i-ボックス

iBOX

アイボックス

ネットワーク用端末大手の日本電算機(JCC)が開発した、インターネットに接続できる低価格でテレビゲーム機並みの大きさの専用端末の名称。米国のオラクル(Oracle)社や日本のバンダイが相次いで投入している一種のインターネット・パソコンで、業界に先駆けて1996年2月19日に発売した。。家庭用のiボックスh(ホーム)と企業向けのiボックスcがあり、CD-ROM装置を内蔵し、メモリ消費量が低い独自で開発したブラウザが組み込まれている。家庭用のiボックスhはテレビに接続し、電話回線をつないであらかじめ指定されたホームページにアクセスすると、そこから専用コントローラを操作してほかのホームページにコンタクトできる。ただし、そのままでは文字が入力できないため、有料サービスのように自分のクレジットカード番号を入力することができない。そこで、別売りのキーボードやテレビの解像度では気に入らない人のために、パソコン用モニタとも接続できる。企業向けのiボックスcはLAN接続用のインタフェースを内蔵し、モニタとキーボードを標準装備している。1996年6月21日、日本電算機がi-ボックスの機能にFDDやZipドライブを接続するためのパラレル・インタフェースを標準装備し、メインメモリを4MBに増加(最大12MBまで増設可能)し 、TV接続時用の28×28ドット大型フォントを追加し、登録したページをオート・パイロットする夜間ダウンロード機能をサポートし、TA接続のためのRS232Cポートを装備してISDNにも対応させ、オンライン・サインアップによるプロバイダ契約ができるようにしたしたiBOX+を発売した。iボックスcにXウィンドウ・システムに対応したCD-ROMを追加することでX端末として機能するようになった。1996年12月5日に日本電算機は、CPUにPowerPC603を搭載したモデムレス、クロック周波数66MHzのモデルSuper iBOX66hと企業向けに200MHzのPowerPC603eを搭載したSuper iBOX200Cなど6機種を発売し、1996年12月末には、40MHzのPowerPC803を採用した廉価版モデルMighty iBOXの2種類を発売した。また、1997年には、CD-ROMでRealAudioなどのプラグイン・ソフトやJavaに対応したブラウザを提供した。詳細情報はURL(http://www.jcc.co.jp/)で知ることができる。ただし、米国のBe社がハード思考から路線変更し、BeOS開発に重点を置いたように、日本電算機も大きな路線変更を求められることだろう。1997年4月に日本電算機はサン・マイクロシステムズ(Sun Microsystems)社からJavaOSのライセンスを取得し、PowerPC603を搭載したSuper iBOXに搭載することになった。日本電算機は1997年7月15日に、PowerPC801(40MHz)を搭載した家庭用エントリー・モデル「マイティーiBOX」を追加し、従来のiBOXシリーズのブラウザで利用できるプラグインをCD-ROMにして発売した。また、iBOX用のワイヤレス・キーボードとURLを入力できるマイクロ・バーコード・リーダーを導入し、PHSの高速データ通信、PIAFSへの対応も明らかにした。1997年11月27日に日本電算機は、iBOXシリーズの低価格モデル「iBOX1」の発売を開始した。日本電算機では、iBOXシリーズとソフトやカメラなどを組み合わせ、家庭用のテレビをそのままインターネット対応テレビ電話として利用できるようにするシステムを開発し、セット商品として1998年に発売する。日本電算機株式会社とジーアールホームネットは、「ぷらら」の課金決済システムを塔載したインターネット・ショッピング専用端末「iBOXぷらら」を共同開発し、1998年8月1日に発売した。詳細情報はURL(http://www.jcc.co.jp/new/980715.html)で知ることができる。日本電算機はアプリックスとJavaによるシステム技術で提携し、共同でiBOXシリーズをJavaアプレット実行専用に改良したJavaアプレット実行専用端末機「JBox」(ジェイボックス)を開発し、1999年6月21日から量産化に乗り出した。ナムコとバンダイは2005年5月2日に、2005年9月29日に持株会社「バンダイナムコホールディングス」を設立し、経営統合すると正式に発表した。詳細情報はURL(http://www.namco.co.jp/pr/release/51/51-050502.pdf)または、URL(http://www.namco.co.jp/pr/release/51/51-050502refer.pdf)または、URL(http://www.bandai.co.jp/releases/images/3/21567.pdf)で知ることができる。経済産業省製造産業局日用品室は2005年9月22日に、バンダイおよびナムコから2005年9月20日付けで提出された「事業再構築計画」について、産業活力再生特別措置法第3条第6項の規定に基づき審査した結果、同法第2条第2項第1号に規定する事業の構造の変更及び同項第2号に規定する事業革新を行う者として同法で定める認定要件を満たすと認められたため、2005年9月22日付けで事業再構築計画の認定を行ったと報告した。詳細情報はURL(http://www.meti.go.jp/press/20050922003/20050922003.html)で知ることができる。申請から2日で認定されたことになる。経済産業省は2006年2月23日に、バンダイナムコホールディングス、バンダイおよびナムコから2006年2月20日付けで提出された「事業再構築計画」について、産業活力再生特別措置法第3条第6項の規定に基づき審査した結果、同法第2条第2項第1号に規定する事業の構造の変更及び同項第2号に規定する事業革新を行う者として、同法で定める認定要件を満たすと認められ、事業再構築計画の認定をしたと報告した。詳細情報はURL(http://www.meti.go.jp/press/20060223003/20060223003.html)で知ることができる。米国のFrost&Sullivan社は2006年5月10日に、2005年におけるネットワーク導入家庭は2250万世帯で、2012年には6380万世帯に増えると予測した。また、2005年の時点では、ネットワーク化した家庭のなかで、テレビやDVDプレーヤー、セットトップ・ボックスといったパソコン以外の機器をネットワークに接続している家庭は5%にとどまったが、2012年には25%に上昇するとも予測している。詳細情報はURL(http://www.prnewswire.com/cgi-bin/stories.pl?ACCT=104&STORY=/www/story/05-10-2006/0004358612&EDATE=)で知ることができる。


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