Auto-ID

Audio-ID tag

オートIDタグ

米国のマサチューセッツ工科大学(MIT/Massachusetts Institute of Technology)が中心になって開発していた、電子的に進化したバーコード・システムのようなモノで、携帯電話、自動車からインターネット家電にまで、ePC(electronic Product Code/ワイヤレスデジタル認証タグ)を組み込んで、商品管理などができるSmart Tag認証システムの名称。1999年10月にマサチューセッツ工科大学にAuto-ID Centerが設置され、すでに多くの企業が支援をしている。詳細情報はURL(http://www.autoidcenter.org/main.asp)で知ることができる。Charlie SchmidtがMITのAuto-ID CenterでePCを組み込んだ低価格のタグradioタグがすでに開発されている。2010年頃にサイバースペースで実用化される予定ということである。詳細情報はURL(http://www.technologyreview.com/magazine/mar01/schmidt.asp)で知ることができる。2002年6月24日に、サン・マイクロシステムズが開催した「Sun SOLUTION SEMINAR SERIES」で、「Auto-ID」の詳細や実用化に向けての課題などが話し合われた。Universal Product Codeと呼ばれるバーコードを管理する非営利組織UCC(Uniform Code Council)の新部門AutoIDは2003年5月21日に、MITのAuto-ID Centerが手掛けていない、EPC Network実現に向けて、コードの割り当て、技術標準の調整、知的所有権管理、仕様の公表、ユーザー向けサポート/トレーニングの提供といった分野を引き受ける計画を発表した。詳細情報はURL(http://www.uc-council.org/autoid/)または、URL(http://knowledgebase.uccnet.org/)または、URL(http://usnet03.uc-council.org/pressroom/pr_detail.cfm?release_id=47)で知ることができる。数10社の企業と共同で1999年に創立し、RFIDの研究を中心的に推進してきたMITは2003年9月に、RFID標準の管理などの作業をEPCglobalに移管し、オートIDラボ(Auto-ID Lab)はRFID技術をEPCglobalにライセンス供与、これによる収入を研究に充てるということで、Auto-ID Centerは、役割を終えたことになり、2003年10月末で閉鎖することになった。汚染血液製剤などによる医療過誤防止が社会的課題として認識されるようになってきていることから、日本IBMは2005年4月20日に、独立行政法人国立病院機構京都医療センター、京都高度情報化推進協議会、Auto-IDラボ・ジャパンと共同で、2004年度から推進されている総務省情報通信政策局施策の電子タグ高度利活用技術の研究開発プロジェクトの一部として、国内で初めて電子タグを利用した医療・医薬品の医療現場におけるトレーサビリティ(追跡調査)用のプラットフォームを構築し、院内トレーサビリティの基礎技術を確立したと発表した。詳細情報はURL(http://www-6.ibm.com/jp/press/20050420003.html)で知ることができる。日本IBMは2006年4月10日に、総務省が平成16年度から実施している「電子タグの高度利活用技術に関する研究開発」の一部として、2005年に電子タグによる病院内の医薬品トレース(追跡)基礎技術を確立し、医薬品の商品情報やロット番号・有効期限などの属性情報を電子タグで識別することによって、医師あるいは看護師が患者に投薬するまでの院内の流れを追跡し、今回は独立行政法人国立病院機構京都医療センター、京都高度情報化推進協議会、Auto-IDラボ・ジャパンと日本IBMが、国内で初めて、電子タグを利用して製薬会社における医薬品の出荷から、病院での投薬にいたるまでの流れを追跡する仕組みの構築と、2006年3月6日から16日までの2週間にわたって三菱ウェルファーマの薬剤(約60個)に電子タグを取り付け手実施した実証実験に成功したと報告した。詳細情報はURL(http://www.ibm.com/jp/press/20060410a.pdf)で知ることができる。