xDSL

xDSLは、既存の電話回線で使用されている銅のペア・ケーブルを使用してビデオ・オン・デマンドなど、高速データ通信を可能にするDSL(非対称型デジタル加入者線)、SDSL(対称型デジタル加入者線)、HDSL(High speed DSL/高速度デジタル加入者線)、ADSL(Asymmetrical DSL/非対称デジタル加入者伝送方式)、60Mbpsという高速のVDSL(Very high speed DSL)、RADSL(Rate Adaptive DSL/可変伝送レート)、伝送速度が対称のSDSL(Symmetric Digital Subscriber Line)、CDSLなど高速なデータ伝送技術の総称。ドライ・カッパー(dry cupper)と呼ぶこともある。その中では、HDSLとADSLが注目を集めている。HDSLとADSLの大きな違いは、HDSLが双方向に高速データを伝送できるのに対し、ADSLは片方向にしか高速データを伝送できない点である。そのかわり、HDSLでは数100Kbpsしか伝送できないのに対し、ADSLでは1.5M 9.2Mbpsのデータが伝送できる。xDSLの伝送技術を総称してDSLともいう。郵政省の「ネットワークの高度化・多様化に関する懇談会」はファイバー・ツー・ザ・ホーム(Fiber To The Home/HTTH)の課題や、既存の電話回線と専用モデムで高速なデータ伝送を可能とするxDSL技術について、1997年6月24日に報告書をまとめ、発表した。米国のフォワードコンセプト(Forward Concepts)社は1997年10月21日に、2002年までの北米及び全世界での、それぞれの技術の成長を予測した「Broadband in the Local Loop: Cable Modem Madness vs. xDSL Dementia」という調査報告書で、xDSL技術とケーブルモデム技術のうち、勝利するのはケーブルモデムとする調査結果を発表した。詳細情報はURL(http://www.fwdconcepts.com/)で知ることができる。1997年10月28日から米国通信業者のUS West社は、メガビット・サービス(MegaBit Service)としてHDSLのサービスを開始した。米国のロックウエル・インターネショナル(Rockwell International)社は1997年10月28日に、K56flex規格に次ぐ次世代の高速モデムとして、最高で1Mbpsと20倍も高速なCDSL(消費者デジタル加入者ライン)モデムを発表した。長野県の伊那市有線放送農業協同組合が運営する有線放送事業「いなあいネット」とKDD、So-net、住友電設は長野県伊那xDSL利用実験連絡会を設立し、既存の電話線を利用してxDSL構築実験を1997年9月1日から11月中旬まで実施し、その結果を1997年11月11日に発表した。この実験で実施した、有線放送電話からインターネットへのダイレクト接続に対して電気監理局などから認可が出なかったため、1998年からはNTT線経由で地元の農協系プロバイダJANISと接続して実験が続けられている。詳細情報はURL(http://www.janis.or.jp/agri-or/ihk/)で知ることができる。長野県信州うえだ農業協同組合有線放送センターでは更に大規模なxDSL構築実験を1997年11月から1998年1月にかけて実施し、「上田xDSL利用実験報告書」の報告書を数理技研が発行した。伊那市の実験では、xDSL装置の性能評価が中心であったが、上田市の実験では周辺機器/技術に関する検証に焦点が当てられた。ただし、有線放送電話網という極めて限られた環境で行なわれたため、一般に敷設されている電話回線網に簡単に利用できる実験ではない。詳細情報はURL(http://www.lab.kdd.co.jp/ina/jpn/index.html)で知ることができる。「伊那xDSL利用実験報告書」と「上田xDSL利用実験報告書」については(Tel:03-3356-2781)に問い合わせて入手できる。また、より詳細なデータの収集が必要との判断から、1998年2月20日から12月10日まで、関東(東京、神奈川、千葉、茨城)・関西(大阪)の一部の地域で、実際の電話加入者線を利用して上りと下りで伝送速度が非対称のADSL(Asymmetric Digital Subscriber Line)と伝送速度が対称のSDSL(Symmetric Digital Subscriber Line) のフィールド実験を回線数250回線程度で開始する。ただし、実験に参加するプロバイダは、NTT交換センター内に設置されたxDSL装置に接続する必要があり、実験地域内でもNTT交換センター内の設備状況などにより参加できない場合がある。また、モニターはADSLとSDSLの選択ができない。NECは1998年1月12日に、HDSLを採用したDSUを発売した。詳細情報はURL(http://www.nec.co.jp/press/ja/9801/1201.html)で知ることができる。関東と関西の電話回線を使って1998年2月20日から「xDSLフィールド実験」を開始した。一般参加者として約250人を1998年1月23日まで募集し、実験は1998年12月10日まで実施した。参加しているプロバイダは、BIGLOBE、mesh、BTNISnet(1998年12月21日にマイハーモ・インターネットと改称)、DDI DION、インターネットイニシアティブ(IIJ)、InfoSphere、JTN net、KCOM、OCN、ソネット(So-Net)、STAR-Internet、TOKYO INTERNET、TWJ、WCN、フォーチュンインターネットなどで、当初はInfoSphere、TOKYO INTERNET、WCNが上りと下りで伝送速度が対称のSDSLを採用し、それ以外のプロバイダは伝送速度が非対称のADSLを採用した。NTTは1998年12月17日にxDSLのフィールド実験の結果を発表し、1.5Mビットの専用線サービスと128MビットのOCNの中間のサービスとして、1999年秋頃からxDSLを利用した下り500Mbps、上り200Mbpsのサービスをプロバイダ経由で販売する計画を発表した。

[xDSLフィールド実験結果の概要]
(1)技術的評価結果
●下り500kb/sで伝送した場合
・線路長が2.5km以内では全てのモニタに提供可能。
・線路長が2.5km 5kmのモニタでは線路条件等の理由により、一部を除けば提供可能。
●下り1.5Mb/sで伝送した場合
・線路長が1.5km以内では全てのモニタに提供可能。
・線路長が1.5km~4kmのモニタでは提供できない場合が多い。
(2)アンケート結果
通信速度・品質等については、約7割のユーザーから「満足」、「まあまあ満足」という回答を得た。

CATVのケーブルモデムを利用したインターネット接続に対する処置として、米国ではxDSLの本格的なサービスが始まっている。例えばUSウエスト(US West Communications)社は、家庭向けのMegaHomeが256Kbps、中小企業向けのMegaOfficeは512Kbps、一般企業向けのMegaBusinessが768KbpsというMegaBITを開始し、一番遅い家庭向けでも56Kモデムの約5倍のスピードがあり、料金は日本円で月額5000円程度である。USウエスト社では1998年中に226のワイヤーセンターを建設し、順次サービス地域を拡大する。また、1998年夏からはアリゾナ州フエニックス地区でVDSLを使った放送とインターネット接続サービスを開始する。米国の市場調査会社のインフォメーション・ネットワーク(Information Network)社は1998年5月29日に、ケーブルモデムやADSLモデム用のICの出荷が米国で1997年の売上高が3470万$から1998年は売上高1億320万$に拡大するという予測を発表した。この数字は約3倍に成長するということで、インターネットの高速化競争の過激化を象徴している。詳細情報はURL(http://www.theinformationnet.com/)で知ることができる。1998年6月3日から幕張メッセで始まったNETWORLD+INTEROP98 TOKYOでは、GビットEthernetを張り巡らしたショーネット(ShowNet)やATM、xDSLを集めたSSD(ソリューションズ・ショーケース・デモンストレーション)という展示ブースが登場し、その期待度が表面化した。日本印刷技術協会はxDSLについての解説ページを公開した。詳細情報はURL(http://www.jagat.or.jp/article/title/i805syu.htm)で知ることができる。xDSLの実用化に向けて郵政省は1998年10月27日に、省令改正などの環境整備に乗り出すことを決定した。早ければ1999年1月から実際の導入が可能になる。長野県伊那市の1996年から導入している伊那市コミュニティカード協同組合が発行したICカード「い なちゃんカード」を利用した電子商取引実験の推進団体「伊那EC実験コンソーシアム」では、1998年12月1日からEC取引に地域の有線放送電話網を利用した「地域高速ネットワークを用いたEC実験」事業を開始した。この実験は1999年12月まで実施した。NECと米国のTI(テキサス・インスツルメンツ/Texas Instruments)社は、非対称伝送方式で52Mbps(下り)/6.4Mbps(上り)の最大伝送速度がある世界初のVDSLモジュールを開発し、エンジニアリング・サンプルの出荷を開始した。ニチメンは東京中央区の「エルフコート日本橋浜町」に「OCNエコノミー」(128Kbps)を引き込み、マンション内の45世帯へSDSL回線を整備し、常時インターネット接続を月額1850円の固定料金で提供するサービスを開始する。ユーザー宅の端末には、日本電算機の「iBOX」が採用され、SDSLモデムにはニチメンが輸入する米国のアキュコム社の「iRACER 1000」と「iDAC」が採用される。東京めたりっく通信、KDD、KDDの100%子会社であるKDDコミュニケーションズは1999年10月18日に、xDSLによる高速インターネット接続の試験サービスを1999年11月から開始すると発表した。試験サービスエリアはNTTの四谷、新淀橋、茅場兜、池袋、青山、三田の6電話局で、開始時は四谷、新淀橋電話局で始める。料金は月額利用料金が5500円、加入料3万5000円、開通接続料1万5000円で、最大速度は下り640Kbps、上り250Kbpsを確保する。詳細情報はURL(http://www.tokyometallic.com)で知ることができる。東京めたりっく通信は電話線使用にかかわる接続料金問題とDSLサービス開始時期の2点でNTT東日本とのビジネス上の契約が難航していたことから1999年11月30日に、DSL商用試験サービスを延期することを発表した。さらに東京めたりっく通信は、DSLサービスの地域拡大のために2000年4月18日に50億円の資金を調達する増資に成功した。ここでもNTTのユーザーを無視した「殿様いたぶり」が表面化してきている。米国のRemoteIT.com社は、ニューヨーク近郊でSDSLサービスBusiness Class Symmetrical DSLを開始することを発表した。詳細情報はURL(http://www.RemoteIT.com/)で知ることができる。米国の広帯域インターネット・アクセス・サービス・プロバイダRythms NetConnections社が参加し、三井物産、住友商事など14社がジョイント・ベンチャーを設立して、停滞気味であった国内xDSL事業に本格参入すると2000年6月29日に発表した。このような場合、日本政府やNTTに対しては、Rythms NetConnections社が要求し、米国政府の意見として黒船外交をすることも可能になり、ユーザーにとっては急速な進展が期待される。東京めたりっく通信は2000年7月3日に、郵政省の「DSLサービスの普及策」を受け、新たに都内23区全域、及び一部の市を含む100電話局地域(計106電話局)におけるDSLアクセスサービス(1局平均5000回線分)を提供する計画を発表した。郵政省電気通信審議会は2000年12月7日に公聴会を開催し、NTT地域会社が提示したxDSLの800円からの値下げする案銅線利用料として、管理費(回線データベース管理、料金請求・回収業務費)339円、故障受付対応費41円、その他設備費30円の合計410円を提示し、独自に試算した接続料金案イー・アクセスの月額接続料金案回線管理費は36円、初期不良は工事費に含めるべきで故障受付対応費は0円、設備費用30円を加えた66円、東京めたりっく通信の月額接続料金案27円について、主張が平行線であることから、郵政省電気通信審議会はさらに公聴会を開催することになった。多くのDSL回線をISPへ提供していた米国のNorthPoint社は2001年1月16日に、保有設備の大半をAT&Tへ売却して倒産した。DSL回線の提供を受けていた多くのISPにDSLサービスの停止を余儀なくさせたことから、米国全体でDSLそのものの信用を大きく失墜させた。多くのISPは、その安定度および信頼度からDSL回線の提供をSBC Communications社や、Verizon Communications社などのベビーベルへ求め始めているとDSL reportはその混乱ぶりを「Oh my! What a surprise!」と報道した。詳細情報はURL(http://www.dslreports.com/shownews/820)または、URL(http://www.dslreports.com/shownews/1242)または、URL(http://www.dslreports.com/forum/news,1242;root=news,1242;parent=news,1242;mode=nest#35790)で知ることができる。東京めたりっく通信は毎月の赤字が約1億5000万円を計上し、あくまでも自主再建を目指すと言うことであるが、累積債務が約40億円あり、現状のままでの経営は厳しく、2001年5月末に倒産節が登場し、やっとブロードバンドを入手したユーザーは、再度ダイヤルアップに戻ることになるという噂で盛り上がっている。一般ユーザーは、いったん手に入れた便利な技術を手放すことは不可能であることが多く、何とか同じ環境の確保を望むことが多いことから、一気にフレッツ・ADSLへなだれ込む可能性がでてきた。もし、東京めたりっく通信が倒産することになれば、Apple社の多額負債で苦慮していたときに、反トラスト法違反の追求が急浮上し、Microsoft社が資金提供したときのように、NTTも独占禁止法違反でこれまで以上に追求されることになるだろう。また、2001年6月15日に参議院本会議でNTT法と改正電気通信法が賛成多数で可決した。これで携帯電話、ADSL、光ファイバー・ケーブル・ネットワークを利用したFTTHなど、これまで支配的であったNTTの事業に規制と、開放、低価格化の義務が発生することになる。後は公正取引委員会の実力行使がどこまで浸透するかにかかっている。経営危機に陥っているADSL事業者の東京めたりっく通信をソフトバンクが買収する方針を2001年6月21日に判明し、2001年6月中に全株式を取得するという。東京めたりっく通信も2001年6月21日に、ソフトバンクグループの傘下で経営再建を果たすことになったと発表した。電気通信標準策定機関のTTC(Telecommunication Technology Committee/電信電話技術委員会)は2001年9月に、xDSLサービスの回線品質ルール「スペクトル管理標準」を発表した。詳細情報はURL(http://www.ttc.or.jp/)で知ることができる。総務省は2001年11月末日現在のxDSL回線加入者数の統計を発表し、東西NTTが提供している回線の利用者は54万2,532人、それ以外の通信事業者の回線を利用しているのは66万2,032人で、合計で120万4,564人と、2001年1月時点の16,194人から、1年間で74倍も増加し、東西NTT以外の回線事業者の占めるシェアが過半数を超えたことを発表した。詳細情報はURL(http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/whatsnew/dsl/index.html)で知ることができる。イギリスのOftel(Office of Telecommunications)がビジネス・ユーザーのネットワーク環境とビジネス形態のレポート22ページを2002年2月10日に発表した。詳細情報はURL(http://www.oftel.gov.uk/publications/research/2002/q7fixb0202.htm)で知ることができる。総務省は2002年7月1日に2002年5月末の「インターネット接続サービスの利用者数等の推移(速報)」を公開した。詳細情報はURL(http://www.soumu.go.jp/s-news/2002/020701_4.html)で知ることができる。DSLの普及状況ではNTT西日本エリアでは、NTT西日本が588,240に対し、NTT西日本以外は670,671となり、東日本NTTエリアでは、東日本NTTが687,347に対し、その約倍に当たる1,082,298を東日本NTT以外が提供しているという、これまでのようなNTT一人勝ち現象がDSLでは消えようとしていることが明確になってきている。詳細情報はURL(http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/whatsnew/dsl/index.html)で知ることができる。公正取引委員会は2003年6月25日に、利用者の誤認を招く恐れのあるインターネット・サービス・プロバイダ(ISP)の広告の実態調査をまとめ、「インターネット接続サービスの取引に係る広告表示の実態調査及び「消費者向け電子商取引における表示についての景品表示法上の問題点と留意事項」の一部改定(原案)の公表について」を報告した。詳細情報はURL(http://www.jftc.go.jp/pressrelease/03.june/03062501.pdf)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年2月10日に、有線情報通信におけるコンシューマの選択について調査したレポート「Telecommunications: Wire-Based Competition Benefited Consumers in Selected Markets. GAO-04-241」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-241)で知ることができる。2004年2月11日には米国議会でケーブル・テレビに関する価格について公聴会「Cable Competition - Increasing Price; Increasing Value?」が実施された。詳細情報はURL(http://judiciary.senate.gov/hearing.cfm?id=1041)で知ることができる。DSL Forumが2004年3月2日に2003年の世界DSLユーザー情報「2003 Global DSL Subscriber Chart」を発表し、日本や米国などの市場をかわし、中国が1095万人となり、世界最大のDSLブロードバンド市場になったと報告した。2位は日本で1027万人、3位は米国で912万人、4位は韓国で643万人であった。詳細情報はURL(http://www.dslforum.org/PressRoom/2003_GlobalDSLChart_3.2.2004.pdf)で知ることができる。総務省は2005年2月18日に、家計消費状況調査の調査結果を発表し、インターネットが利用できる機器を保有している割合55.8%(前年比2.2%増)、パソコン・ワープロが全世帯の46.9%(機器保有世帯の84.1%)など、IT関連項目に関して2004年平均結果を公開した。詳細情報はURL(http://www.stat.go.jp/data/joukyou/12.htm)で知ることができる。