株式投資に使われる用語で、買い気配がまったく表れないで、全面的にきわめて大きな下げで、もっとも苦しい恐慌的な下げの状態を表現する言葉。NYSE(New York Stock Exchange/ニューヨーク証券取引所)のダウ・ジョーンズ工業株(DJIA/the Dow Jones Industrial Average)とナスダック総合指数(Nasdaq Composite Index)が2000年4月4日の正午には500ポイント近くまで一斉に下がり、午後の反発では最人気株だけは戻したが、その他のドット・コム企業は底値のままで回復しないと言う過去最大の乱高下となった衝撃的な現象が起こった。バブルで舞い上がっていると以前から指摘され、実際には噂ほどドット・コム企業が利益を上げていないと言われていたが、次ぎにその付けが多くの投資家を襲った。翌日の2000年4月5日から開催されたWhite House Conference on the New Economyでは、全体を覆い被すように話題になった。ZDNETのSergio G. Non/ZDII/USAは2000年4月4日の現象をFamine(飢饉)、Pestilence(悪疫)、Destruction(破壊)、Death(死)という蒼ざめた4人の騎士がまた現れたと表現し、Gates(ビル・ゲイツ)、Jackson(ジャクソン判事)、Greenspan(グリーンスパンFRB議長)、そしてDamn Broker Demanding I Cover My Margins(追証を要求するくそったれブローカー)が株価チャートのサイクロンを起こし、マーケットを混乱させ、それに応戦したのがNasdaqチームであったというマネー・ゲーマーをロール・プレイング・ゲーム感覚でとらえた。2000年4月12日にもNYSEのダウ・ジョーンズ工業株とナスダック総合指数が過去2番目にあたる安値を記録したことから、日本でも2000年4月13日に日銀総裁のゼロ金利解除示唆なども影響して、東証のインターネットなどの情報通信関連銘柄がほぼ全面安になり、これまで多くの話題を提供してきたソフトバンクがストップ安、光通信は売り注文が100万株を超えているのに対し、買い注文が1万株にも満たないという有様で、底値はまったく見えず、値がつかずという大波乱になった。光通信は、「危機説」を否定することに躍起であるが、光通信インターナショナルの2000年3月期決算における純損失は1.1438億香港ドルに拡大していた。FRB議長が2000年4月14日の講演で、「不安状況に陥れば撤退するのが自衛反応」と米株式市場急落の危険性を警告する講演を、市場は「先行き不安」言及と受け止め、NY株の大幅下落に拍車がかかり、史上最大の大暴落になった。日本でも東証が週明けの2000年4月17日午前10時に、先週末比1419円79銭安1万9014円89銭を記録し、午前10時15分にはさらに下落して先週末比1497円83銭安の1万8936円85銭と主要ハイテク、情報通信株が軒並み急落した。株式投資関連用語では、500円程度の下げを暴落といい、1000円以上を大暴落ということから、今回の下げは大暴落といえる。まさに、「ガラ」状態にも係わらず、経済G8の報告では日本の景気回復努力が明記され、米国の株大暴落に付いての懸念は記載されなかった。
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