アドワーズ広告

米国「Google」の日本法人が2002年9月18日から開始した、検索結果の右側などに専用枠を用意し、ユーザーの検索キーワードに対応して表示するクリック課金型の広告表示サービスの名称。広告の設定はすべてオンラインででき、料金は検索キーワード単位で設定され、オークション形式が導入されている。詳細情報はURL(https://adwords.google.co.jp/select/overview.html)または、URL(https://adwords.google.com/select/ct.html)または、URL(https://adwords.google.com/select/ct_faq.html)で知ることができる。
この方式は、調べに来た人に、その用語にもっとも近い商品を広告することになり、これまでのような無頓着なバナー広告とは異なり、効果は望める。さらに広告だけではなく、物販にまでつなげることも可能で、この名称からも理解できるように検索エンジンだけではなく、同じようにユーザーが自分の意志で調べに来る用語数が多い事典のサイトや、多義に渡った情報を提供しているサイトであれば利用できる。アドワーズ広告で最も重要となるのはキーワードで、キーワードは、「部分一致(Broad Match)」「フレーズ一致(Phrase Match)」「完全一致(Exact Match)」「除外キーワード(Negative Match)」という4種類に分けられるということである。CMRが2002年11月18日に、米国の広告マーケット状況として2001年の1 9月と2002年 の1 9月に比較情報を公開した。米国の調査会社Global Insight社は2002年11月25日に、2002年から2006年まで米国の広告市場予測として、年平均成長率は、ラジオ広告が10%、CATV広告が7%、インターネット広告は16%になると予測を発表した。詳細情報はURL(http://www.globalinsight.com/Highlight/HighlightDetail208.htm)または、URL(http://www.globalinsight.com/About/PressRelease/PressRelease209.htm)で知ることができる。
米国のヤンキーグループ(Yankee Group)は2003年9月22日に、PVR(Personal Video Recorder)として、ハードディスク・レコーダーなど新しい技術の波が到来したことにより、広告収入を前提としたテレビ産業に大変動が起こり、テレビのスポット広告が消える可能性があることから、「New Technology Threatens to Undermine the Value of Television Advertising」というレポートを公開した。詳細情報はURL(http://www.yankeegroup.com/public/news_releases/news_release_detail.jsp?ID=PressReleases/news_09222003_mes.htm)で知ることができる。
ただし、広告量(広告料)の絶対量は削減されないことから、それまでテレビが独占してきた広告がどこかに流れることになる。そこで注目されるのが、これまで不安視されてきたインターネットの広告や企業のWebサイト構築に向けられる可能性は高いといえる。Reutersは2004年2月11日に、「Google」の「AdWords」はすでに16言語180カ国で利用されるようになっているが、香港やシンガポールの中国語市場が大きく躍進していることから、繁体字および簡体字どちらの中国語でも「AdWords」が行なえるようになったと報告した。詳細情報はURL(http://www.reuters.com/newsArticle.jhtml?type=internetNews&storyID=4330315)で知ることができる。
日本法人グーグルは2004年4月2日に、広告効果に連動して1クリックあたりの単価を自動調節する機能「スマートプライス」を「アドワーズ広告」に追加したと発表した。米国のメディアと広告の実情についてPDFで公開されました「Fact Pact 2004 (via Ad Age)」がURL(http://www.adage.com/images/random/FactPack2004.pdf)で、また個別として2003年度版米国の新聞と広告の「Facts About Newspapers 2003 (via Newspaper Association of America)」はURL(http://www.naa.org/info/facts03/index.html)で、カナダの新聞広告データベースの「Canadian Newspapers Facts Database (Canadian Newspaper Association)」はURL(http://www.cna-acj.ca/client/cna/ult.nsf/CnaSearch)で、米国のラジオ広告2003 2004年の「Radio Advertising: 2003-2004 Marketing Guide and Fact Book (via Radio Advertising Bureau)」はURL(http://www.rab.com/station/marketing_guide/rmgfb2004.pdf)で、米国のテレビ広告調査センターの「Television Advertising: Research Central (via Television Bureau of Advertising)」はURL(http://www.tvb.org/rcentral/index.html)で、米国のCATV広告2004の「Cable Television Advertising: 2004 Cable TV Facts (via Cabletelevision Advertising Bureau)」はURL(http://www.cabletvadbureau.com/02facts/FactsIntro.htm)で知ることができる。
国際的な保険・資産管理企業であるフランスのAXA社はGoogleに対し、AXA社を検索すると広告サービス「AdWords」がライバル会社の広告を表示できるようなシステムを打ち切るように要求し、フランスの裁判所に商標権侵害でGoogleを訴えた。また、かばんメーカーとして世界的に有名なLouis VuittonもフランスでGoogleを訴えている。
broadcastingcable.comは2004年5月26日に、2004年度第1四半期の米国におけるTV広告は10.2%上昇し、US$11,182,931,600になり、ネットワークTVは第2番目の10.4%の上昇率を記録し、US$6,174,535,800、ローカルTVは8.7%の上昇率でUS$4,060,594,200であったと報告した。広告が増えたのは健康関連、不動産、自動車、自動車販売、家具、レジャー関連などで、とくに日本の自動車産業日産、ホンダ、トヨタがトップ3を記録し、落ち込んだのは情報通信関連、食品関連、レストラン関連であったと報告した。詳細情報はURL(http://www.broadcastingcable.com/article/CA421298?display=Breaking+News&promocode=SUPP)で知ることができる。
Fast Companyは2004年8月1日に、2004年にはGoogleの「AdWords」ような検索語広告が総計広告収入でUS$28億までになると予想した。詳細情報はURL(http://www.fastcompany.com/magazine/85/open_search.html)で知ることができる。
サーチ・エンジンなどで「gamble」「casino」「illegal gambling」「Internet gambling」「California gambling」などを検索すると、アドワーズ広告などで、「賭博関連広告」が掲載されるが、GoogleやYahooをはじめとする大手ウェブサイトへの賭博広告掲載はカリフォルニア州で違法になることから、集団訴訟を扱う法律事務所がYahoo、Google社、Overture Services社、Ask Jeeves社、LookSmart社、AltaVista社、Terra Lycos社、JupiterMedia社、CNET Networks社、FindWhat.com社、Kanoodle.com社、Business.com社、Sex.com社、DOES 1-100を相手に、60ページにわたる訴状を2004年8月3日に、サンフランシスコ高等裁判所(San Francisco Superior Court)へ提出した。訴状はURL(http://dw.com.com/redir?destUrl=http%3A%2F%2Fwww.techfirm.com%2Fyahoocomplaint.pdf&siteId=3&oId=2100-1032-5295769&ontId=1023&lop=nl_ex)にある。
米国のGoogleは2005年1月29日に、広告主がAdWordsサーバーに直接連携したアプリを作成し、AdWordsアカウントと広告キャンペーンの管理効率化に利用できる「AdWords」に連動したアプリケーション開発ツール「AdWords API」のβ版をリリースした。詳細情報はURL(http://www.google.com/apis/adwords/)で知ることができる。
電通は2005年2月17日に、2004年の国内広告市場調査結果を発表し、2004年の国内総広告費は前年比3.0%増の5兆8571億円で、テレビが2兆436億円(前年比4.9%増)、新聞も1兆559億円(前年比0.6%増)、雑誌は3,970億円(前年比1.6%減)、ラジオも1,798億円(前年比0.7%減)で、インターネット広告費は1,814億円(うちモバイルは180億円)となり、前年比53.3%増の大きな伸びを見せ、総額で初めてラジオを上回ったと報告した。また、マスコミ4媒体の広告制作費は3,383億円(前年比3.0%増)で、SP広告費は1兆9,561億円(前年比0.7%増)、衛星メディア関連広告費は436億円(前年比4.1%増)であった。詳細情報はURL(http://www.dentsu.co.jp/news/release/2005/20050060217.html)または、URL(http://www.dentsu.co.jp/news/release/2005/pdf/2005006-0217.pdf)で知ることができる。
JupiterResearchは2005年2月23日に、米国で2004年の広告付きサーチ・エンジンへの支出額は総額US$26億となり、小売り、金融サービス、メディア/エンターテインメント、旅行の4分野で全体の79%を占めたと報告した。詳細情報はURL(http://www.jupitermedia.com/corporate/releases/05.02.23-newjupresearch.html)で知ることができる。米国のMEC(MarketingExperiments.Com)は2005年8月2日に、Clicks2Customers.comと共同で10日間にわたって行なわれた調査により、GoogleのPPC(Pay Per Click)広告のすべてのトラフィックのうち29.5%がクリック詐欺によるものであるとの調査結果を発表した。 詳細情報はURL(http://www.marketingexperiments.com/)で知ることができる。
Google社は2005年8月31日に、AdWordsの一環として、オンラインだけではなく、オフラインでPC MagazineやMaximum PCの広告も開始した。Ageは2005年11月14日に、世界の広告市場トップ100「AD AGE GLOBAL MARKETING REPORT 2005---Top 100 Marketers Spend $94 Billion」を公開した。詳細情報はURL(http/:/www.adage.com/news.cms?newsId=46667)または、URL(http://www.adage.com/images/random/globalmarketing2005.pdf)で知ることができる。
社団法人日本広告主協会Web広告研究会は2005年11月28日に、ネット・プロモーション委員会ブランド・プロモーション研究ワーキンググループが実施した「ブログ書き込み調査」と「消費者メディア調査」の研究結果を公表した。 詳細情報はURL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112801.pdf)または、URL(http://www.wab.ne.jp/pdf/2005112802.pdf)で知ることができる。
Google社は2006年2月8日に、インターネット上ではなく、雑誌に掲載するためのAdWordsのオークションを実験的に開始すると発表した。詳細情報はURL(http://adwords.blogspot.com/2006/02/going-once-going-twice-your-ad-in.html)または、URL(http://services.google.com/marketing/links/aw-print-pub-ads/)または、URL(http://services.google.com/marketing/links/aw-print-pub-ads/faq)で知ることができる。
Center for Media Researchは2006年4月4日に、ANA(Association of National Advertisers/米国広告協会)とForrester Researchが実施し、2006年3月22日に公開した調査報告から、過去2年間で、78%の広告主がTV広告の効果がより低下したと感じ、広告の US$200億以上の価値を表した133人の国家の広告主を対象に実施された調査で、広告主の70%はDVRsとビデオ・オン・デマンドが従来の30秒コマーシャルの有効性を減少させるか、または破壊すると答えたと報告した。さらに広告主の55%が、経営者が密接にテレビ広告における変化を見ているが、ほとんどの広告主はDVRsかビデオ・オン・デマンドのときの広告を実験していない。
広告主の80%は一層の広告予算をウェブ広告に費やす、そして、68%の広告主はサーチエンジン・マーケティングにあてると報告している。広告主はテレビ番組(61%)、テレビ番組スポンサー(55%)、テレビ番組のインタラクティブな広告(48%)、オンラインビデオ広告(45%)、および製品プレースメント(44%)の中で、一層の広告予算をスポンサー名を付けたエンターテインメントに費やすと予測している。
ANAのCEIOで代表のBob Liodiceは、「新しくて伝統的なメディア代替手段が、より積極的にメディアの株を競争するとき、パイ…テレビは積極的に反応しています」「アドレス指定能力における技術ベースの進歩、高められたテレビのオプション、インターネット・テレビ(IPTV)、およびスポンサー名を付けたエンターテインメントの機会で、テレビはマーケティング・ミックスの主要な地域として継続する」と解説している。詳細情報はURL(http://www.centerformediaresearch.com/cfmr_brief.cfm?fnl=060404)または、URL(http://www.ana.net/news/2006/03_22_06.cfm)で知ることができる。
Center for Media Researchは2006年5月7日に、comScore qSearch dataとNielsen//NetRatings AdRelevance, sponsored links by industry in March, 2006からの情報を元にした、GoogleとYahooの検索エンジンについて2005年3月と2006年3月の比較レポート「Sponsored Clicks Increasingly Important」を公開した。サーチエンジンの総合比較では、Googleが2005年3月の2,013から2006年3月の2,736と35.9% の上昇であったのに対し、Yahooが2005年3月の1,460から2006年3月の1,578と8.1%の上昇にとどまり、スポンサー付きの検索では、Googleが2005年3月の968から2006年3月の1,448と49.6%の上昇であったのに対し、Yahooが2005年3月の726から2006年3月の942と29.8%の伸びであった。スポンサー付きの検索の割合では、Googleが2005年3月の48.1%から2006年3月の52.9%と4.8 ptsの上昇であったのに対し、Yahooが2005年3月の49.7%から2006年3月の59.7%と10.0 ptsも伸た。
また、スパンサー・サイトのクリックでは、Googleが2005年3月の196から2006年3月の322と64.0%の上昇であったのに対し、Yahooが2005年3月の139から2006年3月の180と29.9%の伸びで、スパンサー・サイトのクリック率では、Googleが2005年3月の9.7%から2006年3月の11.8%と2.0 ptsの上昇であったのに対し、Yahooが2005年3月の 9.5%から2006年3月の11.4%で1.9 ptsの伸び率で、GoogleとYahooではほとんど差がなかったと報告した。詳細情報はURL(http://www.centerformediaresearch.com/cfmr_brief.cfm?fnl=060505)で知ることができる。
Google社は2006年5月24日に、アドワーズ広告の表示形式として、動画広告も利用できる「Click-to-Play 動画広告」を追加したと報告してきた。Google社は2006年8月3日に、衛星ラジオサービス会社 XM Satellite Radio社と広告枠販売で提携し、2006年1月に買収したラジオ放送広告プラットフォーム「dMarc」で販売することを発表した。セキュリティ研究者Debasis Mohantyは「AdWords」に存在する脆弱性について公開する前の2006年12月12日に概念実証コードを添えてGoogle社に報告し、Google社は、報告の翌日には脆弱性の存在を確認し、Debasis Mohantyが明らかにした2006年12月14日にはGoogle社は修正をすませていたことから、脆弱性が悪用されたという報告は受けていないと報告した。
米国の広告協会AAF(the American Advertising Federation)は2007年2月6日に新しい調査報告書「The AAF Media Investment Survey 2007」を公開し、米国企業の約90%は、テレビゲームや仮想共同体のようなニューメディアに広告を出すために、マーケティング予算の一部を使用し始めていると報告した。
AAFは多くのメディア選択が利用可能になったことから、多くの企業はテレビからシフトし、新聞はひどく減退している流通が欠点になり、雑誌、および特に新聞が急下降していると報告している。応答者の12%以上は、予算の最大40%を実験とニューメディアに費やすと言い、応答者の約半分が最も革新を必要とするメディア・カテゴリとして新聞をんだ。そして、出版社は、ブログとビデオなど、より多くのコンテンツでオンラインの存在を強化したと報告している。詳細情報はURL(http://www.aaf.org/news/press20070206_01.html)で知ることができる。
Googleは2007年2月28日に、「Inside AdWords」としてクリック詐欺を防ぐために3段階の方法を採用し、第1段階は、スパムフィルターのようにフィルタリング技術で自動化されたアルゴリズムによって、クリック詐欺が行なわれた瞬間にリアルタイムに探知し、そのクリックはカウントしない。
第2段階は、第1段階をすり抜けたクリックに対してアルゴリズムによる解析と人間による分析が組み合わされ、第3段階は最初の2段階とは異なり、広告主からの依頼があって初めてGoogleのクリック品質チームによって調査されると説明し、広告主に対して実際に損害を与えているクリック詐欺の割合について社内データを公表し、全クリック数の0.02%以下であると報告した。
なお、広告主に損害を与えていないクリック詐欺の割合は10%以下で推移していると説明している。詳細情報はURL(http://adwords.blogspot.com/2007/02/invalid-clicks-googles-overall-numbers.html)で知ることができる。
AP via Yahoo Newsは2007年4月18日にBrian Bergsteinのコラム「Media mine Web searches for readers」を公開し、Googleで検索したなら、インターネット検索エンジンは大学大虐殺に関するニュースへ何10ものリンクを供給した。そしてマスメディアは、バージニア工科大射撃事件Webにまで広告掲載していたと報告した。米国の銃社会と、人種差別、貧富の差が起こした最悪の32人もの死者が出た銃乱射事件の広告スポンサーは、何を考えているのか聞きたくなる。また、マスコミは広告を出すことで運営しているからと言って、こんな事件に広告を取る神経はどこにあるのか？
Googleの広告規制は何処へ行ってしまったのか。ポルノや麻薬より、米国の銃社会と、人種差別、貧富の差が起こした米国で史上最悪の銃乱射は、良識的というのでだろうか？
GoogleAdsenseのパブリック広告の意味は？どのようなフィルタリング基準なのか？もう判断基準が何も判らなくなりました。
The New York TimesとThe Washington Postは、Google結果の上の際立った「後援されたリンク(sponsored links)」ページにそれらの適用範囲を入れるキーワード広告を買った。The Times、CNN、Fox NewsもYahooで同様のリンクを起こした。
Fox NewsはMSNでも採掘した。最高層の報道機関がこのようにバージニア工科大射撃事件で、適用範囲の広告を出すのウェブが現在伝統的なメディアで振るう大規模なパワーを生み出していると報告した。ぜひ、米国で最悪の事件で、お金儲けに結びつけたいのですか？と、その広告主に聞いてみたいものである。
また、マスコミにも米国で最悪の事件は、金儲けの材料ですか？と、聞いてみたい。これが米国の最高峰の良識あるマスコミ、大手企業の実態なのか、バージニア工科大射撃事件で死んだ人への悔やみ、事件の社会的な問題への追及も、単純に金になるからの報道なのかと疑いたくなる。詳細情報はURL(http://news.yahoo.com/s/ap/20070418/ap_on_hi_te/virginia_tech_web_keywords)で知ることができる。
セキュリティソフト企業Exploit Prevention Labsは2007年4月25日に、サイバー犯罪者がGoogle AdWordsを悪用し、ユーザーをウイルスに感染させようとしている手口を発見したと報告した。Exploit Prevention Labsは2007年4月10日にユーザーから報告を受け、Googleで「how to start a business」を検索したときに、実在の合法的な企業AllBusiness.comの広告のように見える検索広告が表示され、この広告からアクセスしたサイトではユーザーのPCにキーロガーをインストールしようとしたと報告した。Googleはこのアカウントを閉鎖したが、Exploit Prevention LabsのCTOロジャー・トンプソン(Roger Thompson)はブログで2007年4月24日に、「smarttrack.org」にリンクする検索フレーズを20ほど発見したと報告した。詳細情報はURL(http://explabs.blogspot.com/2007/04/google-sponsored-links-not-safe.html)で知ることができる。
これからは、さらに「McfeeSiteAdvisor」などでサイト・チェックが重要になる。USA Todayは2007年5月1日に、クラッカーがGoogleの広告に「罠」を仕掛けたと世界中をびっくりさせたが、今度はWikipediaにクラッカーが罠を仕掛ける準備に入っていると報告した。普通に思える見慣れたWebサイトが、攻撃を受ける「罠が」が仕掛けられるというWeb戦争の軍事的脅威になり始めている。
このような攻撃は2005年の後半に表れ始め、Websenseの代表Dan Hubbardは、クラッカーがGoogleの広告にリンク先をごまかす技術を紹介したが、今度はWikipedia をはじめ、人気を呼んでいるサイトに「罠」をどんどん仕掛け始めると予測し、それはお母さんやお父さんが推薦するサイトから、パン屋にまで広がる可能性があると報告している。とくに、Wikipediaの場合は共有で、誰でも容易に「罠」仕掛けられることだろう。だれでも参加できるという夢のようなサービスは、同時に誰でも攻撃ツールに変身できるということで、とくにテキストベースでデータがアップできることから、今後話題を呼んでいるサイト、ユーザーを集めているサイトは「罠」の攻撃から回避する仕事が忙しくなる。詳細情報はURL(http://www.usatoday.com/tech/news/computersecurity/2007-05-01-malware_N.htm)で知ることができる。ビデオ「nailed in 30 seconds」の情報はURL(http://www.explabs.com/nailedin30_1.asp)にある。
Journalism.co.ukは2008年8月8日に、イギリスの一流新聞「The Guardian 」が失踪した子供の名前「Madeleine McCann」のキーワードをGoogleから間違って購入していたことを認めたと報告した。詳細情報はURL(http://www.journalism.co.uk/2/articles/532081.php)で知ることができる。
Googleで彼女の名前を検索をしたとき、誤ってキーワードを購入することによって、マドレーヌの失踪に関する新聞記事にリンクした結果に関するコラムが現れた。
「The Guardian 」は、現在、リンクを降ろして、それが所有しているキーワードのリストを再検討した、とGuardianのマーケティング担当重役のマーク・サンズ(Marc Sands)はJournalism.co.ukに言っている。
「The Guardian 」がキーワード「Madeleine McCann」を購入していることについて、 Telegraph Media GroupのJustin Williamsの個人的なブログで、無茶苦茶であると指摘している。詳細情報はURL(http://www.countervalue.com/2008/08/07/how-low-will-the-guardian-sink-with-search-engine-marketin/)で知ることができる。
現在もキーワード「Madeleine McCann」をイギリスのスキャンダル新聞として有名な「Mirror」がGoogleから購入して所有し、「Cristiano Ronaldo」などのようなスキャンダルなキーワードを「Sun」と「Times」がGoogleから購入して所有していると報告している。詳細情報はURL(http://www.journalism.co.uk/2/articles/531997.php)で知ることができる。
Googleも、どこに何を売るかを考えないと、今後さらに大きな問題に発展することになるだろう。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10654)で知ることができる。