インターネット・リテラシー

internet literacy>>cyber literacy

サイバー・リテラシー>>ネット・リテラシー

インターネットを使いこなす能力の総称。また、インターネットが作り出す仮想空間をサイバー(cyber)ということから、「サイバー・リテラシー」と呼ぶこともある。ただし、オンラインではなく、コンピュータを使った仮想空間もサイバーと呼んだり、米国などでは麻薬などによる幻覚状態もサイバーという言葉が使われていることから、インターネット・リテラシーより広意義に使われることもあり、とくにイギリスと米国では意味も異なる場合が多く見られ、「サイバー・リテラシー」という意味を限定することは不可能になっている。
最近の就職活動には不可欠な能力になりつつある。メディア・リテラシーがデザインやコンテンツ制作などの企業に就職を希望する人にとって不可欠なように、一般事務職の場合は、インターネット・リテラシーの高さが能力基準になりつつある。
米国のクリントン大統領(President Bill Clinton/William Jefferson Clinton/当時)は1998年6月5日にマサチューセッツ工科大学(MIT/Massachusetts Institute of Technology)の卒業式で、コンピュータが使えないと中学を卒業させないと言う、読み書き、ソロバンから読み書きコンピュータの必須論を演説した。少し過激ではあるが、景気の良い米国にとっては適当な刺激なのかも知れない。オレイリー(O'Reilly & Associates) とDES(Digital Education Systems)は、プッシュ・メディアやプル・メディア、インタラクティブ、マルチメディア・コンテンツなどのデザインが次世代の若者に求められる重要なテーマであるということで、HTMLのタグや法律、テーブル、色などに関して「Web Publishing and Design」という教育プロジェクトを1998年6月から開始した。詳細情報はURL(http://training.oreilly.com/)で知ることができる。
また、システム・リテラシーとしてURL(http://www.MicrocomputerTrainer.com)もある。2002年3月7/8日にドイツのベルリンで、21世紀を生きるためのリテラシー会議(Defining 21st Century Summit)が開催され、「Defining 21st Century Literacy(何が21世紀を生きるためのリテラシーとして必要か?)ホワイトペーパー」が採択された。
ガールスカウトは、「女の子がどのようにインターネットを使ったら便利か?」の情報や、「みんなはどのように利用しているかの調査報告」をちょっとファンキーなPDFで提供しているGirls and the Internetが公開されている。詳細情報はURL(http://www.girlscouts.org/about/PDFs/NetEffects.pdf)で知ることができる。米国のiLogos社は2002年4月に、米国企業500社を対象に1989年から2002年のWebを利用した人材募集の比率の変化を公開した。詳細情報はURL(http://www.ilogos.com/iLogosReport2002/)で知ることができる。
日本のYahoo!ジャパンは2003年7月25日に、日本テレビ系、TBS系、フジテレビ系の「NNN」「JNN」「FNN」からコンテンツ提供を受け、動画によるニュースを無料で視聴でき、内容を見比べて視聴することができる「動画ニュース」を公開した。詳細情報はURL(http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/)で知ることができる。
ニュース内容を見比べることができるサービスは、ドイツのPaperballを皮切りに、Googleニュースなど、新聞社の団体をはじめ多くの検索会社などが実施してきたが、日本の場合は読売新聞のようにタイトルにまで著作権を主張し、さらにDeep Linkを拒否してきたので実現していないが、多分新聞で実現できなかったことをテレビの動画ニュースで実現できる可能性がでてきたことから、これで、新聞離れはさらに加速することでだろう。
ただし、ニュースの内容は随時更新され、最大で24時間保存されるが、サービスはWindows Media Playerに限られるということである。また、このサービスの中にテレビ朝日系の「ANN」が入っていないのは、将来、朝日新聞にとって大きな痛手になることだろう。詳細情報はURL(http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/)で知ることができる。
ABC Newsが2003年9月15日に、ベネズエラの大統領Hugo Chavezがテレビやラジオを2時間確保してリテラシーを高めるためのキャンペーン番組を提供すると報道した。詳細情報はURL(http://abcnews.go.com/wire/World/ap20030915_1897.html)で知ることができる。
米国のサンタクララで2004年6月24 25日に、ブログ(Weblogs)、Wi-Fiなどの登場により、社会や技術進歩の変化に伴うメディアおよびコミュニケーションの増加と流動性に注目して、Lawrence Lessig、Esther Dyson、Doc Searlsを招いてコミュニケーション、メディアおよびソフトウェアの権力と分散について話し合う「Supernova 2004」が開催されることになった。詳細情報はURL(http://pulver.com/supernova/index.html)で知ることができる。
日本語版Googleは2004年9月1日からニュース検索を開始した。これは、マスメディアがディープ・リンクを容認したことになる。ただし、リンクをしたことで裁判にまで持ち込んだ読売新聞だけは、許可していないようである。詳細情報はURL(http://news.google.co.jp/nwshp?hl=ja&gl=jp)で知ることができる。同じ内容のニュースが英語で紹介された。詳細情報はURL(http://www.pressnet.or.jp/newsb/0409b.html#Anchor-Topic-37643)または、URL(http://www.editorsweblog.org/2004/09/google_launches_1.html)で知ることができる。
最後に読売新聞の告訴は、東京地方裁判所が拒絶し、読売新聞は東京高等裁判所へ上訴したが、その事件はまだ未決であることを報告している。ALA/ACRL/STS特別委員会は2005年5月に、科学技術のための情報リテラシースタンダードとして「Information Literacy Standards for Science and Technology (DRAFT)」を公開した。詳細情報はURL(http://www.ala.org/ala/acrl/acrlstandards/infolitscitech.htm)で知ることができる。
米国のNCES(National Center for Education Statistics)は2005年12月15日に、1992年と2003年を比較した、大人の読み書きリテラシー調査レポート「A First Look at the literacy of America's Adults」を公開した。詳細情報はURL(http://nces.ed.gov/naal/PDF/2006470_WebDoc.pdf)で知ることができる。
International Herald Tribuneは2006年2月21日に、Pew Charitable Trustsによる研究「Truly A World Wide Web: Globe Going Digital」から、コンピュータの購入価格と、もっとも安いブロードバンド環境、いくつかで減税で武装していたオランダの住居者が、世界のパソコンとインターネット・リテラシーを先導していると報告した。
17カ国の1万7766人を調査した結果、オランダ人の居住者の82%は家庭、または仕事でパソコンを使用してした。そして、72%はインターネットを使用していた。カナダでは、71%が家庭、または仕事でパソコンを使用し、79%はインターネットを使用していた。
米国は76が家庭、または仕事でパソコンを使用し、 70%はインターネットを使用していた。
専門家はオランダのパソコンとインターネットの使用は事実上、1997年から2004年8月まで実施された40%のオランダ・パソコン減税が生活費を落としても購入した結果と考えた。また、装置がビジネスに使用されるなら、オランダの労働者は税込みのユーロで家庭用パソコンを買うことができたと報告している。詳細情報はURL(http://unu-merit.nl/i&tweekly/ref.php?nid=2527)または、URL(http://www.pewtrusts.com/news/news_subpage.cfm?content_item_id=3257&content_type_id=7&page=nr1)で知ることができる。
ハーバード大学(Harvard University)は大人のための教育とリテラシーについて情報を提供するセンターとして、2005年から「NCSALL( The National Center for the Study of Adult Learning and Literacy)」を公開している。詳細情報はURL(http://www.ncsall.net/)で知ることができる。
Multichannel Newsは2006年12月11日に、カリフォルニアの将来のテレコミュニケーション方針を決定する知事のアーノルド・シュワルツェネッガー (Arnold Schwarzenegger)州知事によって指定された特別委員会の一部として、21人の産業リーダーの中にVerizon Communications社、AT&T、Cox Communications社の幹部が参加し、シュワルツェネッガー州知事による知事命令に従うことになったと報告した。
カリフォルニアの全通信事業者を特別委員会に取り込み、逆らうことをできなくしてシュワルツェネッガー州知事が命令した内容に従う環境を構築したと言うことになる。
1) 光ファイバー・インストールを調整するために、私設のブロードバンド会社を州のトラフィック代理店にリンクし、州のBusiness、Transportation、およびHousing Agencyの中でデータベースを作成させる。
2) プロバイダが道路にアクセスするとき、実際に状態をどれほどさせることに基づいて、方法の権利の使用のための価格決定方針を確立する。
3) 手順を可能にしながら、その方法の権利を作成する。
4) 両党連立のパネルによって集められ、現在の状態から広帯域リソース情報を使用する。市民へのブロードバンドを通じて利用可能な公共ミーティングと述べるため、知事に必需なものとして、利用可能なトレーニングを配置したBTHの目標に達するように一般のサービス代理店と協力する。また、シュワルツェネッガー州知事によると、州のすべてのビルに無線のホットスポット(Wi-Fi)を備え、州機関によるすべてのインフラストラクチャ計画で、VoIP技術を可能にする広帯域の導管を含めることを望んでいる。一見すると、州の主導で事業者とともにインフラ整備を確実にすることなのですが、それを州政府が完全に把握できる環境の整備を税金でやろうと言うことになりま、まさに、情報インフラを利用した政治のパラドックス!映画のような、通信帝国の独裁者になりたいよう計画になった。詳細情報はURL(http://www.multichannel.com/article/CA6398567.html?display=Top+Stories)で知ることができる。
米国のPew Internet & American Life Projectは米国人が様々な科学情報と、それに関連する新聞記事項目について調査するとき、何を利用しているかを調べ、2006年11月に調査結果として、米国人はその調査方法として、インターネットを使用する傾向があることを示した42ページのレポート「The Internet as a Resource for News and Information about Science」を公開した。
米国人はインターネットからかなりの情報を得ることができることが証明された。そして、最近の調査で、それらは彼らの日の一部としてウェブの周りのかなりの時間をブラウジングに費やすようになっている。レポートは、サンフランシスコにある科学博物館「Exploratorium」の支援によって共同で行われ、4000万人の米国人が彼らの「科学に関するニュースと情報の一次資料」として、完全に、インターネットを使用することを明らかにした。レポートは他の多くのおもしろい調査結果を含んでいる、87%のオンライン・ユーザーが科学的概念の意味を調べるか、特定の科学質問に答えるか、または科学的真理の精度をチェックするのにインターネットを使用したという観測まで含まれている。
確かに、レポートは非常に情報科学と関連した話題に関する科学の教育者にとって役に立つ。これはインターネットの調べ方によって、その科学者の情報量まで限られてくることになり、昔は大学教授が情報の元を把握し、情報ターミナル的な役割を担っていて、レポートや論文を書くときに教授に指導を受けて調査していたが、今では教授より学生の方がインターネット・リテラシーが高くなり、古くさい教授の情報では良いレポートや論文は書けなくなったということになる。詳細情報はURL(http://www.pewinternet.org/pdfs/PIP_Exploratorium_Science.pdf)で知ることができる。
Google NewsはAFPからの情報として2008年4月15日に、世界最大の市場調査GfKグループ(GfK Group)によって2008年4月14日月曜日に発表された研究調査で、アイスランド人とスカンジナビア人がヨーロッパで一流のインターネット・ユーザーであることがわかったと報告した。
調査では、アイスランドでは、14歳以上の88%が定期的にインターネットを使用し、フィンランドでは81%、ノルウェーの76%、デンマークの76%、およびスウェーデンの73%と続いた。
西ヨーロッパで最も低く格付けされたのは、マルタでは25%だけが定期的にオンラインを利用し、スペインは35%、ポルトガルは43%、アイルランドは45%であった。
ヨーロッパ全体でで最も低く格付けされたのは、アルバニアで1%だけが定期的にWebサーフィンをしていた。
その他では、オーストリアでは、人口の67%が定期的なインターネット・ユーザーで、イギリスは63%、ドイツの61%、フランスの56%、およびイタリアの53%であった。
60%のスロベニアと、61%のエストニア以外のすべての東ヨーロッパ国はインターネット用法が2人で1人未満であったことが、GfKの調査で判ったと報告している。詳細情報はURL(http://afp.google.com/article/ALeqM5iKGfCrKVaskyPFJOdHNbO1SrWE-Q)または、URL(http://www.gfk.com/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9436)で知ることができる。


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米国国民のインターネット内訳別目的
米国国民のインターネット利用率
米国国民のインターネット成長率
米国国民1日のインターネット利用時間
米国国民のインターネット利用者と未使用者の内訳
米国国民のインターネット利用者と未使用者の社会的接触
米国国民のインターネット利用のきっかけ
米国国民の家族と友人のインターネット利用
米国国民の家族間のインターネット利用
米国国民の家族でのインターネット利用環境
米国国民のインターネット利用の場所
米国国民のインターネット利用場所別時間
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米国国民のインターネット利用ベテランと初心者の違い
恋愛電子メールの利用率
日本のインターネット利用者予測
1998年〜2000年の日本人インターネット利用者の伸び
米国における両親のインターネット利用の推移
米国の子供達がインターネットで情報を知る先
B2Cのよる米国の1999〜2004年の歳入の流れ
国際的なB2Cによる1999〜2003年の増収予測
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米国の学校に接続されたインターネットの数と利用環境
親と学生による教育に必要な要素比較
米国10代のインターネット利用状況
意外と多いインターネットを利用しない米国人
米国とヨーロッパの10代オンライン生活と両親とのコミュニケーション
米国のパソコンユーザーとインターネット環境確保の比率
Pew IALが発表した10代の米国少年インターネット環境と利用状況
e-Learningとして利用されているツールや状況
Euro RSCGの1945〜1954年と1955〜1964年生まれの技術に対する考えの違い
米国の教育とメディアに関するIDCの調査報告(2001年9月現在)
Defining 21st Century Literacy
ガールスカウトのGirls and the Internet
iLogos社による1989〜2002年の500社のWebとリクルートを調査結果
米国エレクトリックシティ・マーケット動向情報調査報告書2002/05/24
1991年に米国で成立した「National Literacy Act of 1991」
UCLA Surveying the Digital Future 2000
UCLA Surveying the Digital Future 2001
UCLA Surveying the Digital Future 2002
ONAが公開している「Digital Journalism Credibility Study」
Information Literacy Standards for Science and Technology (DRAFT)
NCESが2005年12月15日に公開した、1992年と2003年を比較した、大人の読み書きリテラシー調査レポート
Pew Charitable Trustsによる研究「Truly A World Wide Web: Globe Going Digital」の報告
GAOが2006年7月28日に公開した、インターネットのDHSプランに関するレポート
GAOが2006年7月28日に公開した、David A. PownerとKeith Rhodesによる技術セキュリティに関する連邦政府上院委員会における証言
Pew Charitable Trustsによる研究「Truly A World Wide Web: Globe Going Digital」本体
The Internet as a Resource for News and Information about Science

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