PDF

米国のアドビ・システムズ(Adobe Systems)社が開発した、PostScript形式のデータをインターネット用に設定したフォーマット形式の名称。Adobe Systems社のアプリケーション・ソフトAcrobat Amberで採用されている。PDFファイルは、Adobe Acrobat Readerを使って読むことができ、Adobe Acrobat ReaderはURL(http://www.adobe.com/prodindex/acrobat/readstep.html)でダウンロードできる。
大日本印刷は、このPDFを活用してDTPデータをインターネット向けのデータに変換するソフトを開発した。ニフティとアドビシステムズは1997年2月27日から、「マガジン・プラザ」コーナーで実験的に、「釣り情報」や「遊園地情報」「料理情報」などで約30のPDFファイルを無料で提供し始め、夏以降は100以上のファイルが有料になる。
米国では既に、ダイアル・ア・ブック社(Dial-A-Book)やアクセス誌(Axcess Magazine)などがPDFファイルで情報提供サービスを実施している。大日本印刷は1997年3月に、PDFファイルで配信する「club-D」と、PDF自体の関連情報発信や情報交換を行う「PDFワールド」の2つのサイトを開設した。NTTプリンテックは1997年1月に開始した「Infoket電子出版実験」の一環としてきたInfoket電子出版モールで、読売新聞社が連載していた記事「性の風景」をPDFファイルで情報提供するサービスを開始した。
ただし、Infoket電子出版モールは1998年10月1日から「ComKet」(コムケット)に改名し、独自のサイトに移行した。ドイツのオンライン・マガジンHeise OnLineは、PDFをAcrobat Reader3.0で読むときのセキュリティー・ホールを発見した。詳細情報はURL(http://www.heise.de/ct/english/9706n1/)で知ることができる。
また、Adobe Systems社はこのセキュリティー・ホールを解決したAcrobat Reader3.01を公開した。日本語版のアクロバット・リーダー3.0Jでは、リンク注意のダイアログが表示されるようになった。新党さきがけは月刊機関誌「通信さきがけ」をPDF形式のファイルにして同党のホームページからダウンロードできるようにした。詳細情報はURL(http://www.uia.co.jp/pdfonline/pdfsyokai/gijutu.html)で知ることができる。
広田健一郎著「PDF+Acrobatネットワーキング入門」もPDFで提供されている。周辺機器メーカーのメルコは1997年7月17日から、PDF形式のファイルで製品マニュアルとカタログの掲載を開始した。詳細情報はURL(http://www.melcoinc.co.jp/)で知ることができる。
大日本印刷は1997年8月から、ニフティサーブの会員向けにWWW上で「全上場会社組織図要覧1997(ダイヤモンド社刊)」や「ミリオンマップ東京23区市街道路地図(東京地図出版刊)」などをPDFデータにし、一件につき50円 800円程度で販売するサービスを開始した。JPCでは「PDF見聞録」というCD-ROMを販売している。
大日本スクリーン製造は紙文書をスキャナーで読みとり、自動的にPDFファイルに変換する電子文書かシステムMultiDoc Systemを1997年12月に発売し、PDF化した電子文書をキーワード検索できるPDFファイル検索DB-ROMを制作するMultiDoc Studio、MultiDoc SystemとMultiDoc Studioを統合するMultiDoc ProのMultiDocシリーズを1998年2月に発売した。
また、MultiDocシリーズを一元管理でき、インターネット配信もできるMulti SVも発売した。詳1998年2月24日にPDF文書を扱うシステムの普及・発展を目指すために、インターサイエンス、NTTアドバンステクノロジ、NTTデータ通信、沖電気工業、オムロン、オムロンアルファテック、川鉄情報システム、キヤノン販売、ダイヤモンド社、松下電器産業などの国内企業が「PDFコンソーシアムジャパン」の設立総会を開催した。
言語工学研究所は、PDFファイルを対象にした全文検索システムとして、Acrobat Exchangeに対応する全文検索プラグイン「オリンポス(仮称)体験版」の無料提供を1998年3月5日に開始した。商品版は1998年3月末に発売され、5,000件(ページ)までを対象とするパーソナル版と、10万件(ページ)までを対象とするプロフェッショナル版がある。詳細情報はURL(http://www.mmjp.or.jp/gengo/)で知ることができる。
COLOR FIELDSは1998年6月から、小説家、写真家、イラストレーター、CGアーティスト等の作品をPDFで作成し、そのデジタルブックを24時間年中無休で届けるサービスとして、「DIGITALOUT」を開始した。
NTTはPHSのNTTパーソナル9社を携帯電話のNTT移動通信網(NTTドコモ)に譲渡し、9社を清算する方針を固め、1998年5月22日の決算取締役会で正式に決定した。フランスで開幕したサッカーのWorldCupの内容を、岩手日報社、熊本日日新聞社、高知新聞社、河北新報社、佐賀新聞社、四国新聞社など全国の新聞社がPDFを利用して配信した。
1998年8月17日に雑誌「本とコンピュータ」のオンライン版として情報がURL(http://www.honco.net/)で公開された。同人誌の月刊「未来メディア」も1998年8月から全ページをPDF形式でインターネット上に掲載した。Adobe Systems社が大量のドキュメントをPDF化するためのツールとして、「Adobe Acrobat Capture V.E. (Volume Edition) 2.01」を提供すると1998年9月15日に発表した。
とくに公正取引委員会のニュース・リリースや大阪国税局の申請用紙がPDFだけで情報を公開し、アドビ・システムズ(Adobe Systems)社のサイトからPDF(Portable Document Format)形式のファイル・ビューアAcrobat Readerをダウンロードするように求めている。しかし、Adobe Systems社のサイトでは個人名を登録してAdobe Acrobat Readerをダウンロードする必要があり、個人情報がAdobe Systems社という米国系企業に自動的に集まるようになっている。Adobe Systems社に個人名が登録されていないでPDFのデータをダウンロードして利用しているのであれば、それは1種の無断使用になる。
本格的にBSAなどが調査を開始した場合、多くの公正取引委員会のニュース・リリースを利用している霞ヶ関WAN利用者、大手企業の弁護士または、大阪国税局から申請用紙をダウンロードする必要がある税理士、計理士などが著作権違反で訴えられることになりかねない。また、Acrobat Readerが対応していない環境では利用できないという現実もある。見た目だけの環境を重視し、本来開かれた誰にでも利用できる環境として、公共情報が公開されていないなど問題も多い。
もし、米国のホワイトハウスの情報がPDFだけで公開されていたら、米国国民はどのように反応するか、想像しただけで日本のインターネット・リテラシーの低さを知ることができる。米国でも一時期Microsoft社のWordフォーマットだけで公共機関から情報が提供されたことがあり、多くのインターネット・ユーザーから、国家がMicrosoft社に乗っ取られたと大騒ぎになったことがあり、その後はシンプルなHTML文書も必ず併記するようになっている。
個人的にAcrobat Readerの有無を選択できる環境が提供され、どちらでもユーザーは有効な書類が入手できる環境が提供されない限り、その公共機関はAdobe Systems社に情報を乗っ取られたことになる。そこまで公共機関が営利企業に限定された環境を一般に強要する権利はない。
また、残念ながらPDFは現在もWWWの標準化団体W3C(World Wide Web Consortium)が公式には標準として認めていないフォーマットであることを知らないようである。単にデザインがきれいであるから、文字が自由に選択できるからといったことで公共機関がPDFだけで公共文書の書類や情報を提供しているとしたら、笑い事では済まされない現実である。しかし、実際に公正取引委員や大阪国税局が提供している公共申請書類やニュースリリースは、PDF書類のみで提供されている。
これを決定した責任者に是非お会いして、その決定理由と公共性について意見を伺いたい。ソフトウェア・トゥーは、2000年10月27日から一度作成したPDFファイルを簡単に編集・修正することができる「Enfocus PitStop 4.1日本語版」を販売開始した。詳細情報はURL(http://www.swtoo.com/)で知ることができる。
米国のFirepad社は、Adobe Systems社から正式にライセンスを取得し、PalmにPDFファイルを配信、閲覧するソリューションとして、データを作成するサーバー向けアプリケーション「FirePublisher」と、閲覧ソフトウェア「FireViewer」を2000年11月から発売すると。2000年10月27日に発表した。
ロゴヴィスタは2001年6月21日に、英文PDFファイルの翻訳機能を搭載した翻訳ソフト「コリャ英和!一発翻訳バイリンガルVer.3.0」を発売した。また、Outlook ExpressやNetscape Messengerと言ったメールソフトにも対応し、Word2000やExcel 2000、Outllook 2000などといったMicrosoft Officeのツールバーにも翻訳アイコンが追加でき、各アプリケーション上での翻訳も可能ということである。詳細情報はURL(http://www.logovista.co.jp/)で知ることができる。
今までPDF形式のファイルはウイ ルスに無関係であるというのが一般常識であったし、実際にウイルスを感染させるこ とは構造的に不可能であったが、Acrobatのバージョン4からあるアプリケー ションで作成している文書の中に別のアプリケーションで作成した情報を埋め込んだり、別のアプリケーションの機能をあたかも自分の機能であるかのように提供することが可能にする良い件便利なMicrosoft社の提唱するOLE(Object Linking and Embedding)機能を搭載したことにより、PDFファイルはウイルスを完全に防ぐことができなくなってしまった。さらに危険なのは、PDFファイルはウイルスを完全に防ぐという神話から、ほとんどのアンチウイルスソフトが標準でPDFファイルを検索するような設定がなされていないという点である。
Acrobat4ファイルからウイルス感染の報告があり、多くのアンチウイルス・ソフトベンダーは急遽対応することになった。「公正な利用法がある」として、Adobe Systems社のeBook形式で採用された暗号保護機構を破って、PDFフォーマットに変換するソフト「Advanced eBook Processor」を発行してきたロシア企業ElcomSoft社所属の暗号技術専門家Dmitry Sklyarovが、DMCA(Digital Millennium Copyright Act/デジタルミレニアム著作権法)に違反したとして、ラスベガス開催されたDef Con会場でFBIに2001年7月17日逮捕されたとPlanet eBookが2001年7月9日に報道した。詳細情報はURL(http://www.planetebook.com/)で知ることができる。
ただし、ロシアの法律では、電子的なソフト/文書のバックアップ・コピーをとる作業が義務となっている。また、Def Conに参加したセキュリティ研究者がDMCA違反で逮捕されるという現場を知ったハッカー達の反応は、DMCAの反対運動やDef Conの開催などにも大きな影響を与えるとことになるだろう。
Adobe Systems社では激しい抗議活動が広がったこと受け、容疑者の釈放を当局に申し入れたが、Dmitry Sklyarovの逮捕は刑事事件として扱われているため、Adobe Systems社の申し入れは受け入れられないだろう。
また、Adobe Systems社は2001年6月に、Advanced eBook Processorの公開を受けて、Acrobat eBook Readerをアップデートしたが、ElcomSoft社はAcrobat eBook Reader 2.2の保護機能は全く改良されていないことから、Adobe Systems社の基本的方法論に未だ脆弱な部分があることを指摘している。Sklyarov容疑者は、ラスベガスの刑務所に拘留され、有罪が確定した場合、最高で禁固刑5年、罰金$50万ドルが科せられる。David Touretzkyは、ドミトリー・スクリャロフ(Dmitry Sklyarov)Dmitry Sklyarovが逮捕されたDef Conでのプレゼンテーション資料をURL(http://www.cs.cmu.edu/~dst/Adobe/Gallery/index.html)で公開した。
また、この逮捕に対し、Boycott Adobeというページも登場した。詳細情報はURL(http://www.boycottadobe.com/)で知ることができる。
サンノゼ連邦裁判所(San Jose Federal Court)は2001年8月6日に、保釈金$5万でDmitry Sklyarovを保釈した。予備審問は2001年8月23日に開廷される予定であったが、検察側と弁護側は、連邦判事に審問の開始を1週間延期する申請を提出した。
MaAfeeが2001年8月7日に、PDFファイルを使って感染するウイルスを発見したことを報告した。Def ConでDmitry Sklyarovが逮捕されたのを受け、ロシアの外務省は2001年8月31日に、ロシア国内のコンピュータ専門家に対して、法律の異なる米国などを訪問するときは、十分に注意するように警告を発した。米国のカリフォルニア北部地区の米連邦検事局(The United States Attorney's Office for the Northern District of California)はDmitry Sklyarovがロシアのエルコムソフト(Elcomsoft)社について証言する司法取引に応じたと2001年12月13日に発表した詳細情報はURL(http://www.usdoj.gov/usao/can/press/html/2001_12_13_sklyarov.html)で知ることができる。
日本法人のアドビ システムズは2002年4月17日に、ファイル形式のPDFが、法務大臣に商業登記規則に基づいて登記所(法務局)に提出する書類の電磁的記録方式で使用するファイル形式の1つに、またPDF の電子署名の仕様が指定されたと発表した。
2002年4月1日から登記所の会社関係書類の電子提出受付が開始したことにより、従来は紙による提出だけだったものが、電子署名付きのPDF ファイルで電子提出することもできるようになった。詳細情報はURL(http://www.adobe.co.jp/aboutadobe/pressroom/pressreleases/200204/20020417pdf.html)で知ることができる。
米国のWashington Postは2002年8月29日に、U.S. Internal Revenue Serviceが視覚障害者のために税金に関するPDFを音声で読み上げる政府税務局のサービスを開始したと報道した。詳細情報はURL(http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/articles/A13536-2002Aug29.html)で知ることができる。
「Acrobat Reader」はhotoshopやPhotoshop Album、IllustratorなどのAdobe Systems社製品で作成可能となったため「Adobe Reader」と名称を変更し、2003年6月11日からFlashムービーやQuickTime、MP3、WMF(Windows MetaFile)などのマルチメディアコンテンツを埋め込んだPDF文書(PDF1.5)の閲覧が可能になり、さらに2003年4月に発表した「Document Server for Reader Extensions」に対応し、埋め込まれた電子署名や記入済みフォームを保存したり、記入されたデータを送信するといった、電子フォームや電子ファイルを効率化する機能も備えた 「Adobe Reader 6.0 日本語版」の無償ダウンロードを開始した。詳細情報はURL(http://www.adobe.co.jp/products/acrobat/readermain.html)で知ることができる。
また、Adobe PDFについてはURL(http://www.adobe.co.jp/products/acrobat/adobepdf.html)で知ることができる。アドビシステムズは2003年8月1日に、「Adobe Acrobat 6.0 日本語版」の機能や操作方法を学ぶことができる「Adobe Acrobat 6.0 e-Learning」を無料で公開した。詳細情報はURL(http://www.acrobat-learning.com/)で知ることができる。
国立印刷局は、1871年に大蔵省紙幣司として設立され、1878年に名称を国立印刷局に改め、独立行政法人として紙幣以外の印刷業務も行うようになったが、1999年11月からはPDFを採用して「官報」を公開した。
アマノは2003年7月9日にアマノの時刻認証と三菱電機の電子認証を組み合わせたシステムを共同開発したと発表し、2003年7月22日には、アマノが提供するデジタル・タイムスタンプ・サービス「e-timing EVIDENCE for Adobe Acrobat」を国立印刷局が提供する「官報情報」に正式採用され、国立印刷局は2003年7月15日から会員制の「官報情報検索サービス」にアマノと日立製作所で共同開発したタイムスタンプと電子署名の付与し、改ざん防止、存在証明を実現したサービスを開始したと発表した。詳細情報はURL(http://www.adobe.co.jp/epaper/features/npb/)または、URL(http://www.amano.co.jp/Topics/20030722kanpou.html)で知ることができる。
日本IBMは2004年2月3日に、Adobe System社のドキュメントサービスとIBMエンタープライズ・コンテンツ管理ミドルウェアを連係し、e-Japan構想を見据えた企業向け、官庁向けエンタープライズ・ソリューションの提供で協力していくことを合意したと発表し、協業の第一弾としてAdobe System社のソフトウェアであるAdobe Form Server、Adobe ReaderなどとIBM DB2 Content Managerを連係させた、銀行や保険などの金融業界と官公庁や自治体を主な対象とした電子フォーム・ソリューションを協力して提供することになった。
さらに、Adobe System社はAdobe Form ServerとIBM DB2 Content Managerのコネクターも開発し、Adobe Form Serverにバンドルして「Adobe Form Server for IBM」として2004年下半期から提供を開始する計画である。詳細情報はURL(http://www-6.ibm.com/jp/NewsDB.nsf/2004/02031)で知ることができる。
MIT Technology Reviewは2004年3月5日に、オランダのEindhovenにあるフィリップス・リサーチ研究所(Philips Research Lab)やE-Ink社が提供する新しい技術は、新しい「E-book」を誕生させ、さらに未来の紙として発展することを予測させる「E-book may be 'paper' of the future」を公開した。詳細情報はURL(http://www.technologyreview.com/articles/prototype50304.asp)で知ることができる。
Adobe Systems社は2004年3月8日に、これまで紙ベースのシステムを使ってきた顧客層が電子フォーマットになじむきっかけとする目的で、PDFフォームに入力したデータをバーコードに変換する機能を追加した。また、PDFとXMLを組み合わせたフォームを作成するための新製品として2003年に発表した「Adobe Designer」のテスト版リリースも発表した。詳細情報はURL(http://www.adobe.com/aboutadobe/pressroom/pressreleases/200403/030804BARCODE.html)または、URL(http://www.adobe.com/aboutadobe/pressroom/pressreleases/200403/030804DESIGNER.html)で知ることができる。
廣済堂ろロココが共同で2003年5月12日に、多ページで構成されるPDFファイルをページごとのPDFファイルに分割し、ユーザビリティを重視したWebコンテンツに自動生成するWebソリューション製品「RIGEL(リゲル)」を開発したと発表した、。詳細情報はURL(http://www.kosaido.co.jp/topics/20030512.html)で知ることができる。
季刊「本とコンピュータ」2004夏号に「 季刊・本とコンピュータ、最後の四号についての広告」が掲載され、一期4年16冊、二期4年16冊の32冊の出版で終了することになった。@policeは2004年9月16日に、Adobe Systems社のWindows版とUnix/Linux版Adobe Acrobat/Adobe Readerにおいて脆弱性が発見されたと報告した。詳細情報はURL(http://www.cyberpolice.go.jp/important/2004/20040916_205943.html)で知ることができる。
NTTドコモは2005年5月31日に、FOMA「901iS」シリーズ向けPDFコンテンツの詳細を公開した。詳細情報はURL(http://www.nttdocomo.co.jp/p_s/imode/make/pdf/index.html)で知ることができる。EContentは「Beyond PDF: Digital Delivery Develops」で、Adobe PDFはWebで文書を配布するためのデファクト・スタンダードになったが、話はそこで単に終わることはできないと報告している。
つまり、確実に技術はデジタル出版が発展する方法を見つけなければならない。実際に、基本のPDFにデジタル配送方法論を押す多くの競争と市販の補足的な技術が登場し始めていると報告している。
伝統的な出版社も企業のユーザーもPDFを超えて、次のレベルに移行し、デジタル出版オプションに関するデジタル・コンテンツ配送を仕上げすための解説をしている。この特集は、By Ron Miller - July/August 2004 Issue, Posted Aug 11, 2004 とあるが、新しい情報だけを読みあさって、その時点では関心を持たれなかった重要な情報も古い情報の中に埋もれていることも多い。詳細情報はURL(http://www.econtentmag.com/Articles/ArticleReader.aspx?ArticleID=6869&IssueID=209)で知ることができる。
TechWebは2006年4月27日に、これまでデジタル・カメラマンは容易に画像を盗まれていたが、ニューヨークのビンガムトン大学(Binghamton University)のJan LukasとMiroslav Goljanによって行われた研究で、各カメラのイメージ・センサーによって引き起こされる特性を分析することによって、カメラマンを特定できる技術を開発したと報告した。
この技術は従来、子供ポルノを撮影したカメラマンを特定するために研究していたところ、あらゆるデジタル画像が画素から画素への非の一様性の弱い雑音のようなパターンが存在していることが判り、そのデジタル雑音パターンは同じカメラから取られたすべてのイメージの中で一貫することまで判ったことから、研究者は100%の精度で9種類のデジタルカメラによって撮られた2,700枚の写真を分析して成功したと報告した。技術的な問題としては、実際に使われたカメラか雑音パターンの情報を事前に管理し、そのパターンと比較することになり、基本となる写真を調査の前に所有しておく必要があることになる。詳細情報はURL(http://unu-merit.nl/i&tweekly/ref.php?nid=2604)または、URL(http://urel.binghamton.edu/PressReleases/2006/Jan-Feb%2006/Fridrich.html)で知ることができる。
Adobe Systems社は、Microsoft社が「PDF」と競合するドキュメントファイル形式「Metro」を開発していることを受け、Office 2007(2007 Microsoft Office system)から「PDF として保存」機能を外すように要求し、4ヶ月にわたる両社の交渉が行き詰まったと、Microsoft社は2006年5月2日に明らかにした。Adobe Systems社は、Microsoft社が「PDF として保存」機能をOffice 2007に搭載した場合、独禁法違反でEC(欧州委員会/European Commission)に提訴することを示唆した。
PaidContent.orgは2006年6月9日に、音楽、オーディオ、ビデオpodcasts、テキストに続いてApple社が雑誌PDFダウンロードの提供を開始していると報告した。すでにO'Reilly社の雑誌「MAKE magazine」を先月から無料で開始し、WikinewsもPDFで先月から、ニッチ雑誌The Faderも8万7500部という比較的小さい流通を考えていると報告した。
出版社のAndy Cohnは「We want to use it as an opportunity to expose The Fader to as many people as possible,(Faderをできるだけ多くの人々に露出する機会としてそれを使用したいと考えている)」と報告している。Southern Comfortはダウンロードのスポンサーになり、無料配信のPDFに広告掲載し、新しい読者層の開拓に協力すると報告している。詳細情報はURL(http://www.paidcontent.org/author/rali/)で知ることができる。
イギリスのDeloitte & Touche LLP社は2006年7月19日に、デジタル出版に関するレポート「Turn the Page: The Net Benefit of Digital Publishing」を公開した。新しいレポートによれば2012年にはデジタル出版が40%拡大すると予測している。詳細情報はURL(http://www.deloitte.co.uk/RegistrationForms/PDFs/TurnThePage.pdf)で知ることができる。
UPIは2007年8月8日に、ペンシルバニア州立大学(Pennsylvania State University)のコンピュータ科学者がPDFドキュメントからテーブルを特定して、抽出し、索引をつけて、格付けすることができるサーチエンジン「TableSeer」を国立科学財団( National Science Foundation)によって資金を供給されたオープンソース・プロジェクト「ChemXSeer」の一部として開発したと報告した。
助教授のPrasenjit Mitraは、「TableSeer」が、頻繁に引用されたドキュメントで見つけられたテーブルを特定して、検索結果のその要素を熟慮することができるアルゴリズムも持っていると報告している。さらに、いくつかのソフトウェアでもテキストからテーブルを特定して、抽出することはできるが、既存のソフトウェアはドキュメントに対してテーブルを捜し求めることができないと言っている。「TableSeer」は、テーブルだけではなく、テーブルのタイトルと脚注からもデータを得て、その過程を自動化している。さらに、ユーザーがテーブルの特定のコラムを検索することができるように、コラム名ベースの検索も可能にしている。ソースコードはほぼ完成し、利用可能になっている。詳細情報はURL(http://www.upi.com/NewsTrack/Science/2007/08/08/new_search_engine_for_tables_is_developed/8040/)または、URL(http://chemxseer.ist.psu.edu/about/digital_library/Liu-JCDL2007.pdf)で知ることができる。「TableSeer」のテストは、URL(http://chemxseer.ist.psu.edu)で可能になっている。
Moco Newsは2008年3月17日に、Microsoft社がユーザーのモバイル機器でンライン・ビデオを見ることができるAdobeのFlash Liteとドキュメントを見ることができるPDFを認可したと報告した。
つまり、Windowsベースのモバイル機器で、Flash LiteとPDFの利用が可能になると言うことになる。
またAPは、アナリストが携帯電話でより多くの消費者がモバイルWebをサーフィンしそうなときであり、モバイル広告主と通信事業者への朗報であると言ったと報告している。
Microsoft社には、オンライン・ビデオを見ることができる「Silverlight」があり、PDFには、Times Reader、Microsoft Metro、Microsoft Readerなどもあったが、PDF似対抗したフォーマットはほとんど利用されていない。
ただし、「Silverlight」については、フィンランドのノキア(Nokia)社が、高度自動機能電話とインターネットタブレットなどで認可している。
Microsoft社は、Flash Liteがすでに一般に浸透しているからと言う理由であると報告しているが、Apple社のCEOティーブ・ジョブス(Steve Jobs)が、iPhoneソフトウェアとしてFlash Liteをふさわしくないと言ってから2週間後であり、それにMicrosoft社が逆の反応をしたという人もいると報告している。
確かに、AdobeのFlash Liteは2007年に150%以上の成長をし、世界中でほとんどの携帯電話は認可している。詳細情報はURL(http://www.moconews.net/entry/419-microsoft-licenses-adobes-flash-lite-for-mobiles/)または、URL(http://ap.google.com/article/ALeqM5j8ca1gKTbewExCc8NJUNUgBklFNgD8VEUTA83)または、URL(http://www.businesswire.com/portal/site/google/?ndmViewId=news_view&newsId=20080316005068&newsLang=en)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9185)で知ることができる。
セキュリティ企業Secure Computingは2008年9月22日に、PDFフォーマットにのみ狙いを定めた新しい脆弱性悪用ツールキット「PDF Xploit Pack」を発見したとブログで伝えた。
「PDF Xploit Pack」は、感染したユーザーをキャッシュする機能がサーバー側に搭載し、悪質なPDFファイルの配信に成功するたびに、被害者のIPアドレスを一定期間記録、該当のIPアドレスに悪質なファイルを再配信しないという負荷軽減の仕組みを備えている。
Secure Computingは、ユーザーはOSやブラウザに最新のパッチを適用するだけでなく、Adobe ReaderやFlash Player、QuickTimeといったプラグインにも目を配るように忠告している。
詳細情報はURL(http://www.trustedsource.org/blog/153/Rise-Of-The-PDF-Exploits)または、URL(http://www.trustedsource.org/blog/118/Recent-Adobe-Reader-vulnerability-exploited-in-the-wild)で知ることができる。

[PDFコミュニティのURL]
●Adobe PDFってなに？のURL(http://www.adobe.co.jp/products/acrobat/adobepdf.html)
●リアライズは博士論文をPDF ファイルにて流通させるDr's Archivesと、図表を主体とした技術情報であるTech Studyを提供する有料流通サイトdigital-contents.com (デジタルコンテンツドットコム)のURL(http://www.digital-contents.com)
●PDFzone Acrobat PDF WebRingのURL(http://www.pdfzone.com/webring/)
●毎月更新される最新情報はPDFzone EXTRAのURL(http://www.pdfzone.com/resources/extra/)
●Weekly TOC for PDF ShowcaseのURL(http://www.pdfzone.com/resources/showcase/)
●Planet PDFのURL(http://www.planetpdf.com/)
●教育目的で、カレンダーや国旗、グラフィック・ペーパーなどを公開している「PDF Pad」のURL(http://www.pdfpad.com/)