クロスメディア

新聞、テレビ、インターネットのWeb、ブログ、電子メールなど、複数のメディアを利用して、同時に情報を提供し、それぞれを関連させて情報を提供する方式の総称。NHKでは在外邦人や過去に海外在住経験のある人を対象に、「日本人として体験した」国外でのさまざまな出来事や習慣の違い、感じたことを募集し、インターネットを含めたあらゆるメディアを通して収集された情報を基にそれらの情報を合体して、世界で初めて地球規模のクロスメディアとして、1998年3月16日からNHKが世界中に向けて同時生放送する「地球ラジオ」を始めている。日本の国内ではラジオ第一放送、国外はラジオ日本・NHKワールドで放送されている。詳細情報はURL(http://www.nhk.or.jp/georadio/)で知ることができる。
また、1998年4月から、地球や環境について考えるテレビ番組「インターネットスクール　たったひとつの地球」の紹介ページを開設した。日本ユニシスは2004年5月26日に、DM、E-Mail、携帯電話、Webといったクロスメディアを利用し、顧客データベースと印刷を連携したカラー・オン・デマンド・サービスの提供を開始したと報告した。詳細情報はURL(http://www.nus.co.jp/product/cod/nr0405.html)で知ることができる。
外務省は2005年5月10日に、地球規模問題に関する意識調査を公開した。詳細情報はURL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/i_chosa.html)で知ることができる。
携帯電話と技術関連の投資会社Rutberg & Coは2005年7月31日に、「デジタルメディア産業に対するフレームワーク(DIGITAL MEDIA INDUSTRY:PRIVATE COMPANY SECTOR FRAMEWORK)」として、デジタルメディアの宇宙と定義をPDFで公開した。Rutberg & Coの定義(definition): digital media is the universe where media, information and entertainment industries collide with technology and finance(デジタルメディアはメディア、情報と娯楽産業が、テクノロジーと金融で衝突する宇宙です)と表現している。
ただし、このフレームワークではオーディオビデオに集中しているが、フレームワークでは、14のセクターと271のサブ・セクターに分類学され、そして、1,476の個人企業の最初のリストは、その分類学の範囲内で組織化されている。「デジタルメディア」を創造、出版、配布とデジタル形式に保管されるオーディオ、ビデオ、イメージとゲームの消費に係わるか、可能にするそれらの会社として定義し、この定義に、複数の寸法とデジタルメディア価値連関表の要素が含まれている。プロセス価値連関表に関して、消費に創造を含め、そして、製品/サービス価値連関表に関して、半導体、ハードウェア、ソフトウェアとサービスを含んでいる。さらに、電子フォーマットで豊富な媒体に集中させている。詳細情報はURL(http://www.rutbergco.com/DMframework.pdf)で知ることができる。
Benton's Headlinesは2008年7月14日に、シカゴ・トリビューン(Chicago Tribune)のPhil Rosenthalによる「TV, papers crossing paths in future of news(テレビと新聞は、未来のニュースで交錯)」を紹介してきた。
そのコラムで、テレビと新聞を所有しているChicagolandの中で、メディア・ビジネス傾向が交錯して、2ヶ月間調査した結果、印刷版よりテレビの方がニュースが多かったことが判ったと報告している。
トリビューン社によって所有されているシカゴのWGN-Ch. 9は、平日午後5時30分からの30分間に9月から正午のニュースで30分間エキストラ番組を提供し、ニュース提供を1時間に広げていたと発表した。
その1日後に、シカゴ・トリビューンはニュース編集室スタッフと毎週のページの数の両方を14%削る計画について従業員に知らせ始めた。詳細情報はURL(http://benton.org/node/15174?sourcetracking=newsletter%2FBenton%27s+Headlines%2F15186%2F2008%2F07%2F14&)または、URL(http://www.chicagotribune.com/business/chi-newspapers-tv-rosenthal-story,0,6408203.story?track=rss)で知ることができる。
つまり、ビジネス・モデルは変化して、より多くのニュース放送を加えるために、効率的な費用は印刷するためにますますより少ない費用にし、テレビに回そうという計画のようである。
より少ない要求にもかかわらず、石油価格高騰で新聞用紙価格が上がっている。
しかし、新聞の次にテレビの合理化時代が来る。
根本的な解決は、何も進んでいない。
これで「未来」という言葉を使いたいのは判るが、目の前の人材をたらい回ししただけで終わっている。
解決したのは目の前の現象だけで、根本は先送りになっている。
このような解決方法を採用してきた結果が、現在起こっているのではないのか？詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10424)で知ることができる。