Asymmetric Warfare

Asymmetric war

非対称戦争>>非対称の戦争

戦争する2つの形態が、質、量ともに戦力において大きな差がある戦争の総称。米国国防大学(National Defense University)が発行した「1998Annual Report」で初めて登場した、武力対武力の戦争ではなく、既存の技術を利用し、目新しい方法を使用して国家の弱点を予期できない型破りな方法で攻撃し、国家に致命的な被害を与える戦争方法の総称。第2次世界大戦では「パルリザン」として賞賛され、ベトナム戦争や中南米の戦闘では「ゲリラ戦術」と呼ばれた攻撃方法を、よりハイコンセプト化した攻撃ともいえる。2001年9月11日に米国で発生した同時多発テロはその典型で、「ローテク・ハイコンセプト・テロ」と呼ばれる攻撃もその典型的な戦争の一つである。このような戦争では、真正面から戦っても勝ち目がないことから、ゲリラ戦になることが多く、その典型的な戦争がベトナム戦争、コソボ紛争、チェチェン紛争、パレスチナ紛争などが挙げられ、第2次世界大戦までの正規軍対正規軍の戦争ではなく、正規軍対ゲリラ、テロといった非対称の戦争を総称するようになり、このような攻撃に対し、ベトナム戦争が証明したように正規軍は非常に弱いと言うことである。つまり、国連などの世界からの目を意識する必要があり、多くの規制下で戦うというリスクを抱え込むことになり、正面同士の戦争用に開発された正規軍は、サイド攻撃やバック攻撃に弱く、そのような世間からの目や規制を度外視し、ときにはな世間からの目や規制を利用した攻撃で戦いのバランスが崩れ、正規軍は膨大な被害を受けることになる。また、サイド攻撃やバック攻撃では一般国民まで被害に遭う可能性が高く、政府は国民の安定した生活を保障できなくなり、「Asymmetric war」を「Terrorism」と表現することも可能になり始めている。詳細情報はURL(http://www.gnyha.org/eprc/general/blast_explosive/Epidemiology_Blast_Trauma.pdf)で知ることができる。ただし、このような状況下で米国の論文だけを抽出すること自体に問題があり、多くの国のレポートや論文を読むことを薦める。詳細情報は「PARAMETERS, US Army War College Quarterly - Summer 2003」のURL(http://www.carlisle.army.mil/USAWC/PARAMETERS/03summer/williams.htm)または、「GlobalWar」のURL(http://www.henciclopedia.org.uy/autores/Laguiadelmundo/GlobalWar.htm)または、「How to Fight an Asymmetric War」のURL(http://wesleyclark.h1.ru/m-east231000.htm)で知ることができる。その戦術はベトナム戦争から始まったように言われることもあるが、第2次世界大戦では、パルチザンが活躍して勝利を収め、米国は現在、多くのテロリストがゲリラ戦略で攻めることを非難しているが、米国海軍の英雄で、1775年10月13日に米国海軍を創設し、「米国海軍の父(Father of the American Navy)」とも言われるジョン・ポ−ル・ジョ−ンズ(John Paul Jones/1747 - 1792)もゲリラ戦略を得意とし、歴史上有名になった「ボン・ホーム・リチャードの戦い(battle in the Bon Homme Richard)」では、イギリス軍をゲリラ戦略で悩ませていた。今も、横暴で殺人鬼であったように、「It's Jones! Jones the Pirate coming to murder us all!(ジョ−ンズだ!海賊のジョ−ンズが皆殺しに来たぞ!)」というテロリストに浴びせる言葉までが残っている。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=2250)または、URL(http://seagifts.com/bonhomric.html)または、URL(http://www.numa.net/articles/report_of_john_paul_jones.html)または、URL(http://www.appsci.com/press/clips/press_clip_BonHomme.htm)または、URL(http://www.shsu.edu/~his_ncp/JPJones.html)または、URL(http://www.flamboroughtoday.co.uk/ViewArticle2.aspx?SectionID=2390&ArticleID=1209568)で知ることができる。また、2001年9月11日に米国で発生した同時多発テロ以降の戦争も、すべて「非対称戦争」であり、とくに最近では正規軍の代表である米国で開発されたインターネットまで利用したサイバー・テロなども「非対称戦争」のゲリラ、テロ側が武器として利用するため、作戦に多く取り入れるようになっている。さらに、急速に発達した携帯電話、紛争後に残された地雷を爆破するために利用する液体爆弾などもゲリラ、テロ側が武器として利用し、先進国が開発したハイテクを武器にする傾向は強くなっている。このような状況下で、「ローテク・ハイコンセプト」で始まったゲリラ、テロ攻撃から、単に「ハイコンセプト」へと動き始めている。このようなゲリラ、テロ攻撃に対し、ロボット技術など、さらにハイテク技術を利用して米国は戦いを継続しようとしているが、第1次世界大戦でハイテクとして開発された殺人ガス、第2次世界大戦で開発された化学兵器や原爆もゲリラ、テロ攻撃の武器として戦術で利用され、昔から利用されてきたメディア、情報操作なども利用するようになっている。また、米軍が現在も最先端の武器として開発しているデジタル・ヒューマン兵士、指向性エネルギー兵器、テーザー兵器、電子レンジ兵器などのハイテク技術もゲリラ、テロ攻撃の戦術に取り入れられ、これらを見ていくと、正規軍にとって最大の敵は、世間であり、民衆の目、民衆の声であり、その目や声は、正規軍のミスを悪魔の仕業のように訴えることだろう。この目や声を押さえ込むことができないことから、正規軍は開発された最先端の武器を利用し、ゲリラ、テロ攻撃で武器にする民衆や世間の目を押さえ込むためにマスコミ規制に走り、さらに一般市民の盗聴、プライバシーの侵害へと暴走し、この「非対称戦争」は、正規軍の自滅作戦を主眼において、世間を煽り、民衆を味方にする作戦を取り入れることから、さらに矛盾したファジーな戦争は続くことになる。また、イラクやイランなどは、古代遺跡の近くに軍事施設を併設し、軍事施設の攻撃は直接、文化遺産への破壊行為として非難できるようにもなっている。ベトナム戦争時は、新規開発した武器などの経費が膨らみ、経済的に苦しくなって米国は敗戦したことから、米国は新規開発した武器を他国の正規軍に販売し、経済的な支援を獲得するため、「武器商人」を優先企業に指定している。ただし、このファジーな戦争に勝利した事例は、唯一、日本に存在している。日本で日米安保に反対し、デモが荒れ狂った1960年代から70年代、政府は真正面からの戦いを止め、ゲリラ側にも従来から持っている素養を生かし、執筆活動や文化活動で生活を安定させ、全国民が自分の生活の中に平和と裕福さを感じ、経済大国の中における戦いのむなしさを実感させ、デモを沈静化させた。その事例から見た場合、ゲリラ側への経済封鎖は逆効果であり、現在のように世界中で貧富の差が大きく、豊かな米国を象徴すること自体が紛争の原因であり、「武器商人」を優先してさらに豊かになろうとする考え方が、さらにファジーな戦争、貧富の差を拡大することになり、逆効果に走っていることになる。現在の米軍予算から見て、軍隊が裕福になればなるほど、世間は静かにならないという事例とも言える。米国など先進国はこれらに対し、個人情報も含む徹底した情報収集と、ハイテク技術を採用した武器で解決しようとしているが、攻撃をする側の心理には、ユニラテラリズムによる不均衡が不幸を生んでいるという考えがあり、同時にハイテク技術では金銭的にも対抗できないことから、ローテクを駆使し、弱点を徹底的に探して攻撃してくることから、先進国は徹底した自国調査によえい、弱点のない国家の構築を目標にしているようだが、実際にはその結果として、個人情報の徹底した剥奪と、無制限のハイテク化に向けて猛進することになり、それに向けた「十分な予算が確保でき無くなったときが国家危機」という不安がいつもそこに存在することになり、米ソ、米中冷戦時代とは異なった、新しい「武器商人の天国方程式」が成り立つことになる。GAO(General Accounting Office/米国政府監査機関)が2005年5月26日に、78ページのサイバーセキュリティ・レポート「Critical Infrastructure Protection: Department of Homeland Security Challenges in Fulfilling Cybersecurity Responsibilities. GAO-05-434」を公開した。とくにDNSセキュリティの強化策を求めているが、これは、ゾンビ・コンピュータによる被害が拡大し、FTCが全世界のISPにゾンビ・マシン調査依頼をした昨日の作戦「Operation Spam Zombies」にも深く関係している。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-05-434)で知ることができる。INDYSTAR.comは2005年5月10日に、米国が同時多発テロのサイバー版が起こったという想定で、CIAが2005年5月10日から空前のインターネット戦争ゲームを開始し、このゲームは3日間に渡って行われ、Silent Horizonとして政府と産業が何カ月もにわたってインターネットが分裂され、徐々に拡大するのにどのように対応できるか、その能力をテストすることが目的だと報告した。詳細情報はURL(http://hosted.ap.org/dynamic/stories/I/INTERNET_TERROR?SITE=ININS&SECTION=HOME)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2005年9月5日に、中東地域における国際放送の業務管理改良レポート「U.S. International Broadcasting: Management of Middle East Broadcasting Services Could Be Improved. GAO-06-762」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-06-762)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2006年10月2日に、対外支援された物質などが、ヨルダン川西岸地区とガザでのテロリスト活動に提供されないことを確実にするための方策「Foreign Assistance: Recent Improvements Made, but USAID Should Do More to Help Ensure Aid Is Not Provided for Terrorist Activities in West Bank and Gaza. GAO-06-1062R」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-06-1062R)で知ることができる。北朝鮮の朝鮮中央通信は2006年10月9日に、北朝鮮北東部咸鏡北道の花台郡地域の地下核実験場で10時36分に地下核実験を実施したと報告した。ロイター通信によると、韓国の青瓦台(大統領官邸)は北朝鮮でマグニチュード3.58から3.7の地震を感知したことを明らかにした。日本でも多くの地震観測所で地震波を観測し、地下核実験の実施が確実視された。地震計からの予測で、広島に投下された原爆の約1/20程度と予測されている。これで日本人をはじめとする人を拉致し、偽金を製造し、麻薬を作って世界市場に流してきたテロ国家北朝鮮が、核を保有したことになる。これまで北朝鮮を擁護してきた中国、ロシアまでが北朝鮮を非難したが、これで同時にイランの核開発も加速されることだろう。外務省は2006年10月9日に、北朝鮮の地下核実験に関して麻生外務大臣はライス米国務長官及び潘基文(パン・ギムン)韓国外交通商部長官との間で電話会談を行ったと報告し、11時30分に北朝鮮による核実験の実施に関する外務省緊急対策本部の立ち上げたと報告した。詳細情報はURL( http://www.mofa.go.jp/mofaj/kaidan/g_aso/uskr_p_06/gaiyo.html)または、URL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/18/rls_1009a.html)または、URL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/kaiken/gaisho/g_0610.html)で知ることができる。CNNは2007年6月13日に、米空軍司令官が水曜日に話した内容として、サイバー領域で中国が米国を追い抜こうとしていると警告したと報告した。第8空軍指揮官(8th Air Force Commander Lt. Gen.)ロバート・エルダー(Robert Elder)はレポーターに、「私たちが唯一、それを目指しているとあからさま言える国です。」と報告した。さらに、電子戦からネットワーク・ディフェンスまですべてにかかわる約2万5000人の軍人がすでに、ルイジアナのバークスデール空軍基地で、新しい三つ星のサイバーコマンドとして訓練に入っていると解説している。しかし、絶対数として中国人口が多く、新しい攻撃方法を考え出しても受けた側で解析し、同じ攻撃方法を使うにはそれほど時間を要しないのも現実で、その数が10倍になって反益してくる可能性は高い。攻撃を仕掛ける前に、まず同じ攻撃を受けた場合の防御策を用意しておかないと、とんでもないことになる。また、どのような防御策にもセキュリティ・ホールは付きもので、攻撃亜種を一気に作り、攻撃を仕掛けられると、絶対人口が多い方に有利に働く!電子戦は、これまでの火気を使った戦争ではなくなったことから、技術解析も絶対人口が多い方に有利になる。米軍は同盟軍を作るべきだが、自衛隊のようにイージス艦の機密情報を漏洩するような事故は、さらに激しくなることだろう。できれば、人口の多い国とは電子戦をしないことである。詳細情報はURL(http://www.cnn.com/2007/TECH/internet/06/13/china.cyberspace.reut/index.html)または、URL(http://www.af.mil/bios/bio.asp?bioID=5337)で知ることができる。

[米国で見られるAsymmetric Warfareの解説]
the unexpected and unconventional approach to undermine a nation's strength by exploiting their weaknesses through the novel use of existing technologies and through the application of unconventional technology in an unexpected manner.


ローテク・ハイコンセプト・テロ
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