Hacktool.YMDSearch

シマンテックが2006年3月14日に発見したと報告した、Winnyファイル共有ネットワークツールに関連してウイルスに感染したリモート・コンピュータをスキャンする、Windows 2000, Windows 95, Windows 98, Windows Me, Windows NT, Windows Server 2003, Windows XPに対応したハッキング・ツールの名称。詳細情報はURL(http://www.symantec.com/region/jp/avcenter/venc/data/jp-hacktool.ymdsearch.html)で知ることができる。毎日のように「Winny」を通じ、インターネットに流出した個人情報が発表されるようになっているが、その大きな要因は、「Winny」が単なる「ファイル交換ソフト」ではなく「ファイル共有ソフト」であった点で、他人に共有されやすい環境を作っているからで、同時に「Winny」のセキュリティホールを狙い、悪意を持ってウイルスが解き放たれたことが原因であり、素早く「Winny」のセキュリティホールをふさぐ必要があるにもかかわらず、作者は法のもとにおいて「Winny」に一切の改良を加えることができなくなってしまっていることから、セキュリティホールをふさぐことさえできなくなっているのが現状といえる。また、大手企業を始め、教育者、政府機関の官公庁、フジテレビやTBSというメディアの関係者、さらには警察、自衛隊までもが「Winny」を利用して著作権物を不正利用していたことが情報漏洩で明確になり、著作権を侵害していたことがはっきりしたことから、大手企業を始め、教育者、政府機関の官公庁、メディア関係者、警察、自衛隊までが著作権を主張したり、著作権侵害を非難すると、大きな矛盾を含んでいることになった。つまりは警察も著作権を主張している人も、現実を明確に把握しないまま行動を起こし、その墓穴と自己正当化の矛盾が、「Winny」を通じた個人情報漏洩事件の一番の大きな原因といえる。つまりは、政治家などが「Winny」を使うなと訴えれば、訴えるほど、ピントの狂った対策で宣伝をしていることにもなりかねない。また、「Winny」を介して個人情報を漏洩した大手企業を始め、教育者、政府機関の官公庁、メディア関係者、警察、自衛隊の人は、著作権侵害をして音楽の楽曲や、映画ソフトなどを、無償で自分のハードディスクにダウンロードしていたことから、著作権管理会社は彼ら全員が個人の欲望を満たすために著作権侵害をし、到底「公的使用」と主張できないことから、現行法での著作権侵害請求が可能であるといえる。これらの問題を平等の原則にしたがった法律に沿って、裁判所や警察、著作権管理会社などが、大手企業を始め、教育者、政府機関の官公庁、メディア関係者、警察、自衛隊などから、膨大な数の前科者が排出され、彼らの雇用をどのように処理するかまでを注目して監視する必要がある。