インターネット対応テレビ電話

インターネットを利用したテレビ電話の総称。米国のSpecom Technologies社が開発したInternet VideoPhoneと米国のWhitePine社が開発したチャットウィンドウ付きのテレビ会議システムEnhanced CU-SeeMeが発売されている。日本では兼松が1996年11月15日に、Internet VideoPhoneの日本語版をVisionTime3.0Jとして発売した。1対1通話用のソフトで、音声は全2重通信方式、映像はMPEG(ソフトウェア圧縮)によるカラーの動画が採用されている。また、ホワイトボード機能があり、共通の画像に線画や文字を書き込むこともできる。VisionTimeは、インターネット(TCP/IP対応のLANも含む)以外に、ISDNにも対応し、DSVD(Digital Simultaneous Voice and Data)対応のモデムを使えば一般公衆回線でもテレビ電話として使えるので、海外との通信や社内のテレビ会議など、状況に応じて使用する回線を選ぶことができる。インターコムは1997年10月24日にWindows対応で、ソフトを起動すると自動的に専用サーバーに接続し、テレビ電話機能のほか、ファイル転送なども行えるインターネット対応テレビ電話ソフト「まいと〜くLivePhone」を発売した。郵政省は「世界5都市の接続料金比較」を公開し、ドイツのFakten zum Internetは、世界25カ国のインターネット接続料金比較を公開した。米国では2001年5月に入って、トーク・ビジュアル(TalkVisual)社がVideoTelephonesを公開し、イノメディア(InnoMedia)社がIP VideoPhoneを公開するなど、一気にVoIPを利用したインターネット対応テレビ電話のサービスを開始した。詳細情報はTalkVisual社のVideoTelephonesの情報があるURL(http://www.talkvisual.com/pagetv225.htm)または、InnoMedia社のIP VideoPhoneの情報があるURL(http://www.innomedia.com/videophone/videophone.htm)で知ることができる。米国のモトローラ(Motorola)社が2001年5月21日に未来の技術として、ブラウザとしても利用できるビデオ電話SmartVideo Ohoneを発表した。NTTドコモは「FOMA多地点接続プラットフォーム」を開発し、2002年3月13日からFOMAを使って、画面を4分割し、会話者の映像が楽しめ、発言者の音声によって画面が切り替わるテレビ電話サービスの実証実験を開始した。詳細情報はURL(http://www.nttdocomo.co.jp/new/contents/02/whatnew0313.html)で知ることができる。電気通信事業者協会(TCA)は2002年9月6日に、ブラウザフォン・サービス契約数を含めた携帯電話/PHSなどの2002年8月の契約数を発表した。その中でNTTドコモのFOMAの不調を公式に認めざるおえない結果だけが表面化した。詳細情報はURL(http://www.tca.or.jp/japan/daisu/yymm/0208matu.html)で知ることができる。KDDIと沖縄セルラー電話は2002年10月22日に、「CDMA2000 1x」方式の第3世代携帯電話の累計契約者数が300万人を突破したと発表した。詳細情報はURL(http://www.kddi.com/release/2002/1022-2/index.html)で知ることができる。NTTドコモは2002年11月7日に、2002年9月中間決算を発表し、海外投資で巨額の損失を出したことから単体で1683億円の純損失を計上し、純利益が前年同期比95%減の42億円となった。また、通期の業績予想も連結ベースの純利益でも当初予想は5110億円だったが、1820億円と下方修正した。世界に「iモード」技術でデファクト・スタンダードを構築しようと巨額投資し、それに見合った利益を生めなかったことが伺え、FOMAの2002年度販売計画を当初の138万台から32万台へと大幅に下方修正を発表し、第2世代でも上半期は減速ぎみで、端末販売による売上高は2421億円と前年同期に比べ12.9%減少し、携帯電話の加入者純増数で見たシェアも6年ぶりに50%を切った。日本の技術を欧米が完全に認めるのは遠いことであることが実証され、単にNTTドコモが儲かっているようだから、相乗りで一時期のNTTドコモからの投資で乗り切ろうという欧米企業の思惑がのぞき見え、投資(金)が切れれば、縁も切れるという泥沼投資で、最終的に世界標準として台頭してきている「CDMA2000 1x」やイギリスのボーダフォンが経営しているJ-フォンの「写メール」に追い立てられることになりそうである。電気通信事業者協会(TCA)は2002年11月8日に、2002年10月末現在の携帯電話契約数を発表した。各社の総計は7244万4900で前月比0.5%増と微増に終わり、NTTドコモグループが4230万6000(前月比14万5000増)、auグループが1319万7400(同14万3800増)、J-フォン(2003年5月27日に、ブランドの名称を2003年10月1日に「J-フォン/J-PHONE」から「ボーダフォン/vodafone」に変更すると発表し、2003年10月1日に商号(社名)もボーダフォンに変更)が1308万2300(同8万1100増)、ツーカーグループは385万9200(同5000減)で、前日、加入者目標を大幅下方修正したNTTドコモの「FOMA」は142,400台で1ヶ月で増えたのはたった6,700台だったことが判った。 これでは大幅に下方修正した32万台も難しくなっていた。詳細情報はURL(http://www.tca.or.jp/japan/daisu/yymm/0210matu.html)で知ることができる。NTTドコモの巨額赤字に対し、世界最大の携帯電話会社で日本テレコムの親会社であるイギリスのVodafone Groupは2002年11月12日、9月中間決算を発表し、税引き前利益が前年同期比で41%増の42億5000万£(約8075億円)となったことを発表した。詳細情報はURL(http://www.vodafone.co.uk/)で知ることができる。これで、国内では圧勝したが、世界的で孤立したPDC(Personal Digital Cellular)が大きな曲がり角に来たと言える。NTTドコモは2003年3月31日に、2002年度の目標であった32万台を突破したと発表し、同時に2003年度の目標を100万台に設定したと発表した。TVSPAYは2003年11月24日に、「What does the crystal ball hold for the future of television?」という言葉と共に、Stephen WarleyとJames Sheridanによる未来のテレビ・フォラム「The Future of Television Forum」の情報を公開した。未来のテレビ」という言葉はテレビが登場してから続いている最大の話題になるテーマですが、ここにきてかなり真実的なテーマになって来ている。詳細情報はURL(http://www.tvspy.com/nexttv/nexttvcolumn.cfm?t_nexttv_id=2001&page=1&t_content_cat_id=10)で知ることができる。