XML

既存のHTMLタグによるデータ・クラス定義機能が限定されているのを改善する目的で、WWWの標準化団体W3C(World Wide Web Consortium/ワールド・ワイド・ウエーブ・コンソーシアム/ワールドワイド・ウェブ国際コンソーシアム)の委員会が作成している国際テキスト・プロセッシング標準の「標準一般化マークアップ言語ISO8879」を、Webで利用できるようにした仕様で、SGML(Standard Generalized Markup Language/文書記述言語)やHTML(HyperText Markup Language/ハイパーテキスト・マークアップ言語)を基本に、それぞれの弱点を補完するように設計されたマークアップ言語の名称。詳細情報はURL(http://www.w3.org/TR/2000/REC-xml-20001006)または、日本語訳があるURL(http://www.y-adagio.com/public/standards/jis_xml/toc.html)で知ることができる。XMLはHTMLに次ぐデータ交換の標準フォーマットとして認知され、文書は独自に定義するタグとテキスト・データで構成され、プラットフォームやアプリケーションに依存しない。詳細情報はURL(http://www.w3.org/XML/)で知ることができる。また、インターネット上にはO'Reilly Network社が提供しているURL(http://xml.com)も登場している。ISO8879規格の基本的な特性、ベンダー独立性、ユーザーの拡張性、複合構造、読みやすさ、などを維持したまま、使い方をより簡単にし、ユニコードの文字セット、UTF-8及びUTF-16の両方に対応させることによって、ヨーロッパ系及びアジア系の言語にも対応させた国際版といわれている。委員会はXML仕様規格を1997年4月7日にカリフォルニア州サンタ・クララ市で開催されるW3Cミーティングに提出した。XMLを使えば、オブジェクトにラベルを付け、一貫性のある方法でいつでも文書を探せるようになる。つまりコンテンツ制作者は独自に記述タグ(メタ・データと呼ばれる)を定義し、動的な文書リポジトリを作成でき、このリポジトリに格納された文書は、インデックス付けスキーマや検索スキーマを使うことでイントラネット上で関単に公開できる。すでに、Microsoft社、DEC(デック/Digital Equipment Corporation)社、ヒューレット・パッカード(Hewlett-Packard/HP)社、IBM、JavaSoft社、ノベル(Novell)社、スパイグラス(Spyglass)社やサン・マイクロシステムズ(Sun Microsystems)社などの企業はXML仕様のサポート支持を表明している。これまで独自の拡張規格で市場を占有しようと努めてきたネットスケープ・コミュニケーションズ(Netscape Communications)社は「XML規格を設定する必要はない」と発言していた。ただし、Netscape Communications社、Microsoft社、ロータス(Lotus Development)社は、XMLタグ・ツールの製品化を進めている。米国のイントラネット・ソリューションズ(IntraNet Solutions)社は、1997年12月にニューヨークで開催されたInternet Worldで、「Intra.doc Management System」とXMLを組み合わせた製品を発表した。これにより、ユーザーはPDF技術を使って、いろいろな異なるフォーマットの文書を見ることができるようになり、データベースを変更管理したり、公開の自動化などの機能を持ったビジネス・ライブラリへと拡張できるようになる。ただし、それらが全てすぐに実現すると信じているユーザーは少ない。また、米国のデータチャネル(Data Channnel)社はChannelManagerで、Microsoft社のWord、Excel、PowerPoint、SQLServer、WindowsNTディレクトリやメール・プログラムなどをXMLフォーマットに変換し、InternetExplorer 4.0のデスクトップに発行できるようにするプロジェクトを発表した。また、Microsoft社は、Officeパッケージのデータ・フォーマットにXMLを採用する計画や、開発中のXMLクエリ言語とXMLリポジトリ戦略などについて発表した。一方Netscape Communications社は、ディレクトリの見出しや検索用インデックスなどのXMLメタデータ・コンテンツを、RDFによるツリー構造に表示するためのインタフェース・コンポーネントとして機能する開発中のAuroraを利用して、複雑なNavigationを改善するためにXMLを採用する計画を発表した。1997年12月8日にW3Cは、XML 1.0をW3Cの推奨仕様最終案(http://www.w3.org/TR/PR-xml-971208)を公開し、参加メンバーである229の組織による総括及び投票にかけられることになった。各メンバー組織の代表からなるW3Cの諮問委員会は、投票の結果、「承認」「意見付き承認」「一部修正されなければ否認」「否認」のいずれかを提示することにない、1998年2月10日にW3Cが正式に標準として承認した。詳細情報はURL(http://www.w3.org/Press/1998/XML10-REC)で知ることができる。しかし、1998年1月26日に米国のコンパック(Compaq Computer)社はDEC社を買収金額が96億$(約1兆2000億円)の現金並びに株式で買収することに最終合意したことを発表している。そのCompaq Computer社を2001年9月3日にヒューレット・パッカード(Hewlett-Packard/HP)社が買収金額$250億(約3兆円)で買収することで合意し、$8700億の巨大企業になった。詳細情報はURL(http://www.hp.com/hpinfo/newsroom/press/04sep01a.htm)で知ることができる。ただし、Hewlett-Packard社創業者のHewlett親族とPackard親族やその関連財団などが、合併への反対を表明している。詳細情報はURL(http://www.hp.com/hpinfo/newsroom/press/07nov01a.htm)で知ることができる。2002年2月5日に、Hewlett-Packard社の株主総会は2002年3月19日に開催されることが発表され、2002年3月20日にCompaq Computer社の株主総会で投票の結果、9対1でこの買収を承認した。Hewlett-Packard社は2002年4月17日に、2002年3月19日に開催されたHewlett-Packard社の株主投票の暫定集計で買収が承認されたと発表した。詳細情報はURL(http://www.hp.com/hpinfo/newsroom/press/17apr02a.htm)で知ることができる。ニューヨーク株式市場はHewlett-PackardとCompaq Computer社の合併は賛成票が8億3840万1376票、反対票が7億9309万4105票、棄権票が1395万651票で、賛成約51%、反対約49%という僅差で合併案が承認され、手続きが2002年5月3日に完了したことを受け、2002年5月6日よりティッカーシンボル(株式銘柄コード)を「HWP」から「HPQ」に改定した。XML関連の各種ワーキンググループのメンバーは1998年3月25日に、XML:The ConferenceでXMLの開発状況を明らかにし、「Javaで1度書けばどこでも動く(Write once,Run anywhere)」というJava lobbyの提言を活用して、「XMLで1度記書けばばどこでも解析できる(Write once,Understand anywhere)」と表現した。XMLデータ全般にわたって要素と属性の名前を統一的に定義したXML Namespacesの最初のドラフトは27日にコンファレンスで発表された。O'Reilly社、Seybold社、Songline社が共同で1998年5月1日に、XML関連の総合情報提供サイト「XML.com」のURL(http://www.xml.com/)を開設した。詳細情報はURL(http://press.oreilly.com/)で知ることができる。Mecklermedia社のウェブサイト・ネットワーク「Internet.com」では、XMLの特集サイト「The XML Files」を発表した。詳細情報はURL(http://www.internet.com/)で知ることができる。Biztechは、米国のAutonomy社がXML文書を自動作成するモジュールを発表したと報道した。W3Cは1998年7月に、現行のHTML4.0が技術上ひとかたまりのタグであるのに対し、次世代のHTMLはXMLタグのモジュラ型セットになるとの見解を明らかにした。大日本印刷、NTT、大塚商会の3社は金融機関を中心に参加を呼びかけ、共同で1998年8月からXMLのビジネス利用実証実験に乗り出した。1998年8月にIBMとMicrosoft社は、W3Cに「Document Content Description for XML」仕様を共同提出した。詳細情報はURL(http://www.w3.org/Submission/1998/11/)で知ることができる。OASISはGCAと協力して日本で1998年9月30日 10月3日に日本コンベンションセンタ (幕張メッセ)で開催されたWORLD PC EXPO 98で、SGML/XML Japan '98を開催した。XMLベースのWebEDI、電子商取引に関する製品を開発するXML専業ソフトウェア会社がロータスの元社員が中心になって設立したインフォテリアも登場した。詳細情報はURL(http://www.infoteria.com/jp/index.html)で知ることができる。インフォテリアでは、製品の第1弾として、ロータス ノーツ ドミノ上で作成されたデータをXML(SGML)で配信・受信するソフトウェア「XML Server for Domino」を開発・販売する予定で、市場における主要な表計算、データベース製品のXML(SGML)での適用範囲をWeb EDIやエレクトリックコマースの世界へ広げるための製品群を順次提供していく予定である。富士通の全額出資子会社である富士通研究所も拡張規格である「ハイタイム」の技術を応用して、XMLハイパーリンク機能であるXリンク/Xポインター用ソフトを開発した。米国のMicrosoft社はデンバーで開催されたプロフェッショナル開発者会議で1998年10月13日に、XML1.0や仕様策定中のXML用スタイルシート、XML DOM、XMLネームスペースなどに対応したXMLエンジンを披露した。インフォテリアは1998年11月5日に、XML形式のデータ処理を実行するアプリケーション組み込み型エンジン「iPEX(アイペックス)」を開発し、1998年内にもソフトメーカーにOEM供給していくと発表した。詳細情報はURL(http://www.infoteria.com/)で知ることができる。全国デジタル・オープン・ネットワーク事業協同組合(D-ONE)は、組織内に組合員企業を中心として海外等のXMLを利用した先進事例を調査・研究し、活動する団体「XMLビジネスユニット」を1998年11月に設立した。1998年11月27日にオブジェクト・デザイン(Object Design)社は、XMLを使用したエンタープライズWebアプリケーションの構築を可能にし、様々なデータ・ソース、アプリケーション・サーバー、およびクライアント・ソフトウェアとともに動作するXML データ・サーバー「eXcelon(エクセロン)」を汎用ソリューションとして発表した。詳細情報はURL(http://www.prnewswire.com/gh/cnoc/comp/106777.html)で知ることができる。また1998年11月27日にはW3CがXML Namespacesを勧告案に採択した。東芝アドバンストシステムは1998年12月8日から、XMLベースでのデータ交換を可能にするソフト「B2Bインテグレーションサーバー2.0日本語版」の出荷を開始した。日本XMLユーザーグループは1999年3月13日に「第1回XML開発者の日1999」を東京・渋谷で開催するとアナウンスした。大日本印刷、NTT、大塚商会の3社は1999年3月から、XMLを利用した個人客向け電子ダイレクトメール(DM)をインターネットで配信する実証実験に着手した。4月から本格的な営業活動をスタートする。また、三和銀行(2002年1月15日に東海銀行と合併し、UFJ銀行になった)、富士銀行(第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行は2002年4月1日に「みずほ銀行」になった)、日本興業銀行(第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行は2002年4月1日に「みずほ銀行」になった)、日興証券の4金融機関もこのプロジェクトに参加し、外貨建て預金のリアルタイムの金利情報や、投資信託、株式など金融商品の運用リポート、取引履歴、新商品情報を顧客向けに発信する。さらに今後、流通業界向などにもXMLを活用した情報提供の可能性を探っていくことになる。米国のサン・マイクロシステムズ(Sun Microsystems)社は1999年3月9日に、XMLにJavaを対応させた拡張仕様「XML標準拡張(XML standard extension)」を開発する発表し、「JavaプロジェクトX(開発コード名/Java Project X Technology)」リリース1を公開した。詳細情報はURL(http://www.sun.com/smi/Press/sunflash/9903/sunflash.990309.3.html)で知ることができる。米国のMicrosoft社は1999年5月7日に、XMLを解釈するソフトウェア「XMLパーサー」を無料公開したと発表した。SGML開発で先陣をきってきた富士通が、その技術を活用し、XML文書に対応し、大量文書を一括管理でき、検索機能もあり、セキュリティ管理機能、コンテンツ管理、カテゴリィ管理、文書を用途に応じて分類/検索できるカスタムプロパティ、過去の更新経歴、文書間の関係管理、PDFファイル出力など、EDMSとして開発した「Meridio(メリディオ)」を1999年5月12日に発売した。インフォテリアはXMLを利用した「オンライン見積りサービス」を1999年6月から開始した。W3Cは1999年6月29日に Associating Style Sheets with XML documents Version 1.0を公開した。伊藤忠テクノサイエンス(CTC)は1999年10月13日に、XMLアプリケーションの開発環境「eXcelon」を日本で発売した。詳細情報はURL(http://www.ctc-g.co.jp/)で知ることができる。2000年12月よりスタートする予定のBSデジタル放送インタラクティブ・マルチメディア・サービス「データ放送」にXMLが採用されることが濃厚であることから、富士通は、BSデジタル放送のXMLデータ受信プロセッサに組み込むためのソフトウェアを富士通研究所と共同で開発し、システムLSIソリューションとして1999年12月末より提供を開始することを1999年10月18日に発表した。シンクプランは1999年10月27日に、RTF文書を任意のDTDファイルに基づいたXML文書に変換するウルトラXMLコンバータ」を発売した。詳細情報はURL(http://www.thinkplan.co.jp/f_xml.html)で知ることができる。ジャストシステムは1999年10月28日に、Java2仕様に完全対応し、XMLドキュメントを作成・編集できるワープロ「一太郎Ark」を1999年12月3日に発売することを発表した。詳細情報はURL(http://www.justsystem.co.jp/news/99l/news/j9910281.html)で知ることができる。ジャストシステムは1999年11月29日に、「XMLドキュメントソリューション」を発表した。W3Cは、XML Path Language (XPath) Version 1.0をURL(http://www.w3.org/TR/xpath)で、XSLT and XPath Recommendations XSL Transformations (XSLT) Version 1.0をURL(http://www.w3.org/TR/xslt)で公開した。オラクル(Oracle)社は、JavaやC、C++、PL/SQLをサポートし、業界標準のDOMやSAXのインタフェースを使用してXMLを構築し解析するコンポーネントXML Parser、XMLを、HTMLのようなテキスト・ベースの形式に変換したり表現するXSL Processor、自動的にJavaやC++のクラスを生成し、Webの形式やアプリケーションからXMLデータを送るXML Class Generator、Javaコンポーネントを通して、XMLのドキュメントやデータをビジュアルに提示したり形成するXML Transviewer Java Beansが含まれた業界初の包括的なXML開発者用キットとサポート・プログラムOracle XML Developer's Kit(XDK)を1999年11月9日に発表した。1999年11月15日にはLos AngelesのOracle OpenWorld 99で、オラクルのポータル戦略と連結されており、 ユー ザー・インタフェースやアプリケーション、バックエンドのデータを含む、 すべてのレベルでビジネス・プロセスの統合を実現し、内部あるいはB to B で容易にデータを転送できるXMLベースのOracle Integration Serverを発表した。詳細情報はURL(http://www.oracle.co.jp/news/)で知ることができる。無料でダウンロードできたソフト開発スウィフトのXMLの編集ソフト「アテネ(Athens)」をオンラインで販売することになった。また、シンクプランは、過去に作成したワープロ文書やテキストデータや印刷物の書類の資産をすべてSGML文書やXML文書に移行することができる「ウルトラSGMLコンバータ」「ウルトラ XMLコンバータ」を販売している。詳細情報はURL(http://www.thinkplan.co.jp/)で知ることができる。日本オラクルは2000年6月1日から、XMLに対応したアプリケーションを開発するためのコンポーネントXDK(Oracle XML Developer's Kit)のダウンロード提供を開始した。XMLのビジネスでの活用、企業への普及を目指すことを目的に、2000年7月3日にIT関連企業の亜細亜証券印刷、イースト、インフォテリア、エー・エス・ピー、NTTコミュニケーションウェア、NTTデータ、NTTソフトウェア、大塚商会、サン・マイクロシステムズ、ジャストシステム、日本IBM、日本オラクル、NEC、日本ヒューレット・パッカード、日本ユニシス、富士ソフトABC、富士通、日立製作所、日立ソフトウェアエンジニアリング、マイクロソフト、日本経営協会、JavaコンソーシアムXML部会、XMLJapan.orgの23社・団体が参加して、「XMLコンソーシアム」が発足した。詳細情報はURL(http://www.xmlconsortium.org/)で知ることができる。日本電子工業振興協会(JEIDA//ただし2000年11月1日に日本電子機械工業会と統合され、電子情報技術産業協会になった)は2000年7月4日に、「XMLフォーマットのイエローページ」を開設した。また、XML、XSL、XSLTに関する情報はRobin Coverが提供しているOASIS The XML Cover Pagesに詳しく掲載されている。詳細情報はURL(http://www.oasis-open.org/cover/sgml-xml.html)で知ることができる。W3Cは2000年10月24日に、XMLのスキーマ(XML Schema)の仕様を公開した。詳細情報はURL(http://www.w3.org/TR/2000/CR-xmlschema-0-20001024/)または、URL(http://www.w3.org/TR/xmlschema-0/)または、URL(http://www.w3.org/TR/xmlschema-1/)または、URL(http://www.w3.org/TR/xmlschema-2/)で知ることができる。日興証券系ネット証券の日興ビーンズ証券とIT証券は2000年12月26日に合併契約書に調印し、2001年3月12日に合併することになった。W3Cは2001年5月2日に、XML SchemaをW3C勧告として公開した。詳細情報はURL(http://www.w3.org/2001/05/xml-schema-pressrelease)で知ることができる。米国のEDC(Evans Data Corp)社は2001年5月8日に、International Developer Surveyで世界の開発者のXML使用に関する調査結果として、38.2%に上昇したことを発表した。詳細情報はURL(http://www.evansdata.com/Int01TOC.htm)で知ることができる。多くの解説書がXMLはB2Bで普及が見込まれているという解説をしているが、2001年になってB2Bのマーケットが急激に冷え込みB2Bバブルの崩壊が叫ばれるようになり、マーケットを前提にしすぎた解説に誤解を発生させる可能性がでてきている。W3Cは2001年6月27日に、1年前から「推奨候補」に挙がっていたHTML形式よりも柔軟な方法で、1つのXML文書の異なる部分にリンクしたり、そこからリンクを張ることができるXLink(XML Linking Language)と、XML文書の作者が、次にリンクされるページやURLを簡単に決められるXML BaseをW3C勧告として公開した。詳細情報はURL(http://www.w3.org/2001/06/link-base-pressrelease)で知ることができる。XLinkの詳細情報はURL(http://www.w3.org/TR/2001/REC-xlink-20010627/)、XML Baseの詳細情報はURL(http://www.w3.org/TR/2001/REC-xmlbase-20010627/)で知ることができる。日本法人のUNISYSとマイクロソフトはインターネットによる協調的ビジネスの構築モデルとして、2001年8月28日から開催された「Microsoft Tech ED 2001 Tpkyo」で発表された、Windows 2000 Serverと、オープン技術のSOAP、UDDIを利用して、Microsoft.NET Frameworkで稼働する「XML Webサービス実験室」を一般公開した。詳細情報はURL(http://www.unisys.co.jp/net/)で知ることができる。XMLコンソーシアムは2001年10月から、XML技術者認定試験「XMLマスター」を開始した。日本IBMは2002年3月5日に、子会社のロータスと日本チボリシステムズを2002年7月1日付で日本IBMに統合し、日本IBMソフトウェア事業部の1部門にすると発表した。米国のINFO WORLDはHall of Fame 2002として、XMLの仕様策定で活躍したティム・ブレイ(Tim Bray)とXMLワーキンググループを選出した。詳細情報はURL(http://www.infoworld.com/articles/fe/xml/02/03/04/020304fefame.xml)で知ることができる。アプリケーションが規格に準拠しているかどうかチェックする「テスト用スイート」、文書をチェックする「検証ソフト」は「HTML」「XHTML」「MathML」の3仕様に加えて、「CSS(Cascading Style Sheets)」、「P3P(Platform for Privacy Preferences Project)」、「RDF(Resource Description Framework)」「XML Schema」であるが、W3Cは2002年6月12日に、「CSS1」「CSS3」「CSS Mobile」「DOM(Document Object Model) Level 1」「HTTP 1.1(Hypertext Transfer Protocol)」「MathML 2」「RDF」「SOAP 1.2(Simple Object Access Protocol)」「SVG(Scalable Vector Graphics)」「XML Schema」「XSL(Extensible Stylesheet Language)」「SMIL(Synchronized Multimedia Integration Language)」の一種である「SMIL 2」と「SMIL Animation」がチェックできる「XML Conformance Test Suite」をリリースした。詳細情報はURL(http://www.w3.org/XML/Test/)で知ることができる。W3Cは2002年10月15日に、UNICODEの扱いに関して3つの変更が加えられた「XMI 1.1」の勧告候補を発表した。詳細情報はURL(http://www.w3.org/TR/2002/CR-xml11-20021015/)で知ることができる。技術標準化グループのOASIS(Organization for the Advancement of Structured Information Standards)がLI-XML(LegalXML Lawful Intercept XML)でテロリストをあぶり出しに協力するとZDNet UKが報道した。詳細情報はURL(http://news.zdnet.co.uk/story/0,,t269-s2129266,00.html)または、OASIS LegalXML Lawful Intercept Technical CommitteeのURL(http://www.oasis-open.org/committees/legalxml-intercept/)で知ることができる。IXIASOFT社は2003年2月11日に、高度なXML検索技術を備えたサイトをMicrosoft Content Management Server 2002で作成できる統合キット「IXIASO FT Integration Kit」のβ版を一般公開した。詳細情報はURL(http://www.ixiasoft.com)で知ることができる。UNICODEの標準化団体Unicode ConsortiumとWWWの標準化団体W3C(World Wide Web Consortium/ワールド・ワイド・ウエーブ・コンソーシアム/ワールドワイド・ウェブ国際コンソーシアム)は2003年6月13日に、一部のUnicode機能によって、文字コードと、XMLアプリケーションやHTMLブラウザなどのWebマークアップ言語の衝突から、プログラムに障害が起きる可能性があると「Unicode Technical Report #20, Revision 7」と「W3C Note 13-June-2003」で注意を呼びかけた。詳細情報はURL(http://www.oasis-open.org/cover/unicode-xml.html)または、URL(http://www.w3.org/TR/unicode-xml/)または、URL(http://www.w3.org/TR/2003/NOTE-unicode-xml-20030613/)で知ることができる。Web標準化団体のW3C(World Wide Web Consortium)は2004年12月20日に、XML文書を統合するための汎用メカニズムを提供する「XML Inclusions(XInclude)1.0」をW3C勧告としてリリースした。詳細情報はURL(http://www.w3.org/2004/11/xinclude-pr)または、URL(http://www.w3.org/TR/2004/REC-xinclude-20041220/)で知ることができる。

[W3Cが勧告したXML関連のURL]
●XML 1.0(Second Edition)のURL(http://www.w3.org/TR/2000/REC-xml-20001006)
●XML 1.0の日本語訳があるURL(http://www.y-adagio.com/public/standards/jis_xml/toc.html)
●XML、DTDのURL(http://www.w3.org/TR/REC-xml)
●XSLTのURL(http://www.w3.org/TR/xslt)
●XML SchemaのURL(http://www.w3.org/TR/xmlschema-0/)
●Web用意味論言語(The Languages of the Semantic Web)のURL(http://www.newarchitectmag.com/print/documentID=25298)CNET Japanは2004年7月1日に、Mozilla Foundation、Opera Software社、Apple社など、Microsoft社以外のほぼすべてのソフトウェアメーカーが結集し、Microsoft社が開発したActiveXとは、異なる仕組みでMacromedia Flashなどのサードパーティ製プログラムを動かすための新しい方法を共同開発するプロジェクトを2004年6月30日に発足させ、DOM(Document Object Model)を利用してNPAPI(Netscape Plug-in Application Programming Interface)をバージョンアップさせることになったと報告した。詳細情報はURL(http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000047715,20069583,00.htm)で知ることができる。