アスキー・インターネットフリーウェイ

ASCII Internet Freeway/AIF


アスキー(2002年11月18日にメディアリーヴス社名を変更し、子会社のアストロアーツを「アスキー」に社名変更した)が提供していたインターネットに無料接続できるサービスの名称。アスキーは、ハイパーネットが開発したハイパーシステムを利用して、インターネットに接続中に広告をパソコン画面上に表示し、その広告収入によって無料接続サービスを提供している。インターネットフリーウェイに接続するためには、HotCafeという専用の接続ソフトを使用する。HotCafeを起動し、インターネットに接続するとモニターに広告が表示され、それと同時にNetscape Navigatorなどのブラウザを使ってネット・サーフィンが楽しめる。HotCafeは、1996年4月15日からアスキーネットのホームページで無料配布されている。また、パソコン通信のアスキーネットでも入手できる。1996年4月15日より先着順に限定2万人にアスキー・インターネットフリーウェイのサービスを開始した。しかし、1996年6月17日の午前10時で、会員限定サービスを終了し、1996年6月19日午前10時より正式スタートされた。正式サービスではMacintosh版も用意され、アクセスポイントも順次拡大される。正式サービスでは利用者数に制限はない。ただし、試験運用のIDは使えなくなった。また、接続に必要な専用ソフトHotCafeもバージョンアップされて使えないので、ダウンロードし直さなくてはならない。申し込みは、いままでと同じくHotCafeをインストールした後、画面の指示に従って 操作していけば完了する。ただし、アスキーが行っていたプロバイダ事業のAIXとは別のサービス。AIFのサービスは1997年12月24日で終了し、AIXのサービスも1998年1月24日で終了した。HotCafeを提供していたハイパーネットは1997年12月2日に東京地裁に倒産を申請した。実質的には引責倒産といえる。角川ホールディングスは業容を多角化する目的で2004年1月29日に、アスキーの持ち株会社であるメディアリーヴスに対して株式公開買い付け(TOB)を2004年2月に実施し、「ファミ通」などを発行するゲーム雑誌会社エンターブレインなども併せて買収することを発表した。


世界のインターネット・ユーザー(Computer Industry Almanac Inc.より/1998年末現在)
世界のWeb内容(Nature/8.July 1999,from NEC Research Instituteより)
サーチ・エンジンの実体比較(Nature/8.July 1999,from NEC Research Instituteより)
個人ユーザーのインターネット利用目的
米国国民のインターネット利用目的
米国国民で毎日利用している人のインターネット目的
米国国民のインターネット利用者の内訳
米国国民のインターネット内訳別目的
米国国民のインターネット利用率
米国国民のインターネット成長率
米国国民1日のインターネット利用時間
米国国民のインターネット利用者と未使用者の内訳
米国国民のインターネット利用者と未使用者の社会的接触
米国国民のインターネット利用のきっかけ
米国国民の家族と友人のインターネット利用
米国国民の家族間のインターネット利用
米国国民の家族でのインターネット利用環境
米国国民のインターネット利用の場所
米国国民のインターネット利用場所別時間
米国国民の電子メール利用数
米国国民のインターネット利用ベテランと初心者の違い
恋愛電子メールの利用率
日本のインターネット利用者予測
1998年〜2000年の日本人インターネット利用者の伸び
米国における両親のインターネット利用の推移
米国の子供達がインターネットで情報を知る先
2000年8月の地域別、国別インターネット・ユーザー
意外と多いインターネットを利用しない米国人
インターネット広告のカテゴリーとタイプ、歴史
米国のインターネット広告掲載タイプ要求と提供タイプの比較
Goldmann Sachs and PC Data Onlineの年末商戦情報
米国の1999年と2000年年末商戦で購入できなかったサイトの数
2000年年末米国における日曜ごとの売り上げ比較
米国のパソコンユーザーとインターネット環境確保の比率
Nielsen//NetRatingsが2002年12月20日に発表した2002年末商戦の動向
Amazon.comが2002年12月26日に発表した年末商戦結果
UCLA Surveying the Digital Future 2000
UCLA Surveying the Digital Future 2001
UCLA Surveying the Digital Future 2002
GAOが2006年7月28日に公開した、インターネットのDHSプランに関するレポート
GAOが2006年7月28日に公開した、David A. PownerとKeith Rhodesによる技術セキュリティに関する連邦政府上院委員会における証言