ナウ・インターネット

now internet


NTTの米国法人NTT-America社が、ボランティアで始めたインターネット・セミナーの名称。1995年9月15日に第1回目がホテルの一室を借りて開催され、12月には第2回目も開催された。詳細情報のURL(http://www.nttca.com)で知ることができる。日本にも眠っているパソコンをリサイクルして、中古パソコンを障害者などで希望する人達に寄付するOTE(Oakland Technology Exchange)のようなボランティア・グループがある。詳細情報はURL(http://www.people.or.jp/~kacchin/pc_index.html)で知ることができる。このようなグループには、各メーカーや郵政省(当時)、通産省(当時)、文部省(当時)、厚生省(当時)が全面バックアップすべきである。とくにメーカーには無尽蔵の使われなくなった古いパソコンや部品が眠っているはずである。それらを産業廃棄物として廃棄するより、お金を渡してでもリサイクルに活用すべきである。ただし、このようなことを書くと、すぐに公官庁の天下りグループなどで組織された悪徳産業廃棄物処理業者が参入することも考えられるので、注意したい。また、米国のリサイクルデー(America Recycles Day)は、11月15日と言うことである。ワシントンD.CのEPA(the Environmental Protection Agency)ではリサイクルデーを前にした2000年11月13日に、使い捨てに対して注意警報を発令した。詳細情報はURL(http://www.zerowasteamerica.org/)で知ることができる。ただし、2001年3月28日に米国のワシントンD.CにあるEPA(the Environmental Protection Agency)長官のChristie Todd Whitmanは、地球温暖化防止京都会議(UNPCCC COP3)で提案されたKyoto Protocolについて、「We have no interest in implementing that treaty,」と拒否する姿勢を表明した。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年9月29日に、EPA(Environmental Protection Agency)が必要とする地球規模で環境を規制する巨大管理システムの必要性を訴えた報告書「Grants Management: EPA Needs to Strengthen Efforts to Address Persistent Challenges. GAO-03-846」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-846)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年3月4日に、EPAが2002年に受け入れた巨大非営利事業についてのレポート「Grants Management: EPA(Environmental Protection Agency) Actions Taken Against Nonprofit Grant Recipients in 2002. GAO-04-383R」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-383R)で知ることができる。外務省は2005年5月10日に、地球規模問題に関する意識調査を公開した。詳細情報はURL(http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/i_chosa.html)で知ることができる。


個人ユーザーのインターネット利用目的
米国国民のインターネット利用目的
米国国民で毎日利用している人のインターネット目的
米国国民のインターネット利用者の内訳
米国国民のインターネット内訳別目的
米国国民のインターネット利用率
米国国民のインターネット成長率
米国国民1日のインターネット利用時間
米国国民のインターネット利用者と未使用者の内訳
米国国民のインターネット利用者と未使用者の社会的接触
米国国民のインターネット利用のきっかけ
米国国民の家族と友人のインターネット利用
米国国民の家族間のインターネット利用
米国国民の家族でのインターネット利用環境
米国国民のインターネット利用の場所
米国国民のインターネット利用場所別時間
米国国民の電子メール利用数
米国国民のインターネット利用ベテランと初心者の違い
恋愛電子メールの利用率
日本のインターネット利用者予測
1998年〜2000年の日本人インターネット利用者の伸び
米国における両親のインターネット利用の推移
米国の子供達がインターネットで情報を知る先
1877年10月6日にScience Americaで発表されたBell's New Telephone
2000年8月の地域別、国別インターネット・ユーザー
意外と多いインターネットを利用しない米国人
インターネット・ショップの売り上げとその割り合いの比較
米国のパソコンユーザーとインターネット環境確保の比率
Kyoto Protocolの環境庁翻訳
地球温暖化防止京都会議(UNPCCC COP3)の会場-1
地球温暖化防止京都会議(UNPCCC COP3)の会場-2
地球温暖化防止京都会議(UNPCCC COP3)の切手
米国における2000年と2001年のコンピュータと周辺機器動向比較
経団連が2001年9月19日に公開した「地球温暖化問題へのわが国の対応について」
1948年と1997年のオゾン層の比較-1
1948年と1997年のオゾン層の比較-2
2000年2月1日から5月30日までのオゾン層アニメーション
コンベアーで送られる中古パソコン
中古パソコン再生工場内部-1
中古パソコン再生工場内部-2
中古パソコン再生工場内部-3
中古パソコン再生工場内部-4
中古パソコン再生工場内部-5
Yankee Groupの自宅パソコン・ユーザーがインターネットを止めた理由調査
Global Warmingの巻頭ページ
1860〜2000年までの地球環境変化Summary for Policymakers
UCLA Surveying the Digital Future 2000
UCLA Surveying the Digital Future 2001
UCLA Surveying the Digital Future 2002
GAOが2003年9月25日に公開したる地球規模の巨大環境規制管理システム
EPAが2002年に受け入れた巨大非営利事業についてのレポート
外務省が2005年5月10日に公開した、地球規模問題に関する意識調査
GAOが2006年7月28日に公開した、インターネットのDHSプランに関するレポート
GAOが2006年7月28日に公開した、David A. PownerとKeith Rhodesによる技術セキュリティに関する連邦政府上院委員会における証言