E-NEWS

E-New Paper

電子新聞>>E-ニュースペーパー

電子新聞の総称。または、フジテレビ、産経新聞社、三菱商事、三菱電機などが出資して1995年に設立した電子新聞が、1996年7月1日からテレビ電波の隙間を使ってデータを送信している電子新聞サービスの名称。1996年10月1日からサービス地域の関東1都6県で、商用サービスを開始した。産経新聞朝刊の写真や広告を除いた記事本文や「ぴあ」が提供する映画やコンサートのチケット情報やデジタル掲示板等の情報を読むことができ、約50万字が毎日送られてくることになる。情報を取り出すには、「ステーション」と呼ばれるデータ記録用のFDドライブが内蔵され受信機と、液晶表示で200文字程度の表示が可能な名刺ぐらいの「ビューア」という携帯端末など、専用の受信セットが必要になる。価格は、加入セット39,800円、加入手数料5,000円、受信料は3ヶ月一括払いで4,050円となっている。1997年2月10日に「電子新聞E-NEWS」は、有料サービスを1997年3月31日で取りやめ、1997年4月1日からフジテレビによる無料放送に切り替えることを発表し、携帯端末を有料で購入したユーザーには代金を返還することになった。フジテレビでは1998年4月から開始する予定のテレビ音声の副搬送波から移動中でもデータを受信するサービスは、音声副搬送波を受信するためのLSIの開発が遅れているため、旧専用端末向けサービスの期限である98年3月末でテレビ電波を使った新聞記事配信サービスが凍結になる可能性もでてきた。フジテレビはデジタル衛星放送のJスカイBやピープル・ワールドなどへ投資を開始しているが、お膝下がすでにぐらついていると指摘する専門家も多い。産経新聞社は1997年10月1日に、産経新聞の朝刊をLHAで圧縮されたHTML形式でダウンロードして読める「電子朝刊」と、WWW上で産経新聞の朝刊が見られる「産経Web-S」サービスを開始した。1998年6月1日からBitCast方式でE-NEWSの地上波データ放送を開始した。利用するには、専用ボードと専用閲覧ソフトが必要となる。これまで多くの新聞がインターネットの電子メールを利用した配信サービスを開始しているが、無料電子マガジンに押され、有料化すると一気にユーザー離れを起こす傾向がある。例えば、「日刊ゲンダイ Dailymail」は1999年2月28日に無料 配信を終了し、有料配信に移行したが、それまでものすごい数のユーザーが無料の電子新聞を申し込んでいたにも係わらず、有料にした瞬間一気にユーザー数が激減したことから、週2回に分けて無料で配信するメールマガジン「日刊ゲンダイ Dailymail Digest 」 を創刊した。ただし、インターネット・ユーザーの心理から考えた場合、Dailymail Digestを無料配信したから有料配信の申し込みユーザーが激増するとはとうてい考えられないのが現状である。Philips Reaearch Laboratories社は2000年9月1日に、プラスチック・ベースのスイッチを利用した64×64ピクセルのディスプレイで、それぞれのピクセルのON/OFFできる紙のような電子新聞専用ディスプレイの開発実験に成功したと発表した。詳細情報はURL(http://www.research.philips.com/pressmedia/releases/000901a.html)または、URL(http://www.research.philips.com/pressmedia/releases/000901b.html)で知ることができる。米国のニューヨークタイムズ(New York Times)は、オンラインニュース配信技術の米ニューススタンド(News Stand)社と提携し、インターネットでニュースや写真、広告などを含めて印刷紙面と同じレイアウトのNew York Times紙の電子配信サービスを開始すると2001年2月21日に発表した。詳細情報はURL(http://www.newsstand.com/)または、URL(http://www.nytco.com/)で知ることができる。産経新聞は2001年3月8日に、ブロードバンドを利用してデータをダウンロードすれば、新聞紙面と同じレイアウトをパソコンで閲覧できるシステムを開発したと発表した。これで新聞丸ごと電子配達が可能になった。詳細情報はURL(http://www.sankei.co.jp/pr/newsvue/vue.html)で知ることができる。世界日報社は2001年4月1日から毎朝刊をインターネットで配信する有料新聞配信サービスを開始した。詳細情報はURL(http://www.worldtimes.co.jp/wnet/main.html)または、URL(http://www.worldtimes.co.jp/wnet/epaper/press010401.html)または、URL(http://www.worldtimes.co.jp/wnet/bignews/epaper.html)で知ることができる。また、オンライン・ジャーナリストのためのリソース集Power Reportingでは、取材に必要な多くのリンク情報がある。詳細情報はURL(http://www.powerreporting.com/)で知ることができる。日立製作所システムソリューショングループは2002年2月28日に、コンサートや演劇等のチケットをインターネットで予約、決済を行い、当日、劇場に設置されたマルチメディア端末で発券を行うA SPサービス「チケット予約・決済サービス」を興行主向けに2002年3月1日から販売開始することを発表した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/New/cnews-m/2002/0228/index.html)で知ることができる。毎日新聞社は、「毎日デイリーメール(Mainichi DailyMail)」を2002年4月1日に休刊することを発表した。米国のミシガン大学ビジネススクール(the University of Michigan Business School)のASQ(the American Society for Quality)が2002年8月19日に公開したACSI(American Customer Satisfaction Index/米国顧客満足度指数)調査報告書のニュースと情報では、1位がABC Newsで74ポイント、平均で73ポイントであったが、新聞関連のNew York Times、USTodayが共に71ポイントと評判が悪かった。総務省の「電気通信事業における重要通信の在り方に関する研究会」は2003年4月11日に、災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案をまでにまとめ、意見を求めた。詳細情報はURL(http://www.soumu.go.jp/s-news/2003/030411_1.html)で知ることができる。


Philips Reaearch Laboratories社プラスティックTFTディスプレイ実験-1
Philips Reaearch Laboratories社プラスティックTFTディスプレイ実験-2
プラスティックTFTディスプレイの膜面
プラスティックTFTディスプレイの回路
プラスティックTFTディスプレイの実験風景
プラスティックTFTディスプレイの商品化見本
プラスティックTFTディスプレイの素材
インターネット広告のカテゴリーとタイプ、歴史
1998〜2003年の電子メール広告の効果結果と予測
米国のインターネット広告掲載タイプ要求と提供タイプの比較
産経新聞の新聞丸ごと電子配達できるシステム(提供:産経新聞)
電子メールを利用したeZine
2001年6月現在の北米広帯域通信の現状
e-Learningとして利用されているツールや状況
世界日報社が1周年を迎えて公開した電子新聞
NTIAのブロードバンドの開発に対するコメント
Cable Data Newsが2001年3月1日に公開した北米のブロードバンド利用者
Cable Data Newsが2001年6月1日に公開した北米のブロードバンド利用者
Cable Data Newsが2001年12月1日に公開した北米のブロードバンド利用者
電子新聞を読むことができるIBMのプロトタイプ
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-01
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-02
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-03
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-04
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-05
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-06
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-07
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-08
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-09
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-10
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-11
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-12
ONAが公開している「Digital Journalism Credibility Study」

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