ピア・ツー・ピア

LANで結ばれたコンピュータが役割分担せずに、互いに対等な立場でデータのやり取りをする方式の総称。Peerとは、地位や能力が同等であるという意味があり、簡易型のパソコンLANをピア・ツー・ピアという。無線LALの場合は「AdHoc(アドホック)」という。この場合のパソコンは、クライアントにもなるが、同時にサーバーにもなる。米国のIBMがAPPN(Advanced Peer to Peer Networking)で最初に使った。ピア・ツー・ピア型のネットワークOSは、米国のNovell社のNetwareやArtisoft社のLANtasticが有名である。また、Napsterのように、お互いのデータを利用できる環境を構築したネットワーク利用環境もpeer to peerと呼ぶ。米国のIntel社は、米国のサンノゼで2000年8月22日〜24日まで開催されたIDF(Intel Developer Forum)でPeer to Peer Computing(P2P)を推進するための、ワーキンググループ(業界団体/Peer-to-Peer Working Group)設立を発表した。詳細情報はURL(http://www.intel.com/pressroom/archive/releases/cn082400.htm)で知ることができる。Intel社、Microsoft、United Devices、National Foundation for Cancer Research、イギリスのオックスフォード大学(Oxford University)などが参加する「Anthrax Research Project(炭疽菌研究プロジェクト)」は2002年1月22日に、「Cancer Research Project(癌研究プロジェクト)」をモデルとして、世界のパソコンユーザーに対し、SETI@homeのような分散コンピューティング技術を使い、URL(http://www.intel.com/cure/)でスクリーンセーバーをダウンロードして、使われていないコンピュータ・リソースをつないで仮想スーパー・コンピュータを作り、炭疽病の治療方法を開発しようというコンピュータ・リソースを提供するよう呼びかけた。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年3月13日に、ファイル・シェアリングを利用した児童ポルノの実態レポート「File Sharing Programs: Peer-to-Peer Networks Provide Ready Accessto Child Pornography. GAO-03-351」と実験レポート「File-Sharing Programs: Child Pornography Is Readily AccessibleOver Peer-to-Peer Networks, by Linda D. Koontz, director, information technology, before the House Committee on Government Reform. GAO-03-537T」を公開した。児童ポルノということで誤解を受けそうだが、音楽だけではなく、画像のファイル・シェアリングも今後さらに盛んになることを予測させる「Topology of a Gnutella」も公開している。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-351)または、URL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-537T)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年9月9日に、Linda D. KoontzによるP2Pを利用した児童ポルノの実験報告書「File Sharing Programs: Users of Peer-to-Peer Networks Can Readily Access Child Pornography, by Linda D. Koontz, director, information management, before the Senate Committee on the Judiciary. GAO-03-1115T,」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-1115T)で知ることができる。ロイターは2003年9月9日に、カザー(kazaa)社やP2Pを提供しているオペレーターの集団が児童ポルノ撲滅に向けて活動を開始したと報道した。詳細情報はURL(http://reuters.com/newsArticle.jhtml?type=internetNews&storyID=3415996)で知ることができる。Goverment Computer Newsは2003年9月25日に、政府機関のコンピュータにP2Pソフトウェアがインストールされていると、国家安全保障、国防、司法、経済市場、公衆衛生、環境などに関する機密情報が外部に漏れてしまう可能性があることから、連邦政府機関が使っているコンピュータがP2Pファイル交換によるセキュリティとプライバシーを危険から守るため、Tom Davis (R.-Va.)とHenry Waxman (D.-Calif.)によって2003年9月24日に提出された法案「Government Network Security Act of 2003(H.R. 3159/P2P Government Network Security Bill)」を、わずか1日後の2003年9月25日に米国下院政府改革委員会(United States House of Representives Committee on Government Reform/House Government Reform Committee)が可決したと報道した。詳細情報はURL(http://www.gcn.com/vol1_no1/security/23674-1.html)または、米国下院政府改革委員会スタッフTom DavisとHenry Waxmanがまとめたレポート「FILE-SHARING PROGRAMS AND PEER-TO-PEER NETWORKS PRIVACY AND SECURITY RISKS」はURL(http://reform.house.gov/UploadedFiles/P2P%20Security%20Report.pdf)でダウンロードできる。これにより連邦政府機関は6か月でP2Pセキュリティ対策計画を策定および施行しなければならなくなり、それら計画をGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)が1年をかけて審査し、その結果を議会に提出することになる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年9月9日に公開したレポートに関するLinda D. Koontz(Director,Information Managemant)の質問状「Posthearing Questions from the September 9, 2003, Hearing on ''Pornography, Technology, and Process: Problems and Solutions on Peer-to-Peer Networks.'' GAO-04-207R」を2003年11月19日に公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-207R)で知ることができる。The Registerはオランダの最高裁判所(Dutch Supreme Court)が2003年12月19日に、オランダの著作権保護団体「ブーマ・ステムラ(Buma/Stemra)」の訴えを退け、カザー(kazaa)社のファイル共有ソフト「KaZaA」を活用して交換されている音楽や映画ファイルの著作権侵害の責任を負わせることはできないという判決を下したと報道した。詳細情報はURL(http://www.theregister.co.uk/content/6/34613.html)で知ることができる。また、米国のワシントンでも2003年11月19日に、ISPに違法コピーを行なった契約者の個人情報開示を請求することを認めた下級審の結果を覆し、米国連邦控訴裁判所(U.S. Court of Appeals for the District of Columbia)はISPに対し、オンラインで音楽ファイルを交換した契約者の特定を強制できないという判決を下したと、TechNewsWorldが報道した。詳細情報はURL(http://www.technewsworld.com/perl/story/32443.html)で知ることができる。P2Pで話題になっているカザー(kazaa)社のファイル共有ソフト「KaZaA」のWindows 2000とXP対応ワイヤレス・バージョンが2004年2月2日に登場した。詳細情報はURL(http://www.sofotex.com/Kazaa-Wireless-download_L17464.html)で知ることができる。Family Newsは2004年5月7日に、P2Pサービス上でポルノが配信されている問題を検討する米国下院の小委員会で2004年5月6日に、Kids First Coalitionのペニー・ナンス(Penny Nance)理事は、言い訳で「責任を逃れることはできない」と批判した。また、小委員会メンバーのジョセフ・ピッツ(Joe Pitts)議員は、P2Pネットワーク(Peer-to-peer networking)経由で子供たちにポルノを配信して性的行為に誘い込もうとするなど、犯罪行為を助長する製品に関して「どんな言い訳も通用しない」と発言した。詳細情報はURL(http://www.family.org/cforum/fnif/news/a0031960.cfm)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年5月7日に、消費者保護に関する情報管理、エネルギーの家委員会および通商小委員会の前に、Linda D. Koontzが提出したP2Pネットワークと児童ポルノグラフィに関する報告書「File Sharing Programs: Users of Peer-to-Peer Networks Can Readily Access Child Pornography, by Linda D. Koontz, director, information management, before the Subcommittee on Commerce, Trade, and Consumer Protection, House Committee on Energy and Commerce. GAO-04-757T」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-757T)で知ることができる。