Google Grid


Museum of Media HistoryがEPIC videoのバージョンアップ版として2005年6月6日に公開した、世界で2015年までに繰り広げられるコンテンツ戦争予測ビデオ「EPIC 2015」で登場した、Google社が近い将来サービスを開始すると予測したGridサービスの名称。これまでもIBMやSun Microsystems社がGridサービスを開始しているが、それらとGoogle社が提供するGridで、最も大きな違いは、これまでのGridがビジネスとして成り立っていない点と、さらに大きな違いは、IBMなどのサービスではGridの最終コアが、あくまでもコンピュータで、企業向けサービスであったが、Google社のGridの最終コアは人間個人であることといえる。これまでAOLなどもコンテンツの巨人になり、Microsoft社と競合すると多くのマスコミも予測するときもあったが、AOLの場合、基本的に採用していたコンテンツの管理がMicrosoft社のActive Xで、それをSun Microsoft社と提携してJavaに変更するという方向に傾いたが、最終的に技術依存していたAOLは、Sun Microsoft社のJava開発の遅れと、膨大なコンテンツの変更などが足を引っ張り、自滅していったという経緯がある。しかし、Google社は起業当時から自らの技術能力が根底になることから、GoogleがAOLと同じ失敗をすることはないだろう。つまり、これまでは既存社会に存在しているビジネスをデジタル化し、ネットワークを利用することでインターネットビジネスは成り立ってきたが、これらも基本は全てAOL型で、Google Gridの考え方は、独自の技術能力で開発できるコンテンツで、差何ネットワークの特性を理解していることが大きな違いといえる。また、「EPIC 2015」では、「Google Grid」という個人のマトリックスを同時に、GoogleとAmazon.comが合併し、2008年頃に「Googlezon」になり、2015年に「Googlezon」が最終目標にする情報構造物を個人化するコンセプト「ePIC」を実ガンするため、マーケット市場で自由に利用できる個人のID管理に生かし、個人負担にならない少額の利益を大量に集めることでビジネスとして確立すると予測している。つまり、電気やガス、水道代のように、生活に不可欠なサービスとして浸透し、それが個人に負担にならない状態で、サービスを提供することになり、本来のイギリスで産業革命当時に登場したGridに近いサービスになると予測していることになる。「EPIC 2015」では、「GPSPodcasting」、「Google Grid」の両方が個人生活にターゲットを絞っていることが特徴といえる。ただし、Googleの将来に不安はないかといえば、例えばGoogle Printのように大切で技術的にも可能であると言うことからスタートしたが、そこにフランスのシラク首相をはじめ、英語圏以外からの文化的な反発が起こるなど、技術能力、文化的意義、ユーザーが求めていることといったことだけではスタートできない、支持的、社会的問題への考慮が不十分という弱点もある「EPIC 2015」については、URL(http://www.robinsloan.com/epic/)で知ることができる。Pew Internet & American Lifeはサーチ・エンジンの2005年11月レポートを公開し、サーチ・エンジン使用は、主要なインターネット・アプリケーションとして昨年と比較して急上昇し、サーチ・エンジンは、米国のインターネット・ユーザーのオンラインでますます重要な部分になり、ごく最近のcomScore Media Metrixの消費者調査結果から、約6,000万人の米国の大人が典型的にサーチ・エンジンを使用していることを示したと報告している。集計された調査結果は、2004年中頃ではサーチ・エンジン利用者が30%であったのが、2005年9月には41%と急激な増加を示し、これは平均毎日サーチ・エンジンを使用している数が2004年6月の約3800万から2005年9月に約5900万まで成長したことを示し、別途調査した comScore データでは、2004年9月から2005年9月までのサーチ・エンジンの一日平均使用が4930万人のユーザーから6070万人のユーザーと23%も増加していたとも報告し、この結果から、サーチ・エンジンの活用法が、主要なインターネットとして利用されてきた電子メールににじり寄っていることを意味している。しかし、The Pew Internet Project dataによれば、インターネットの毎日の利用で電子メールはまだ一番上位で、2004年6月の45%から、約52%の米国インターネット・ユーザーは、電子メールを毎日送受信していると報告している。詳細情報はURL(http://www.pewinternet.org/PPF/r/167/report_display.asp)または、URL(http://www.pewinternet.org/pdfs/PIP_SearchData_1105.pdf)で知ることができる。