バイオ・センサー・チップ

生きた細胞を利用して有毒物質などの探知を行なう能力の総称。生きた細胞が、病原体や毒素などによって死亡することで探知する。また死んだかどうかを確認するため、生きた細胞をチップに載せた場合も、バイオ・センサー・チップと呼ぶ。昔から炭坑などで酸素があるかどうかを確認するため、カナリアなどの小動物を持参し、カナリアが死亡すると酸素が無いという利用方法が知られている。最近では人間がカナリアなどの小動物を持参するのではなく、チップを利用して、電気が流れているかどうかで確認できるようになってきている。とくに2001年9月11日に起こった米国での同時多発テロの後に、炭疽菌が郵便物として届けられる攻撃など、生物兵器や化学兵器への不安が広がり、バイオ・センサーの研究が盛んになった。カリフォルニア大学バークレー校(University of California at Berkeley)の研究者ボリス・ルビンスキー(Boris Rubinsky)とヤング・フアン(Yong Huang)達が2000年3月1日に、生きた細胞を利用して有毒物質の探知を行なうバイオ・センサー・チップ「Berkeley bionic chip」を開発したと発表した。その後、バイオ・センサー・チップはどんどん小型化され、探知できる能力も拡大している。詳細情報はURL(http://quartz.coe.berkeley.edu/EPA/EngNews/00S/EN8S/rubinsky.chip.html)または、URL(http://www.berkeley.edu/news/berkeleyan/2000/03/01/bionic.html)または、URL(http://www.berkeley.edu/news/media/releases/2000/02/02-23-2000.html)または、URL(http://www.coe.berkeley.edu/labnotes/0902/bionic.html)または、Boris RubinskyのURL(http://www.me.berkeley.edu/faculty/rubinsky/)または、URL(http://www.berkeley.edu/news/media/releases/2002/05/14_cancr.html)で知ることができる。日立製作所機械研究所は2003年6月19日に、バイオとMEMS(Micro Electro Mechanical Systems)を融合した バイオMEMS技術を用いて、遺伝子検査デバイスとして「カートリッジ型前処理デバイス」と「マイクロ検査チップ」の開発に成功したと発表した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/media/New/cnews/030619c.html)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年6月30日に、生物兵器を使ったテロに対するIT技術のレポート「Bioterrorism: Information Technology Strategy Could Strengthen Federal Agencies' Abilities to Respond to Public Health Emergencies. GAO-03-139」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-139)で知ることができる。経済産業省は2003年8月18日に、平成15年度「医科分野の情報システム構築事業」の公募の結果について、平成15年度「歯科分野の情報システム構築事業」の公募の結果について、平成15年度「薬科分野の情報システム構築事業」の公募の結果についてを公開した。詳細情報はURL(http://www.meti.go.jp/information/data/c30818aj.html)または、URL(http://www.meti.go.jp/information/data/c30818bj.html)または、URL(http://www.meti.go.jp/information/data/c30818cj.html)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年10月20日に、Plum Island Animal Disease Centerによる生物兵器テロに対抗するためのレポート「Combating Bioterrorism: Actions Needed to Improve Security at Plum Island Animal Disease Center. GAO-03-847」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-847)で知ることができる。ドイツのハンブルグで2003年10月16〜19日に、世界劣化ウラン/ウラン兵器会議(World Uranium Weapons Conference 2003)が、イラク、アフガニスタン、オーストラリア、日本、米国、カナダ、イギリス、スウェーデン、アイルランド、フランス、ドイツ、スイス、ベルギー、オランダ、オーストリア、デンマーク、イタリア、スペイン、アルジェリア、キューバの5大陸から20カ国を代表する科学者、医療関係者、イラクの医学や環境保護の専門家、独立した研究者、国際法の専門家、軍事専門家、核兵器研究室の内部告発者を含む200人以上の関係者が参加して開催された。World Uranium Weapons Conference 2003では、Dr. Jawad Al-Ali(イギリス)、「核のない未来賞」と10,000ユーロの賞金を受賞したDr. Souad Al-Azzawi(イラク)、Dr. Antonietta M. Gatti(イタリア)、John LaForge(米国)、Heike Schroeder(ドイツ)、Philip Steele(オーストラリア)、Dai Williams(イギリス)がプレゼンテーションを実施した。詳細情報はURL(http://www.uraniumweaponsconference.de)で知ることができる。外務省は2003年11月18日に、2003年11月11日〜14日にジュネーブで開催された「2003年生物兵器禁止条約(BWC/Biological Weapons Convention)年次締約国会合」について情報を公開した。詳細情報はURL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/bwc/bwc/kaisai.html)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年12月3日に、Lawrence J. Dyckmanによる農作物と食品に対するバイオ・テロに関する調査報告書「Bioterrorism: A Threat to Agriculture and the Food Supply, statement for the record by Lawrence J. Dyckman, director, natural resources and environment, before the Senate Committee on Governmental Affairs. GAO-04-259T」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-259T)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年2月23日に、John B. Stephensonが提出した化学兵器に対する実験報告書「Homeland Security: Federal Action Needed to Address Security Challenges at Chemical Facilities, by John B. Stephenson, director, natural resources and environment, before the Subcommittee on National Security, Emerging Threats, and International Relations, House Committee on Government Reform, in Moon Township, Pennsylvania. GAO-04-482T」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-482T)で知ることができる。独立行政法人産業技術総合研究所光技術研究部門と東京理科大学、東京大学、静岡大学、東京工業大学の研究グループは2004年3月17日に、生体組織と半導体素子を組み合わせたバイオ光センサーの試作に世界で初めて成功したと発表した。詳細情報はURL(http://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2004/pr20040317_2/pr20040317_2.html)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年4月1日に、Raymond J. Deckerによる化学兵器に関する実証実験報告レポート「Chemical Weapons: Destruction Schedule Delays and Cost Growth Continue to Challenge Program Management, by Raymond J. Decker, director, defense capabilities and management, before the Subcommittee on Terrorism, Unconventional Threats, and Capabilities, House Committee on Armed Services. GAO-04-634T」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-634T)で知ることができる。MIT's Technology Reviewは2004年5月3日に、Minerva Biotechnologies社のCEOであるCynthia Bamdadは癌やアルツハイマーなどを監視するバイオ・チップ開発に向けてPlan Bを開始し、資金調達に活動していることを報告した。詳細情報はURL(http://www.technologyreview.com/articles/chung0504.asp)で知ることができる。経済産業省は2004年12月20日に、平成15年5月に公布された「個人情報の保護に関する法律」が平成17年4月に全面施行されることから、産業構造審議会化学・バイオ部会個人遺伝情報保護小委員会で、個人遺伝情報の取り扱いに係る円滑な実施を図るための対応について審議し、その結果として、「経済産業分野のうち個人遺伝情報を用いた事業分野における個人情報保護ガイドライン」を告示した。詳細情報はURL(http://www.meti.go.jp/press/20041217010/20041217010.html)で知ることができる。2005年3月26日にカナダ保健省(PHAC)からWHOに対して、カナダの地方研究所でA/H2N2亜型インフルエンザウイルスを検出したと報告があり、このH2N2亜型ウイルスの出所はCAP(College of American Pathologists/米国臨床病理医協会)から2005年2月に受領したA型インフルエンザおよびB型インフルエンザウイルスを含む一連の検査室の精度管理試験用検体(proficiency test)であることがさかのぼり判明し、その後の調査により、H2N2亜型ウイルスを含む同様の精度管理試験用検体が、18ヵ国(Bermuda、Belgium、Brazil、Chile、France、Germany、Hong Kong Special Administrative Region of China、Israel、Italy、Japan、Lebanon、Mexico、The Republic of Korea、Saudi Arabia、Singapore、Taiwan, China)の3747施設へ送付されたことが判明した。厚生労働省は2005年4月14日に、「H2N2型インフルエンザウイルスを含む検体の廃棄について」を公開し、国内の該当9施設に対して、検体の保管状況等について聞き取り調査を行ったところ、いずれも適正に廃棄または管理されている状況であったと報告した。詳細情報はURL(http://www.mhlw.go.jp/houdou/2005/04/h0413-2.html)または、WHOのURL(http://www.who.int/csr/disease/influenza/h2n2_2005_04_12/en/)または、国立感染症研究所感染症情報センターのURL(http://idsc.nih.go.jp/disease/influenza/050412h2n2.html)で知ることができる。