Yahoo!/2005年

米国を中心としたインターネット広告収入の成長鈍化を懸念するRBC Capital MarketsのアナリストJordan Rohanが2005年2月24日に、GoogleとYahooの評価を格下げしたことを受け、両社の株価は前場終わり近くの取引で、Yahooは1株あたりUS$30.49セ、GoogleはUS$185.25と、それぞれおよそ5%値を下げた。日本のYahooはすでにソフトバンクが米国のYahoo!とは別物に成長させているが、日本のGoogleはまだ歩き出したばかりであり、米国のGoogleに頼っている部分が大きいことから、この現象が日本のGoogleにどのように影響するか、これから注目する必要がある。米国のハーバード大学法科大学院(Harvard Law School)のBerkman Center for Internet & Society、カナダのトロント大学(University of Toronto)のCitizen Lab at the Munk Centre、イギリスのケンブリッジ大学(University of Cambridge)のAdvanced Network Research Group at the Cambridge Security Programmeが行なっている共同プロジェクトONI(OpenNet Initiative)は2005年4月14日に、中国政府の情報統制システム調査結果「Internet Filtering in China in 2004-2005」を公開した。詳細情報はURL(http://www.opennetinitiative.net/modules.php?op=modload&name=News&file=article&sid=490)または、URL(http://www.opennetinitiative.net/studies/china/ONI_China_Country_Study.pdf)で知ることができる。米国のYahoo!は2005年5月に、機械学習を使ってユーザーの選択に合わせて検索結果を調整できる検索システムの「Yahoo! Mindset」のβ版を提供しはじめた。詳細情報はURL(http://mindset.research.yahoo.com/)で知ることができる。米国のYahoo!派2005年8月4日に、オーディオファイルを検索できる専用サーチエンジン「Yahoo! Audio Search」のベータ版を発表した。詳細情報はURL(http://audio.search.yahoo.com/)で知ることができる。社団法人日本広告主協会Web広告研究会は2005年11月28日に、ネット・プロモーション委員会ブランド・プロモーション研究ワーキンググループが実施した「ブログ書き込み調査」と「消費者メディア調査」の研究結果を公表した。 詳細情報はURL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112801.pdf)または、URL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112802.pdf)で知ることができる。