iPod/2005年

Mac Observerは2005年1月5日に、Microsoft社のビル・ゲイツにインタビューしたCNet Newsについて報告し、ビル・ゲイツが「iPod」の成功について認めていると語っていると報告した。これは、偶然(He also, perhaps accidentally, spoke of the Mac as a has-been hit in the same company as the Apple II.)ビル・ゲイツが語ってしまったようである。詳細情報はURL(http://www.macobserver.com/article/2005/01/06.13.shtml)で知ることができる。IFPI(国際レコード産業連盟)は2005年1月19日に、2004年の音楽ダウンロード販売局数が2億局を突破し、2003年が約2000万局であったことから、約10倍に急成長していると報告した。市場規模もUS$3億3000万に拡大し、2005年はさらに倍増すると予測した。国別では米国が7倍の1億4000万曲、イギリスが約600万、ドイツが100万曲に達しているということである。詳細情報はURL(http://www.ifpi.org/site-content/press/20050119.html)で知ることができる。Apple社は2005年2月23日に、18時間の再生が可能な第2世代iPod miniを発売した。詳細情報はURL(http://www.apple.com/jp/news/2005/febr/23ipodmini.html)で知ることができる。Pew Internet & American Life Projectは2005年3月23日に、米国では約3600万人(27%のインターネットユーザー)が、音楽かビデオ・ファイルのどちらかをダウンロードし、約半分が、これまで犯罪だといわれたP2Pネットワーク以外か、またはオンライン・サービスでファイル交換料金を支払ったと報告した。この調査は2005年1月13日 2月9日までに1,421人を対象に実施され、約700万人の大人達が、他の誰かのiPodやMP3プレーヤーからファイルをコピーしていた。また、約28%(1000万人)の大人達が、メールとインスタントメッセージで音楽とビデオ・ファイルを手に入れていた。詳細情報はURL(http://www.pewinternet.org/PPF/r/153/report_display.asp)で知ることができる。デューク大学は2005年4月6日に、講義での「iPod」の利用を継続し、拡大すると発表した。詳細情報はURL(http://www.dukenews.duke.edu/news/ipod_0405.html)で知ることができる。Apple社は2005年4月13日に、2005年度第2四半期の業績を発表し、前年同期に比べ、CPUベースで43%の増加、iPodの出荷台数は558%の増加となり、5.3倍のUS$2億9,000万の純利益を計上した。詳細情報はURL(http://www.apple.com/jp/news/2005/apr/14q2results.html)で知ることができる。mobile content newswireは2005年4月19日に、「Mobile Phones Accused Of Planning iPod Death 」を公開し、podcastsがラジオを殺すと言う記事から、携帯電話がiPodを殺すという記事に差し替えたと報告した。つまり、iPodには通信機能がないので、パソコンを通信ターミナルにしているが、携帯電話にハードディスクを持たせつことで「iPod」市場を乗っ取れると言うのである。確かに、論理的には判るし、「iPod」が永遠ではないことも理解できるが、問題は携帯電話の音楽編集能力、データ管理能力といえる。詳細情報はURL(http://www.moconews.net/?page_id=1948)で知ることができる。1998年から2003年までRIAA会長を務め、違法音楽ファイル交換を激しく攻撃していたヒラリー・ローゼン(Hilary Rosen)はブログ「The Huffington Post」で2005年5月9日に、「スティーブ、私の音楽を自由にして(Steve Jobs, Let my Music Go)」と勝手な批判をした。詳細情報はURL(http://www.huffingtonpost.com/theblog/archive/2005/05/steve-jobs-let-.html)で知ることができる。当然スティーブは、可愛いあなたの言っていた音楽の著作権を守るために自由にできなかったと答えるべきだろう。米国のヒューレット・パッカード(Hewlett-Packard/HP)社は2005年6月2日に、HPブランドの「iPod mini」を発売すると発表した。詳細情報はURL(http://www.hp.com/hpinfo/newsroom/press/2005/050602a.html)で知ることができる。2005年7月19日に、500万曲を収録できるiPodの登場で、世界中のメディアが一斉にビデオ版iPodの発表があると報道した。最初の出所がWall Street Journalと報道するメディアやc|net newsであるというメディアなどが多く、Google Newsで検索すると、早い時間での発表はイギリスのメディアが多く、コンテンツの内容はMusic Videoという情報やディズニーのビデオという情報などが錯綜している。PC Proは2005年8月11日に、Apple社のアプリケーション特許申請の数カ月前に、Knowledge Tools Group at Microsoft Research(Microsoft研究所の知識ツール・グループ)に所属するジョン・プラット(John Platt)が彼自身のメニューベースのために、iPodを操作するためのメソッドと同様のremarkabltyで、メディアプレーヤー・アプリケーションを提出していたことから、米国の特許庁(USPTO/United States Patent and Trademark Office)は、Apple社が申請していたiPodインタフェースの特許はすでに似た特許の申請があったことから認めないと判定したと報告した。Apple 社は、この決定を不服として上訴するために3カ月猶予があり、もしApple社が失敗したら、John PlattがApple社からロイヤリティを要求でき、同時にナビゲーション上のメソッドを使用する他の携帯用のプレーヤーのメーカーを切り開く可能性もあるとも報告している。詳細情報はURL(http://www.pcpro.co.uk/news/75991/apple-fails-to-patent-the-ipod-interface.html)で知ることができる。John PlattについてはURL(http://research.microsoft.com/~jplatt/)で知ることができる。米国のヒューレッド・パッカード(HP/Hewlett-Packard)社は、2005年7月29日にApple社との「iPod」販売契約が終わったことから、「iPod」の販売から撤退した。これは「iPod」がApple社の製品であり、それにただロゴを掲載しただけでは新製品として提供できないことを証明したことになる。また、HP社はこれでApple社からの技術サポートもなくなり、これまでにHP社が販売した「iPod」について、Apple社からサポートされるのか？という問題も発生する。例えばiPodスクリーンで水平であるか垂直な系列問題がHP Digital Audio Playersで2005年8月14日に発生している問題、HP Digital Audio PlayersのApple iPodでApple iPod shuffleの操作の違いに関する問題、HP Digital Audio PlayersでApple iPod with Color Displayを利用するための問題解決など、すでに多くの問題が発生しはじめている。詳細情報はURL(http://h10025.www1.hp.com/ewfrf/wc/genericDocument?lc=en&cc=us&docname=c00364605)で知ることができる。携帯電話のメーカーとして知られるモトローラ(Motorola)社は、携帯電話に「iPod」を搭載した製品を発売すると言っているが、これにも注目する必要がある。U.S. DoJ(U.S. Department of Justice/米国司法省)は2005年9月2日に、バーやレストランに設置して、コインを入れるとデジタル音楽ファイルが再生できる装置「デジタル・ジュークボックス(Digital Jukebox)」を提供しているイギリスのNSM Music Groupと米国のEcast社の間で競合を避けるために協定を結び、NSM Music Groupが米国に進出しないのは違法ということで、この協定の廃止を求めて米国のコロンビア地区連邦地裁に民事訴訟を起こしたと発表した。詳細情報はURL(http://www.usdoj.gov/atr/public/press_releases/2005/210927.htm)で知ることができる。Apple社は2005年9月7日に、「iPod」を自動車に拡張していく計画概要を発表し、これまでのBMWとから、米国ホンダの1部門であるAcura、Audi、ホンダ、Volkswagen、Ferrari、トヨタのInfiniti、Mercedes-Benz、Mini、日産、Scion、Volvoと提携したと報告した。Apple社では2006年に米国で出荷されるiPod対応自動車は500万台に上ると予測している。詳細情報はURL(http://www.apple.com/ipod/ipodyourcar/)で知ることができる。iPodブームはこれまでスポーツアパレルメーカーや一流ブランドがこぞって、iPod対応製品を販売してきたが、ロイターは2005年9月8日に、主流衣料品メーカーにまで飛び火し、ロサンゼルスのメーカーKenpoは、ファッショントレードショー「Magic Marketplace」で、袖にiPodコントロールを付けたアウトドアジャケットを展示したと報告した。詳細情報はURL(http://today.reuters.com/PrinterFriendlyPopup.aspx?type=consumerProducts&storyID=nN08685955)で知ることができる。「iPod Photo」で利用できるベルリン、パリ、フィラデルフィア、ロサンゼルス、東京、シンガポール、および香港などの地下鉄地図情報がある「iPod Subway Maps」が登場した。詳細情報はURL(http://ipodsubwaymaps.com/about.php)で知ることができる。Parks Associatesは2005年10月11日に、新しいレポート「Digital Music and Portable MP3 Players(デジタル音楽とMP3プレーヤー)」を公開し、中国と韓国のMP3プレーヤー市場の成熟スピードが高いと報告した。このレポートはParks Associatesの多国籍消費者研究として調査された「Global Digital Living」からの情報で、各国のオンライン人口の中で、12ヶ月以内にMP3プレーヤーを購入すると答えた人が中国と韓国で、4分の3以上が購入すると答え、逆にイギリスの70%、ドイツの67%、日本の66%、フランスの58%の人は購入しないと答え、米国は、約半分の人が購入すると答えていると報告した。詳細情報はURL(http://www.parksassociates.com/press/press_releases/2005/digital_music_05-2.html)で知ることができる。ただし、新華網は2004年11月4日に、中国で出回っているMP3機器は有名ブランドで1000元から、無名ブランドの199元まで登場しているが、何がその価格差を演出しているかを暴いたレポート、「安価の誘惑の後の不正行為/専門家がMP3の4大罪状を暴く」を公開し、安物を購入すると大変なことになると報告している。詳細情報はURL(http://news.xinhuanet.com/it/2004-11/04/content_2175492.htm)で知ることができる。また、 朝鮮日報は2004年9月5日に、韓国ではMP3対応の携帯電話がブレイクし、3大携帯電話Samsung Electronics社、LG Electronics 社Pantech & Curitel社だけで400万 500万台が今年中に売れ、さらにSK Teletech社やMotorola, VKなども加算されると、今年だけで500万台以上売れると予測されていると報告している。詳細情報はURL(http://english.chosun.com/w21data/html/news/200409/200409050034.html)で知ることができる。つまり、単体のMP3プレーヤーというより、携帯電話にハードディスクとMP3プレーヤーが搭載された器機ということで、中国と韓国では「iPod」以外のMP3プレーヤーを購入することになり、MP3プレーヤーとしての「iPod」は頂点に達したのかもしれない。Apple社は2005年10月12日に、新しいiMacとiTunesの新バージョン「iTunes 6」を披露し、新バージョンのiTunesを通じて、ユーザーは音楽のほかにテレビ番組やPixar Animation Studiosの短編アニメも購入できるようになると報告し、ABCのテレビ番組、2,000曲の音楽ビデオ、ディズニーのアニメなど、150時間分のビデオを発売した。同時に30GBと60GBのiPodも発表した。詳細情報はURL(http://www.apple.com/jp/news/2006/oct/13itunes6.html)で知ることができる。The Street.comは2005年11月21日に、Apple Computer社がインテル(Intel)社、マイクロン・テクノロジー(Micron Technology)社、韓国のハイニックス・セミコンダクター(Hynix Semicon ductor)社、Samsung Electronics(サムスン電子)社、東芝とNAND型フラッシュ・メモリを合計US$12億5000万を前払いし、2010年までの長期供給に関して契約したと報告した。Apple Computer社は、iPodのためにNAND製品を使用することになる。詳細情報はURL(http://www.thestreet.com/tech/semis/10253832.html)で知ることができる。Intel社はMicron社と2005年11月21日に、Apple Computer社にNAND型フラッシュ・メモリを供給するため、合弁会社「IM Flash Technologies」を新設した。詳細情報はURL(http://www.intel.com/pressroom/archive/releases/20051121corp.htm)で知ることができる。米国のPlayboyは2005年12月5日から、無料動画のPodcasting配信を開始した。詳細情報はURL(http://www.playboy.com/)で知ることができる。VerizonWirelessは2005年12月19日に、テレビやビデオ、オーディオを検索できるサーチ・エンジン「Blinkx TV」のiPodsにも対応したポ タブル版が登場し、Verizon Wireless VCastではWB Networkのポピュラーな「Bugs Bunny」「Tweety」「The Flintstones」「Scooby-Doo」「The Jetsons」といった番組が利用できるようになり、Warner Bros. Pictures、Warner Independent Pictures、Warner Home Videoからの映画の予告編なども利用できるようになっていると報告した。さらにBusinessWireは2005年12月19日に、Bunim Murray、Donick Cary、Quincy JonesのQD3 Productions、Ben AffleckとMatt Damonが共同で設立したLivePlanetなどがパートナーとなり、オリジナルのハリウッド・コンテンツとして、MMS、SMS、ブログ・サービス、マルチ・ゲーム、インタラクティブBREWサービスなども提供すると報告している。詳細情報はURL(http://news.vzw.com/news/2005/12/pr2005-12-19.html)または、URL(http://home.businesswire.com/portal/site/google/index.jsp?ndmViewId=news_view&newsId=20051219005308&newsLang=en)で知ることができる。