カーナビ

16 32ビットのCPUと液晶モニタ、CD-ROMドライブなどを搭載し、自動車に目的地までの道順や周囲の情報などを提供している道路情報サービス・システムの総称。
カーナビ・システムには、CD-ROMに地図、道路情報、観光ガイドなどを収録し、GPS(Global Positioning System/世界的位置決定システム)衛星電波や地磁気を利用して、位置検査装置で現在の位置を割りだし、自動車のドライバーに現在地や道路情報、目的地までの道順（最適経路提示機能）などを教えるGPS方式と、車速センサやジャイロ・センサーなどで測定する自立航法方式がある。GPS航法方式（ナビゲーション・システム/navigation system)は、すでに飛行機などで多く使われていた方式を安価にし、車載できるようにしたシステムを採用している。
最近では、カーナビとして利用しないときに、ゲーム機としても使えるものまで登場し、車載用マルチメディア機器として注目を集めている。GPS方式は、軌道上の衛星の電波で絶対位置を測定するので、精度は高いが、トンネルなどで受信不可能になる。自立航法方式は、細かい動きや長距離走行で誤差が発生しやすい。
また、GPS方式と自立航法方式を組み合わせたハイブリッド方式のカーナビが登場している。1992年に建設省、郵政省、警察庁が中心になって設立したVICS（Vehicle Information and Communication System/ビックス/道路交通通信システム）協議会が、1996年から道路上に設置したビーコンで得た渋滞・規制情報などを提供するサービスを開始した。すでに、東京都が第三セクター方式で行っている交通情報サービスATIS（Automated Transit Information System/自動化輸送情報システム）などに、外付け端子で対応できるカーナビや、バードビュ・ナビゲーションを搭載したカーナビ、車からはずして、歩行でも使えるようにしたカーナビ、テレビやミュージックCD、ビデオCDも楽しめるカーナビまで登場している。
カーナビの製品開発を行っている企業には、AVメーカーからパイオニア、ソニー、日本ビクター、ケンウッドなど、車載用AVメーカーからアルパイン、富士通テン、クラリオンなど、アンテナ・メーカーからマスプロ電工など、通信機器・部品メーカーから松下通信工業、住友電気工業など、家電メーカーから松下電器産業、東芝、シャープ、日立製作所、三洋電機、三菱電機など、自動車メーカーからトヨタ自動車、日産自動車、三菱自動車工業、マツダ、ホンダ技研工業など、自動車部品メーカーから日本電装、アイシン・エイ・ダブリュなどが参入し、完全なクラッシュ状態である。また、出版社の角川書店も情報雑誌「東京ウォーカー」と連動して出版した首都圏の主要娯楽施設、飲食店情報などを掲載した増刊号の内容を活用し、カーナビ・ソフト/Tokyo Walker NAVIを地図大手のゼンリンと共同開発した。1995年7月から松下通信工業(2003年1月1日、パナソニックモバイルコミュニケーションズに改名)は、携帯電話を使って双方向通信ができるカーナビを発売した。ゼンリンは、電話番号で場所を検索するカーナビ・ソフト/ナビドライブ東日本と西日本も開発した。今後、このような情報雑誌との新規企画もどんどん登場しそうだ。郵政省の「自動車通信の将来展望に関する調査研究会」は、カーナビなど自動車通信の市場規模が2015年に1兆円産業に成長すると報告している。
ATISの現システムを発展させた新たな交通情報サービスシステム、ITGS(Intellgent Traffic Guidance System/インテリジェント・トラフィック・ガイダンス・システム)の構築を推進してきたダイムラー・ベンツグループの総合サービス部門、ダイムラー・ベンツインターサービス(debis)は、1997年1月7日にダイムラー・ベンツインターサービステレマティック日本を設立し、本格的に日本市場に乗り込んできた。パイオニアは、1997年6月に32ビッ トRISCチップを採用し、DVD-ROMプレーヤーを搭載したカーナビゲーションシステム 「AVIC-D909」「AVIC-D707」を発売した。ミツミ電機はPDAやノート型パソコンにPCMCIA対応のPCカードでパソコンに接続して、パソコン内の地図ソフトと組み合わせて利用するナビゲーションシステム「GPS-P5002/GPS-PF501」を1997年5月に発売した。ソニーは1997年11月21日に、インターネットの接続機能がある「PDCインターネットユニット」と、デジタル携帯電話かPHSを接続し、プロバイダにアクセスしてインターネットのホームページを見ることができるカーナビとして「インフォメーションナビシステムNVX-W900」を発売した。
ヤマハ発動機は1997年に二輪車にカーナビを装備した試作のオートバイを展示したが、スズキは二輪車として世界で初めてカーナビを装備したオートバイを1998年2月23日に発売した。
パイオニア1998年5月7日に、従来のカーナビの情報量より1.8倍(CD-ROM13枚分で8.5Gバイト)の情報が搭載できるDVD対応のボイスコントロールが可能なカーナビ「カロッツェリアDVDカーコンピューター(AVIC-D919)」など3種類を開発し、1998年6月から発売した。AVIC-D919は1998年6月からサービスを開始するインターネットのモバイル端末向け情報提供サービス「MobileLink」にも対応している。日経マーケットアクセスは1998年5月20日にカーナビの世界出荷が1998年に26%増加し、約150万台に達したことを報道した。最近では運転中に操作で事故を誘発しないように、音声認識や音声合成機能を搭載したナーナビ・システムが多くなっている。
ソニーは1998年6月12日に音声ルートガイダインス機能を搭載し、運転中などに音声で道案内を行うことができる、デンソー「CDMAP全国版SII」、アルプス社「プロアトラス」に収録されている東京・名古屋・大阪の詳細地図データに対応した地図閲覧・ルート検索ソフト「Navin' You Ver.2.0」を発売した。詳細情報はURL(http://www.sony.co.jp/soj/CorporateInfo/News/199805/98-045/index.html)で知ることができる。
郵政省は音声対応でITSと連動するカーナビを2001年までの3カ年計画で開発するため、1998年8月25日に1999年度予算で20億円を要求した。マルチメディアに関する予算が通りやすいという背景からか、郵政省は軒並み予算請求を開始している。地図の緯度経度が明治時代の天文観測に基づく「日本測地系」と呼ばれる基準に従って示されているため、国際的な基準に比べてずれがあることから、より正確に地球の形や緯度・経度を表せる基準として「世界測地系」が開発され、1980年から採用が進んでいるデータを基に、建設省と運輸省は日本地図の緯度・経度表示を修正するため2000年までに測量法などを改正することになった。
この作業により、カーナビなどで使う電子地図も改訂することになった。
富士通は1999年11月4日に、WAN対応車載向けの業務用カーナビIVSS(ITS Vehicle Service System)を発売し、同時に車両動態管理パッケージソフトTRIAS/MCも提供を開始した。
米国のモトローラ(Motorola)社は2000年6月29日に、車載用ネットワーク専業のツール・ベンダであるVCT(Volcano Communications Technologies)と共同で、の車載用ネットワーキング・アーキテクチャを開発するために戦略的提携を結ぶと発表した。Microsoft社は2001年10月31日に、車載情報システム用OSとして「Windows CE for Automotive v.3.5」を発表した。詳細情報はURL(http://www.asia.microsoft.com/japan/presspass/releases/103101wcefa35.htm)で知ることができる。
日立製作所半導体グループも2001年10月31日に、カーナビゲーションなどの車載情報端末システム向けとして、32ビット・マイコン SuperH RISC engineファミリのCPUコア「SH-4」と、チップセットのグラフィックス処理LSIである 「HD64413A」用の高性能グラフィックス・ドライバGDI-Subライブラリで構成された、Windows CE for Automotive, Version 3.5上で動作するSuperHTM対応描画用ソフトウェア「グラフィックスソフトウェアエンジン」を開発したことを発表した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/New/cnews-m/2001/1031/index.html)で知ることができる。
Microsoft社は2002年4月29日に、スウェーデンの自動車メーカーVolvo社の米国法人が、2002年モデルの「Volvo S60」「Volvo S80」およびクロスカントリーモデルに、三菱電機がVolvo社に供給するナビゲーション・システムのOSとして 「Microsoft社のWindows CE for Automotive 3.5」を採用すると発表した。詳細情報はURL(http://www.microsoft.com/presspass/press/2002/apr02/04-29VolvoPR.asp)で知ることができる。
経済産業省は2002年5月24日に、「平成13年度特許出願技術動向調査報告の公表について -ロボット・自動車と安全(自動車の操縦安定性向上技術、乗員・歩行者保護技術)・航空機-」として、科学技術基本計画(平成13年3月閣議決定)において重点分野と定められた4分野を含む8分野ライフサイエンス、情報通信、環境、ナノテクノロジー・材料、エネルギー、製造技術、社会基盤、フロンティア)を中心に15テーマを対象に技術動向調査を実施し、広く産業界への情報提供として、特許庁ホームページで公開した。詳細情報はURL(http://www.meti.go.jp/kohosys/press/0002708/)で知ることができる。
University of California at Berkeley's Institute of Urban and Regional Developmentが、San Franciscoの都会に住む人と車のリサーチ「City CarShare: Assessment of Intermediate-Term Travel-Behavior Impacts」を2002年3月に発表した。詳細情報はURL(http://www-iurd.ced.berkeley.edu/pub/WP-2002-03.pdf)で知ることができる。
米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年5月14日に、高速道路での安全性を確保するための計画レポート「Highway Safety: Better Guidance Could Improve Oversight of State Highway Safety Programs. GAO-03-474」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-474)で知ることができる。
松下電器産業とパナソニック・オートモーティブ・システムズは2003年6月12日に、「人」と「クルマ」と「道」を結ぶというコンセプトで、新しいDVD再生とナビゲーションが両立できるDVDカーナ・シリーズ「Strada(ストラーダ)」を発表した。詳細情報はURL(http://matsushita.co.jp/corp/news/official.data/data.dir/jn030612-2/jn030612-2.html)で知ることができる。
米国のGAOは2003年6月23日に、高速道路のインフラ整備プロジェクトのレポート「Highway Infrastructure: Stakeholders' Views on Time to Conduct Environmental Reviews of Highway Projects. GAO-03-534」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-534)で知ることができる。
野村総合研究所は2003年11月20日に、ハード市場予測として、2008年までのパソコン、携帯電話、車載情報端末、PDAの伸び予測を発表し、パソコン、携帯電話の市場成熟化が進み、代替需要を中心とした市場構造になり、毎年の成長率は1 2%台と低い水準になると予測し、車載情報端末分野は、自動車への純正品標準搭載の普及により、年率10%に近い水準で成長すると予測した。また、PDA分野は、新しい用途・ビジネスモデルの開拓が難航しており、携帯電話端末との差別化も進んでいないことから、このままでは、2008年でも90万台弱の規模にとどまると予測した。詳細情報はURL(http://www.nri.co.jp/news/2003/031120.html)で知ることができる。
デンソーと東芝は2003年12月10日に、基本部分はTRONで、マルチメディア対応や通信機能はWindowsといった使い分けが1台のカーナビで可能になる車載端末でμITRON仕様OSとWindows Automotiveの2つのOSが共存できるマルチOS環境を共同開発したと発表した。東芝の64ビットRISC「TX49」シリーズをベースとしたシステム・オン・チップの「NAVIEM」にμITRON仕様OSとWindows Automotiveの2つのOSを搭載することが可能になる。詳細情報はURL(http://www.toshiba.co.jp/about/press/2003_12/pr_j1001.htm)で知ることができる。
外務省は2004年4月15日に、交通事故による死傷者は全ての国において深刻な問題になっていることから、国連で小澤大使が「世界の道路交通安全危機(議題160)」に関して行った演説の仮訳を公開した。詳細情報はURL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/enzetsu/16/un_0414.html)で知ることができる。
日立製作所情報・通信グループと 日立ソフトウェアエンジニアリングは2005年7月20日に、カーナビなどのユビキタス情報機器の組込みソフトウェア分野において、より高機能でかつ高い生産性を求める市場ニーズに対応し、組込み型データベース「Entier(エンティア)」を共同で開発し、2005年12月から出荷を開始すると発表した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/media/New/cnews/month/2005/07/0720c.html)で知ることができる。
VolkswagenとGoogleは2006年2月3日に、タッチスクリーン式のインタフェースを備え、最先端のグラフィックスを使ってGoogle Earthで正確な3Dマップ、リアルタイムの交通情報と経路情報を提示するカーナビをCES(Consumer Electronics Show)で試作展示したと報告した。詳細情報はURL(http://www.prnewswire.com/cgi-bin/stories.pl?ACCT=104&STORY=/www/story/02-03-2006/0004274408&EDATE=)で知ることができる。
米国のMotorola社は2006年4月3日に、社名の由来となった車載エレクトロニクスのコントロール、センサ、車内エレクトロニクス、テレマティックス事業をドイツの自動車部品メーカーContinental社に約US$10億で売却する契約を交わしたと発表した。詳細情報はURL(http://www.motorola.com/mediacenter/news/detail/0,,6606_6567_23,00.html)で知ることができる。
cellular-newsも2006年10月24日に、ABI Researchからの情報として、今日のナビゲーション装置の世代はリアルタイムの情報に関連づけられた場合は第一に混んだ道路をさけるために情報を提供してきたが、しかし、それだけの時代は長く続かないで、自動車運転者にさまざまな役に立つデータがナビゲーション装置を経由して流されるようになることは確実であると報告した。
ABI Researchによると、サービス・プロバイダとデータアグリゲータがローカル・サービスと興味があるポイントに関する情報を旅行者の願望として利用する機会が多数開かれると予測している。アナリストのダン・ベンジャミン(Dan Benjamin)は、「自分たちを微分すると、それはインターネット接続にかかわることになり、ナビゲーション業者はそれらのナビゲーション計画に盛込むために他の、より良いデータを見つけなければならないでしょう。」と報告している。
TomTomやDash Navigationなどの会社は既に先鞭をつけ、Dash NavigationはセルモデムとWi-Fiを使用して、TomTomは、パイプラインを余分なデータに証明するのにブルートゥースを使用している。この数カ月で現れる次世代デバイスはトラフィックフロー・データ、気象通報、またはインスタントメッセージングを提供する。
2年以内に、ナビゲーションシステムがそれぞれの土地の名産とサービスに関して非常に特定した情報を提供しているかもしれない。カーナビに、Google Earthが搭載され、地球規模で自分の位置を把握でき、さらに自分用のポインター情報を新規登録でき、遺跡情報や地域ショップ、レストラン、コンビニ、気象通報、トラフィックフロー・データなどの情報などが登場することも考えられる。
もちろんすでにGoogle Earthには3D機能もあり、自由に角度を変更したり、固定することも可能になることだろう。とくにGoogle Earthをやたらに使うようになって、Google EarthにGPS機能を搭載し、移動して使いながら自由にどこへでも飛べる機能が欲しくなっている。そうなれば、カーナビだけではなく、あらゆるナビゲーション・デバイスとして利用できるようになる。詳細情報はURL(http://www.cellular-news.com/story/19992.php)で知ることができる。
ロシアのセキュリティ企業Kaspersky Labは2007年4月23日に、カナダで開かれたセキュリティ・カンファレンスCanSecWest 2007で、RDS-TMC標準を使って衛星ナビゲーション・システムに偽のメッセージを挿入し、偽情報を配信するデモを実施した。RDS(Radio Data System)をベースにしたRDS-TMCはイーロッパでカーナビ向けの速報配信に標準的に利用され、北米でも普及しつつあるが、これらメッセージの配信に使われているチャンネルが保護されていないことから、対応システムで偽の情報を受信してしまう可能性があると指摘している。詳細情報はURL(http://www.viruslist.com/en/news?id=208274071)で知ることができる。
ワシントンポスト(WashingtonPost)は2007年11月28日に、EU(European Union/ヨーロッパ連合)も独占禁止法の危険性があると言うことで、デジタル地図メーカー(Digital Mapmaker)の調査に乗り出したと報告した。
EC(European Commission/欧州委員会)の独占禁止監視委員(Antitrust regulators)は、米国のカーナビ・デバイス・メーカーで、デジタル地図会社のTele Atlas NV社が提案した、TomTom NV社をUS$42億で買収するという提案の詳細な調査を開始した。
2007年11月28日までの下調べで、両社が組み合わされることで、携帯電話用ナビ・デバイスのヨーロッパ市場で独占に十分な競争力になるかどうか「重大な疑問」が持ち上がったと言った。
この提案を承認するかどうかは、2008年4月17日に設定された。
TomTom社のライバルGarmin社は、世界最大のナビゲーション・デバイス・メーカーとして、Tele Atlas社との戦いに直面した。
Den BoschベースのTomTom社はヨーロッパのカー・ナビ・デバイスで最大のメーカーで、カイマン諸島にある米国のGarmin社よりカー・ナビ・デバイスでは大きい。
TomTom社は、EUがTeleAtlas社による買収を承認された場合、地図をライバルに販売し続けるという保証した。
ここに来て、ナビ・システムの産業は新しい技術開発もあり、急速と言うより、爆発的な強化をしている。
グローバルなオペレーションを持つ他の唯一のデジタル地図会社はNavteq社で、最近、2015年までNavteq社の地図へのアクセスをGarmin社に与えるる契約に合意した。
また、2007年10月に、フィンランドの携帯電話メーカーのノキア(Nokia)社がNavteq社を買収している。
2008年8月7日にCenter for Media Researchは、comScore, Inc.からの情報として、2008年5月までの3ヶ月間で、米国の携帯電話契約者の8%、ヨーロッパの携帯電話契約者の3%がモバイル地図にアクセスしたと報告した。
これは米国で82%、ヨーロッパで49%の成長率であった。
モバイル地図にアクセスしたデバイスは、米国では「iPhone」、ヨーロッパでは「Nokia N95」と「Nokia N70」がリーダーであった。
国別モバイル・デバイスを使った地図アクセス
国名：France(フランス)
2007年5月の地図アクセス者数：907,000
2008年5月の地図アクセス者数：1,265,000
2007年5月と2008年5月の増加率：40%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：2.0%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：2.7%
国名：Germany(ドイツ)
2007年5月の地図アクセス者数：663,000
2008年5月の地図アクセス者数：963,000
2007年5月と2008年5月の増加率：45%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：1.4%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：2.0%
国名：Italy(イタリア)
2007年5月の地図アクセス者数：1,595,000
2008年5月の地図アクセス者数：2,142,000
2007年5月と2008年5月の増加率：34%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：3.5%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：4.6%
国名：Spain(スペイン)
2007年5月の地図アクセス者数：702,000
2008年5月の地図アクセス者数：1,080,000
2007年5月と2008年5月の増加率：54%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：2.2%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：3.2%
国名：United Kingdom(イギリス)
2007年5月の地図アクセス者数：1,247,000
2008年5月の地図アクセス者数：2,147,000
2007年5月と2008年5月の増加率：72%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：2.8%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：4.5%
国名：Europe(トップ5国)
2007年5月の地図アクセス者数：5,114,000
2008年5月の地図アクセス者数：7,597,000
2007年5月と2008年5月の増加率：49%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：2.4%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：3.4%
国名：United State(米国)
2007年5月の地図アクセス者数：9,280,000
2008年5月の地図アクセス者数：16,871,000
2007年5月と2008年5月の増加率：82%
2007年5月の携帯電話地図アクセス者率：4.4%
2008年5月の携帯電話地図アクセス者率：7.5%
Source: comScore M:Metrics, July 2008 *Includes top five countries listed.
comScoreの先任のアナリストマーク・ドノヴァン(Mark Donovan)は「個人的なナビゲーション・デバイスとしての携帯電話は---GPS機能があるiPhoneなどのデバイス、ノキアのNAVTEQの購買、およびダウンローダブルなナビゲーション・アプリケーションのうなぎ登りの人気の流入などで理解できます。」と言っている。
レポートによると、
*米国の地図にアクセスする携帯電話の契約者で73%、ヨーロッパで57%はブラウザを使っていた。
*豊かなグラフィックの地図で、レンダーにパワーを必要とするダウンロードできるアプリケーションをつかっている人は、米国、ヨーロッパで3分の1より少なかった。
*ヨーロッパでは、SMSの利用が偏在しているにもかかわらず、SMSを通して地図にアクセスする消費者は24%で、米国より1%だけ高かった。
ヨーロッパと同様に、大多数のモバイル地図ユーザーはドライビング機能を求めていた。
公共輸送と非運搬用オプションが、よりポピュラーなってきている。
米国とヨーロッパでの2007年5月と2008年5月の国別地図アクセス利用率
Driving or riding in car(自動車のドライブ)
France(フランス)：79.9%
Germany(ドイツ)：62.4%
Italy(イタリア)：77.3%
Spain(スペイン)：63.9%
UK(イギリス)：57.9%
US(米国)：85.7%
Using public transit(公共輸送)
France(フランス)：18.6%
Germany(ドイツ)：30.0%
Italy(イタリア)：15.1%
Spain(スペイン)：26.1%
UK(イギリス)：30.2%
US(米国)：14.9%
Walking, running or biking(歩行、ランニング、自転車)
France(フランス)：21.5%
Germany(ドイツ)：31.2%
Italy(イタリア)：19.4%
Spain(スペイン)：22.1%
UK(イギリス)：41.0%
US(米国)：14.6%
Source: comScore M:Metrics, July 2008
イギリスでは、PCを通したオンライン地図アクセスは2007年5月に45%であったが、2008年5月には41%まで下がった。
モバイル地図アクセスでは72%で、成長が最も高かった。
米国では、モバイル機器から地図にアクセスするユーザー数の増加は、PCを通して地図にアクセスした人数の増加をしのいだ。
2007年5月と2008年5月で、米国とヨーロッパのPCを通した地図アクセス比較
国名：United States(米国)
2007年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：70,471,000
2008年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：72,327,000
2007年5月と2008年5月の増加率：3%
2007年5月のPCを通した地図人口率：44.9%
2008年5月のPCを通した地図人口率：44.2%
国名：United Kingdom(イギリス)
2007年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：14,215,000
2008年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：14,027,000
2007年5月と2008年5月の増加率：-1%
2007年5月のPCを通した地図人口率：45.1%
2008年5月のPCを通した地図人口率：40.7%
国名：Germany(ドイツ)
2007年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：11,597,000
2008年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：12,188,000
2007年5月と2008年5月の増加率：5%
2007年5月のPCを通した地図人口率：35.4%
2008年5月のPCを通した地図人口率：35.1%
国名：France(フランス)
2007年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：10,510,000
2008年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：11,622,000
2007年5月と2008年5月の増加率：11%
2007年5月のPCを通した地図人口率：40.9%
2008年5月のPCを通した地図人口率：37.4%
国名：Spain(スペイン)
2007年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：5,245,000
2008年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：5,645,000
2007年5月と2008年5月の増加率：8%
2007年5月のPCを通した地図人口率：37.7%
2008年5月のPCを通した地図人口率：35.4%
国名：Italy(イタリア)
2007年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：4,718,000
2008年5月のPCを通した地図アクセス・ユニーク・ビジター数：5,436,000
2007年5月と2008年5月の増加率：15%
2007年5月のPCを通した地図人口率：26.2%
2008年5月のPCを通した地図人口率：28.3%
Source: comScore Media Metrix, July 2008
国によって、地図アクセスの環境が大きく違うのは、どこに原因があるのか？詳細情報はURL(http://www.mediapost.com/blogs/research_brief/?p=1767)または、URL(http://www.comscore.com/press/release.asp?press=2345)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10608)で知ることができる。
cellular-newsは2008年11月13日に、ABI Researchからの情報としてM2M (machine-to-machine)コミュニケーションが拡大し、市場での継続的な強い成長が2013年には9,500万増加すると予測したと報告した。
ABI Researchは拡大要因として3つのセグメントを指摘している。
それは、テレマティックス(telematics)、テレメトリー(telemetry)、およびワイヤレス・ローカル・ループ(wireless local loop)をあげ、テレマティックス(telematics)で3900万、テレメトリー(telemetry)で3400万と予測している。
先任アナリストのサム・ルセロ(Sam Lucero)によると「およそ2011年まで、制御アプリケーションを含む広範囲なアプリケーションを包含するスマート計量、POSターミナル、リモート・モニターなどのテレメトリー(telemetry)セグメントの主要な市場で、成長します。」と分析している。
そして、「2011年以降は、テレマティックス(telematics)アプリケーションにおけるスパイクを予想します。」と続けている。
「これらは、現在すでに存在しますが、2011年からは本格的な「OnStar」に向けて北米でのセル接続、ヨーロッパのeCallイニシアチブ(eCall initiative)などの命令で、はるかに強い競合反応が車で起こるでしょう。」と言っている。
実際には自動車メーカーが、OEMテレマティックス・プログラムと共にやって来る。詳細情報はURL(http://www.onstar.com/us_english/jsp/index.jsp)または、URL(http://www.esafetysupport.org/en/ecall_toolbox/faq/)で知ることができる。
「また、フリート・マネージャが燃料コストを削減して、総合的な運営効率を増加させるのにテレマティックスを使用し、ビジネス・テレマティックスは強い成長のためにセットされました。」と報告している。
平均小売価格が2010年から安定かすべきで、べてのエアー・インターフェース規格によって低価格化すると予想されている。
しかし、現在のグローバルな財政的経済の不明確で、否定的にこの市場に影響するか?という質問に対し、
「いくつかの会社が、不安定な経済には直接的な衝撃がある。」とABI Researchに言った。
「私たちの予測が必要であるかどうか評価するために、選択された産業の利害関係者について調査途中である。」とも報告している。
この分野はモトローラが強かったが、その後衰退し、多くの企業に吸い取られていった。
それと同時に、洗練されてきている。
とくにIntel社などが面白いチップを開発している。
この分野でもトヨタが強いように感じていたが、「G-BOOK」以降は発想の軟弱性が表面化している。
現在最悪の米国自動車産業が再生するには、この分野しかないことだろう。詳細情報はURL(http://www.cellular-news.com/story/34630.php?source=newsletter)で知ることができる。
cellular-newsは2008年11月27日に、ノキア(Nokia)社によって実施され、2008年11月27日にに発表された新しい研究調査「滅びた都市(Lost in the city)」によると、世界で他のどこよりもロンドンで迷子になる人々が最も多く、ロンドンの2倍の大きさがあるバンコクと北京のような都市に匹敵すると報告した。
この調査はグローバルな研究の一部として、どの街がもっともナビゲーション・システムを必要とするかのいうことを知るために実施された。
この調査はこれまでで最大規模になり、13カ国での1万2500人の方向感覚とナビゲーション上の習慣に関して質問された。
研究調査によって、地球上でもっとも「滅びた都市」のトップ5が公開され、
北京---4%
バンコク---5%
香港---5%
パリ---9%
ロンドンは10人に1人、つまり10%の人がナビゲートすることが不可能であることが判った。
バンコクは、他の都市に行くため、バス・ターミナルに行こうとすると、向かう場所でバス・ターミナルが異なり、そのバス・ターミナルがときどき引っ越して大混乱することが多く、結局外国人向けの最悪なおんぼろバスを利用することになる。
タイの人が利用する地方都市向けバスは安く、サービスも最高なのですが、観光客は利用することが困難である。
今回の調査によって、ロンドンをさらに最悪にした原因は、人に聞いたときにも起こることを証明した。
ロンドンで人に道を聞くと、3人に1人は故意に間違った方向を指示することが判ったと報告している。
しかし、デジタルナビゲーションは伝統的な地図に追いつき、調査された人々の25%以上は道がわかるオンライン、モバイル・ナビゲーション・ツールを当てにしていたことが証明された。
わずか数年前のゼロベースから、現在では13%がナビゲーション・ツールとして携帯電話を使用していたことが判った。
世界一方向感覚がある国はドイツで、人々の3分の1が一度も迷ったことがないと答えた。
当然ながら、またそれは、BPS(衛星航法)への最も高い信用がある国であった。
伝統的な地図に関しては、男性の2倍、女性は10人に1人が理解できなかったと報告している。
これは、伝統的な地図とコンパスの地図読み込み技能と関係が大きく、一般に、ナビゲーション・システムが貧しいと考えられた世界に速くアプローチする必要がであることを証明した。
また、人々が遺伝子で受け継いできた方向感覚は、5人に1人が最悪になっていることも証明された。詳細情報はURL(http://www.cellular-news.com/story/34856.php?source=newsletter)または、URL(http://www.nokia.com/A4136001?newsid=1273511)で知ることができる。
動物が本来持っているべき方向感覚が、文化の進化と共に劣化し、この割合はさらに増えることが予測される。