきた例年の投獄されたジャーナリスト調査では2008年12月1日の時点で、合計125人のジャーナリストで、2007年の同じ時点より、2人だけ少なかったと報告した。
その内56人が、ブロガー、Webベースのレポーター、またはオンライン・エディターで、初めて新聞雑誌記者を抜いたと報告している。
活字メディアの記者、エディター、カメラマンで投獄されているのは53人で、残りはテレビ、ラジオ、ドキュメンタリー映像制作者であったと報告している。
また、国別では10年間連続で中国が最も多く、それに続いてキューバ、ミャンマー、エリトリア、ウズベキスタンと続いている。
とくに中国は投獄している28人中、24人がオンライン・ジャーナリストであったことが際だっている。
また、CPJは、投獄されているジャーナリストの内45人が、フリーランサーであったことにも注目している。
さらに投獄理由では、国益に対する転覆、国家機密を明かした、反国家主義などが判決で使用されていると報告した。
さらに、これらの国の刑務所環境が、他の国と比較して際だって悪いとも言える。詳細情報はURL(http://www.cpj.org/imprisoned/cpjs-2008-census-online-journalists-now-jailed-mor.php)または、URL(http://cpj.org/imprisoned/2008.php)または、URL(http://tech.yahoo.com/news/afp/20081204/tc_afp/usmediajusticerightsinternetcpj)で知ることができる。

[ジャーナリスト]
●アマースト・カレッジがWebで公開している作家へのオンライン情報源「Amherst College: Online Resources for Writers」のURL(https://www.amherst.edu/academiclife/support/writingcenter/resourcesforwriters)
●National Press ClubのURL(http://npc.press.org/)
●Committee of Concerned Journalistsが印刷メディア・ジャーナリストのためのツールとして公開した「Tools for Print Journalists」のURL(http://www.concernedjournalists.org/tools/filter/7)
●少数民族向けジャーナリズム教育組織として知られる「Maynard Institute for Journalism Education」のURL(http://www.maynardije.org/)
●「BusinessJournalism.org」のURL(http://www.businessjournalism.org/bizjournalism/index.cfm)
●「Business Writer's Free Library」のURL(http://www.managementhelp.org/commskls/cmm_writ.htm)
●「NewsDesigner.com」のURL(http://www.newsdesigner.com/archives/cat_malofiej_controversy.php)
●「VisualJournalism.com」のURL(http://www.visualjournalism.com/)
●CCJ(Committee of Conserned Journalist)のURL(http://www.concernedjournalists.org/)
●アフリカの農業技術から、バイオ技術まで、あらゆることが報告され、貴重な情報源になっているANSTI(the African Network of Scientific and Technical Institutions)が年に2回刊行するアフリカの科学と技術情報誌「AJST(African Journal of Science and Technology)」のURL(http://www.ansti.org/journal.php )
●Columbia Journalism Review DailyのURL(http://www.cjrdaily.org/)
●ジャーナリズムとトラウマのための研究所「Dart Center for Journalism & Trauma」のURL(http://www.dartcenter.org)
●ジャーナリストの哲学、科学、および法の分野の間の交差点「The Journal of Philosophy, Science & Law」のURL(http://www.psljournal.com/)
●The Institute for Interactive JournalismのURL(http://www.j-lab.org/)
●法廷の適用範囲に選任されたレポーターを補助することを目的に、米国連邦裁判所が2005年5月4日に公開した「米国連邦裁判所のジャーナリスト・ガイド(A Journalist's Guide to the Federal Courts)」のURL(http://www.uscourts.gov/journalistguide/welcome.html)
●Asia's Newspaper on Electronic Information Products & Services(アジア新聞オンライン情報製品サービス)が提供しているオンライン情報「Access」のURL(http://www.aardvarknet.info/user/subject1/index.cfm?all=All)または、URL(http://www.aardvarknet.info/access/sharefiles/backissues.cfm)
●European Journalism CentreがEU(European Union)の動きをジャーナリストが容易にレポートできるようにEU本部があるベルギーからの手紙としてオープンした「EU for journalists(eu4journalists.com)」のURL(http://www.eu4journalists.com)
●オランダ語が読めないジャーナリストに、European Journalism Centreが協力してDutch Media Newsが Dutch Journalism Training Databaseを英語に翻訳したサイトのURL(http://www.journalism-training.com/dmn.php)
●ハイスクール・ジャーナリズム(High School Journalism)のURL(http://www.highschooljournalism.org/)
●Newspaper Guild/Communications Workers of America union(米国新聞ギルド /コミュニケーション労働者組合)のURL(http://www.newsguild.org/)
●ジャーナリストのためのEU情報としてEJCが開設した「EU for journalists」のURL(http://www.eu4journalists.com)
●アフリカのジャーナリズムを網羅し、出版された過去のバンクナンバーも読むことができる「AJOL(アフリカ・ジャーナル/African Journals OnLine)」のURL(http://www.ajol.info/)
●アフリカのケニヤにある大学United States International University in Nairobi, Kenyaにジャーナリスト・コースが2004年9月に創設される報告があるURL(http://www.journalism.co.uk/news/story996.shtml)または、URL(http://www.usiu.ac.ke/)
●Institute for War and Peace Reportingが実施しているイラク関連のメディア情報モニタリングし、カレンダー方式で紹介している「Iraqi Press Monitor」があるURL(http://www.iwpr.net/index.pl?iraq_ipm_index.html)
●米国のConvention Industry Councilが公開している会議や展示会、イベント関連用語辞典「Convention Industry Glossary」のURL(http://glossary.conventionindustry.org/)
●Google Newsで配信される多くのニュースを縦断し、時間軸と共に視覚的に見ることができる「Newsmap」のURL(http://www.marumushi.com/apps/newsmap/newsmap.cfm)
●IFJ(The International Federation of Journalists/国際ジャーナリスト協会)のURL(http://www.ifj.org/)
●Free Press: Beginner's Guide to Media ReformのURL(http://www.mediareform.net/)または、URL(http://www.mediareform.net/guide/)
●ARL(The Association of Research Libraries)が、ジャーナリストのために公開されたレポートや調査、ニュース・レターを紹介した「NewJour」の過去のログを事典風にまとめたURL(http://gort.ucsd.edu/newjour/)
●Blogger Rafat Aliが公開している「dotJournalism」のURL(http://www.journalism.co.uk)
●「dotJournalism」の用語辞典のURL(http://www.journalism.co.uk/glossary.shtml)
●IPI(International Press Institute)が公開しているURL(http://www.freemedia.at/wpfr/world.html)、「世界の戦争とメディア(A GLOBAL WAR ON MEDIA)」で、これまでに死亡したジャーナリストのレポートがあるURL(http://www.freemedia.at/Death_Watch/d_watch2001.htm)
●外務省の「世界の動き」のURL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/pr/pub/sekai/index.html)
●世界の国情が判る「The World Factbook」のURL(http://www.odci.gov/cia/publications/factbook/index.html)
●世界の国情が判る「CountryReports.org」のURL(http://www.countryreports.org/)
●非営利団体「Colorado Alliance of Research LibrariesがLSCA(Library Services and Construction Act)」に添って、2001年1月から提供するようになったマイナー・ジ ャーナリズム情報があるElectronic Journal MinerのURL(http://ejournal.coalliance.org/)
●ジャーナリストのバイブルとも呼ばれているAP(Associated Press)の「The Associated Press Stylebook and Briefing on Media Law」が購入できるURL(http://www.apstylebook.com/)
●ゴシップ記事なども多い「The Rip Off Report(暴露レポート)」のURL(http://www.ripoffreport.com/)
●525人以上のジャーナリストが参加し、情報交換の場として利用されている「Journaliststoolbox.com」のURL(http://www.journaliststoolbox.com)
●毎週1週間分のAP伝を紹介しているURL(http://www.ap.org/pages/indnews/)
●PDFで配信される有料のニュース配信サービス「IMakeNews」のURL(http://www.imakenews.com/)
●「MediaResource: Linking Journalists and Scientists」のURL(http://www.mediaresource.org/)
●The Penn Onlineが2003年11月17日に公開した、アフリカのジャーナリズム教育についての現状報告「Professor teaches journalists in Africa 」があるURL(http://www.thepenn.org/vnews/display.v/ART/2003/11/17/3fb8ec7575a60)
●19,000の新聞切り抜きがある米国北西部の歴史データベース「The Northwest History Database」のURL(http://content.wsulibs.wsu.edu/pncc/pncc.htm)
●ドイツの鉄道会社Deutsche Bahnが2003年5月13日に発表したジャーナリスト向けに提供するテレビコンテンツ提供サービス「Fernsehjournalisten」のURL(http://www.bahn-net.de/presse/presse-informationen/holding/2003_2/pi_20030512a.htm#oben)
●The LANCETが公開している「The Journal」のURL(http://www.thelancet.com/journal)
●フロリダ大学(University of Florida)のDepartment of Statisticsが公開している世界の電子図書館統計情報があるリンク集「The World Wide Web Virtual Library: Statistics」のURL(http://www.stat.ufl.edu/vlib/statistics.html)
●世界中のニュースサイトにリンクしている「ABYZ News Links」のURL(http://www.abyznewslinks.com/)
●AJR(American Journalism Review)のURL(http://ajr.org/)
●AMF(Asia Media Forum)のURL(http://www.asiamediaforum.org)
●American Press InstituteのURL(http://www.americanpressinstitute.org/)
●AP(Associated Press)のURL(http://www.ap.org/)
●Backpack journalismのURL(http://www.epnworld-reporter.com/news/fullstory.php/aid/192/Backpack_Journalism.html)
●Bob Ryan: Columns on Boston Globe OnlineのURL(http://www.boston.com/globe/columns/ryan/)
●若いカーレース関連のデジタル・ジャーナリストを表彰するベルギーの「Bridgestone Europe student award for digital reporter of the year」のURL(http://www.bridgestone-eu.com/articles.asp?ID=1500&menuID=1072&siteID=1)
●世界各国の情報が地図と共に入手できる「CIA-World Factbook」のURL(http://www.cia.gov/cia/publications/factbook/index.html)
●メディアを監視し、ロビー活動をしている団体CJR(Columbia Journalism Review)のURL(http://www.cjr.org/owners/)で知ることができる。
●「CPJ」が2003年1月2日に報告した、「2002年に殺害されたジャーナリストは19人(19 JOURNALISTS KILLED FOR THEIR WORK IN 2002」のURL(http://www.cpj.org/news/2003/Killed_02_release.html)または、URL(http://www.cpj.org/killed/killed02.html)
●「CyberJournalist.net」のURL(http://www.cyberjournalist.net/)
●「Democrat and Chronicle」のURL(http://www.democratandchronicle.com/)
●デジタル時代のフォト・ジャーナリズムに関するマルチメディア・マガジン「The DigitalJournalist」のURL(http://www.digitaljournalist.org/)
●「Economist.com」が提供している経済ジャーナリストのスタイル・ガイド「This guide is based on the style book which is given to all journalists at The Economist」のURL(http://www.economist.com/library/styleGuide/)
●「Editor and Publisher」のURL(http://www.editorandpublisher.com/editorandpublisher/index.jsp)
●「EPN Reporter」のURL(http://www.epnworld-reporter.com/)
●「Europemedia」のURL(http://www.europemedia.net/)
●「E.W. Scripps School of Journalism」のURL(http://scrippsjschool.org/)
●「f8(FOCAL POINT)」のURL(http://www.f8.com/)
●ジャーナリストのためのリソースとリサーチ情報がある「FACSNet」のURL(http://www.facsnet.org/net/)
●「foto8」のURL(http://www.foto8.com/)
●「Freedom Forum」のURL(http://www.freedomforum.org/)
●「Global Media Journal」のURL(http://www.globalmediajournal.com/)
●ドイツのケルン大学Stefan Blaschkeが提供している「History Journals Guide」のURL(http://www.history-journals.de/)
●「HKJA(Hong Kong Journalists Association/香港ジャーナリスト協会)」のURL(http://www.hkja.org.hk/)
●メリーランド大学(University of Maryland)の「Pew Center for Civic Journalism」が運営している非営利団体インタラクティブ・ジャーナリズム研究所(Institute for Interactive Journalism)「J-Lab」のURL(http://www.j-lab.org/)
●「Journalism.org」のURL(http://www.journalism.org/)
●「journalE」のURL(http://www.journale.com/)
●イギリスの「Journalism」のURL(http://www.journalism.co.uk/)
●「The Journalist's Toolbox」のURL(http://www.journaliststoolbox.com/)
●震災マニュアルWeb版「Kobe after the Earthquake」のURL(http://www.pict.com/capa/tomi/kobe/manual/preparj0.html)
●「The Media Center」のURL(http://www.americanpressinstitute.org/mediacenter/)
●「MediaNews Group」のURL(http://www.medianewsgroup.com/)
●「NAA(Newspaper Association of America/米国新聞協会)」のURL(http://www.naa.org/)
●「Newspaper Guild-CWA」のURL(http://www.cwa-union.org/)
●「Ohio University Online Journalism Program Sequence」のURL(http://scrippsjschool.org/academic_options.php?story_id=296)
●「Open Access Journals - Directories」のURL(http://www.doaj.org/)
●「OJS(Open Journal Systems)」のURL(http://www.pkp.ubc.ca/ojs/)
●世界中の新聞がリンクし、世界中のジャーナリスト向け情報を毎日電子メールで提供する「Online Journalism」のURL(http://ojr.usc.edu/content/ojc)
●優秀な記事を書いたオンライン・ジャーナリストを選定し、賞を与える「Online Journalism Awards」のURL(http://www.onlinejournalismawards.org/)
●「Osmar White」のURL(http://wwwmcc.murdoch.edu.au/ReadingRoom/hfilm/SALAMAUA.html)
●イギリスのマスコミに対する不平不満を受け付けている団体「PCC(Press Complaints Commission)」のURL(http://www.pcc.org.uk/)
●「PCIJ(Philippine Center for Investigative Journalism/ジャーナリズム研究フィリピン・センター)」のURL(http://www.pcij.org/)
●媒体に所属していないフリーライターと、媒体編集者を結ぶ掲示板「Penブリッジ」のURL(http://s-pr.com/rs/)
●「PIXELPRESS」のURL(http://www.pixelpress.org/)
●「PKP(Public Knowledge Project)」のURL(http://www.pkp.ubc.ca/)
●「PMW(Pacific Media Watch)」のURL(http://www.pmw.c2o.org/)
●「Paul McMasters」のURL(http://www.firstamendmentcenter.org/biography.aspx?name=mcmasters)
●「Poynter.org」のURL(http://www.poynter.org/)
●「Poynter Institute」のURL(http://www.poynter.org/)
●オンライン・ジャーナリストのためのリソース集「Power Reporting」のURL(http://www.powerreporting.com/)
●「Preparation of Journal Article Abstracts」のURL(http://faculty.blackrivertech.org/pstillwell/preparation_of_journal_article_a.htm)
●「PR Newswire」のURL(http://www.prnewswire.com/)
●「RCFP(Reporters Committee for Freedom of the Press)」のURL(http://www.rcfp.org/)
●「RedTop」のURL(http://www.red-top.com/)
●「reportage」のURL(http://www.reportage.org/)
●「RFE/RL」のURL(http://www.rferl.org)
●「ROPPYS」災害ジャーナリストのページのURL(http://www.interq.or.jp/www-user/tfd119/)
●「RSF(Reporters Without Boarders)」が公開している、世界における報道の自由に関するインデックス「World press freedom index」のURL(http://www.rsf.org/article.php3?id_article=4116)
●米国の高校で始まったジャーナリズム・プロジェクト「RTNDF'S HIGH SCHOOL JOURNALISM PROJECT」が公開している「New Internet Journalism Beginners Guide(新インターネット・ジャーナリズム・ガイド)」のURL(http://www.rtndf.org/resources/highschool.shtml)
●「Slashdot」のURL(http://slashdot.org/)
●世界のプロ・ジャーナリストの団体「SPJ(Society of Professional Journalists)」のURL(http://www.spj.org/)
●「Symposium on Converged Journalism」のURL(http://www.jou.ufl.edu/converge/)
●「University of Florida's College of Journalism and Communications」のURL(http://www.jou.ufl.edu/)
●「University of the South Pacific」のURL(http://www.usp.ac.fj/)
●「Wansolwara newspaper」のURL(http://www.sidsnet.org/pacific/usp/journ/docs/news/)
●次世代インターネット・ジャーナルを考察している「What's next for Internet Journals?」のURL(http://firstmonday.org/issues/issue6_9/henshaw/)
●「WAN(World Association of Newspapers)」のURL(http://www.wan-press.org/)
●「World Editors Forum」のURL(http://www.wan-press.org/wef/)
●Hewlett Packardが推奨する写真ジャーナリズムWeblogサイト「YOUStories」のURL(http://h10030.www1.hp.com/you/us/en/flash/flashyou.html)
●「ZoneZero」のURL(http://www.zonezero.com/)
●村上龍主催のメールマガジン「JMM(Japan Mail Media)」のURL(http://jmm.cogen.co.jp/)
●ソマリア・ジャーナリスト・ネットワーク(Somali Journalists' Network)の「SOJON」のURL(http://www.sojon.org)「SOJON」では、女性のジャーナリスト教育サイト「Women Journalists Training」のURL(http://www.sojon.org/reports/women-report.htm)や
インターネット・ジャーナリスト教育サイト「Workshop for Internet Journalists」のURL(http://www.sojon.org/reports/workshop1.htm)が開設されている。
●イギリスのIWPR(Institute for War and Peace Reporting)が2002年に公開したアフガニスタンで取材するジャーナリストのためのハンドブック「A Handbook for Afghan Journalists」があるURL(http://www.iwpr.net/development/resources/afghanhandbook_english.pdf)
●TJA(Thai Journalists Association/タイ・ジャーナリズム協会)のURL(http://www.tja.or.th/)
●ウォーターゲート事件をめぐる報道でピュリツァー賞を受賞した米ワシントン・ポスト紙記者の取材メモなどが公開されているテキサス大学オースチン校(University of Texas at Austin)のOnline ExbitionのURL(http://www.hrc.utexas.edu/exhibitions/online/woodstein/)、およびパレスチナから11人のジャーナリスト組合から代


RSFが公開した「World press freedom index」
2002年11月発表のPress freedom world-wide has deteriorated in the past year
CPJが2002年に殺害されたジャーナリストは19人の詳細報告
Ossie Awards for student journalism 2002のエントリー・カード
1984〜2002年のCIA-World Factbook表紙
ONAが公開している「Digital Journalism Credibility Study」
A Handbook for Afghan Journalists
NAHJが公開した第1次の調査の予備結果調査報告書
Media for DemocracyとMediaChannelが2004年9月3日に公開した非公式メディア・ガイド
A Journalist's Guide to the Federal Courts
CIA World Factbook 2005
State of the News Media 2005サマリー
State of the News Media 2005
EFFが2006年5月26日に公開したリリースと判決文
Reporting Justice: A Handbook on Covering War Crimes Courts
Handbook for the Radio Journalism Course in Political Reporting
NSIが2007年3月6日に公開したレポート「Killing the Messenger」
SJFによる時間外労働拒否を命令
「Everyone's Guide to By-Passing Internet Censorship for Citizens Worldwide」
「Newspaper Footprint: Total Audience in Print and Online」
Privacy Internationalの研究「Silencing Sources」
BBC World Serviceが2007年12月10日に公開した「World Divided on Press Freedom」
Project for Excellence in Journalismが2007年11月に公開したイラク最前線レポーター・レポート
State of the News Media 2008
「European Digital Journalism Study」
「中国オリンピック・レポーター・ガイド(Reporters' guide to China Olympics)」
「European Guide to Science Journalism Training」
「Writer's Residence」のイメージ画像

PR Newswire
ジャーナリスト・プロデューサー
世界の新聞検索サーバー
ニュース・オン・インターネット
アジアのニュース・オン・インターネット
北米と南米のニュース・オン・インターネット
ヨーロッパのニュース・オン・インターネット
オセアニアのニュース・オン・インターネット
コンピュータやインターネット関係のニュース
インターネットやコンピュータの歴史があるURL
電子メール新聞のURL
デジタル新聞
統計関連情報があるURL
フォトジャーナリスト
ビデオジャーナリスト
the Wireless Backpack
MXテレビ
20人のビデオジャーナリスト
DVC PRO
アジアプレス・インターナショナル
VJドキュメント
PLANET 1
オンライン・ジャーナリスト
朝日ニュースター
フォト・ラボ
メディア・アクティビスト
video vigilante
TMN
E-Wire
DV STUDIO1394
Bettmann Archive
NetAction
ルータ・ケツァル・アルゼンタリア探検隊
国際ジャーナリストの仕事と技術
Cut'n'Mix
AiR
災害ジャーナリスト
IFJ
CPJ
ICIJ
One digital day
ip2000
ワイヤレス・バレー
プラネット・プロジェクト
SCP(Survellance Camera Players)
Japan Press Index
paperball
マルチメディア新聞
オンライン・マガジンのホームページ
グローバル・リサーチ
インターネット
WWW
ホームページ
AMC(AMERICAN MUSIC CENTER)
MEDIA TOWER
インターネット効果指標データ
Business Browser
サイバー都市ケースバンク
企業ホームページ・インデックス
CD-ROM Web Magazine
ZAKZAK
INTERNET Watch
MacWEEK Online Japan
TidBITS Japanese
Newsbytes
DNA(Digital News Archives)
E-NEWS
毎日150文字新聞
GyroScoop
JustNetパーソナライズド毎日デイリークリック
パーソナライズド・ウォッチ
台湾のコンピュータ業界のニュース
ニュース・オン・デマンド
インフォマーケット・ニュース・チェッカー
朝日ニュースター
PCWEEK WIRE
毎日デイリークリック
Y.O.M.I
BizTech
J-Site
Webpublisher
c|net
NETSCAPEのプラグイン
RealAudio
キーナビ
FIRSTNEWS
Macintosh WIRE
E-Wire
NewsTracker
INN
Corporate Watch
ZDNet
Clue
DigiNews
Online News Salaries and Staffing
NCN(New Century Network)
WAN(the World Association of Newspapers)
IAA
プレスネットワーク
NewsReleaseNavi
Mercury CenterのDEAR READERS
MHTML(Multilingual HTML)
ASCII24電子メールサービス
News Trek
Kansai MediArchive
The Weather Underground
Macromedia Generator
新聞記事の公共性と著作権
富山県立近代美術館裁判
シェアメール
メディア資産管理
HP Instant Delivery
APPETIE
TIME 100
JPIX
Eyetrack2000
UCLAが2000年8月15日に公開した調査報告
デジタル著作権
デジタル映像の著作権保護
版権ビジネス
万国著作権条約
パソコン関連の著作権事件年表
アンチ著作権パラダイス
電子メールと著作権法
World Press Freedom Day
田中康夫長野県知事の「脱・記者クラブ」宣言
国境なき記者団
ComedyCentral
DSL(Design Science License)
特定交通情報提供事業
経団連の「今後のメディア制度の課題(中間報告)」-1
Backpack journalism
Creative Commons
MRE(Military Reporters and Editors)
ピューリッア賞
自由利用マーク
EYEマーク
CJR(Columbia Journalism Review)
CIA(Central Intelligence Agency)
民主主義と特許
RCFP(Reporters Committee for Freedom of the Press)
ONA(Online News Association)
Creative Commons
CIA World Factbook
This World: One Day of War
携帯電話キャスター
携帯電話TV局
著者と出版社の力関係と著作権
著者と出版社の力関係と著作権
米国連邦裁判所のジャーナリスト・ガイド
インタラクティブ・ジャーナリズム研究所
Bastiat Prize
ファインゴールド賄賂規制法案
検証ジャーナリズム
EU press agency
yorimo
Annual report on American Journalism
NNN(Newspaper National Network)
NAA(Newspaper Association of America)
フリー・ジャーナリストのマルチメディア探検旅行
WPNI(Washingtonpost.Newsweek Interactive)